# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第22期 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | 第26期
決算年月 | (2021年９月) | (2022年９月) | (2023年９月) | (2024年９月) | (2025年９月)
売上高 | 千円 | 10,451,380 | 8,514,291 | 9,396,319 | 11,220,614 | 10,183,746
経常利益 | 千円 | 773,379 | 27,781 | 538,785 | 1,134,137 | 724,346
親会社株主に帰属する当期純利益 又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | 千円 | 455,650 | △60,488 | 435,272 | 721,832 | 597,568
包括利益 | 千円 | 655,133 | △29,726 | 742,383 | 1,157,340 | 1,045,928
純資産額 | 千円 | 9,366,573 | 9,308,939 | 9,965,972 | 11,029,147 | 11,944,057
総資産額 | 千円 | 12,340,184 | 12,974,225 | 14,065,593 | 15,090,257 | 15,931,075
１株当たり純資産額 | 円 | 4,083.02 | 3,988.26 | 4,263.27 | 4,709.67 | 5,091.38
１株当たり当期純利益 又は１株当たり当期純損失（△） | 円 | 198.75 | △26.20 | 186.27 | 308.37 | 254.85
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | 円 | － | － | － | － | －
自己資本比率 | ％ | 75.9 | 71.7 | 70.9 | 73.1 | 75.0
自己資本利益率 | ％ | 5.0 | △0.6 | 4.5 | 6.9 | 5.2
株価収益率 | 倍 | 9.6 | △71.9 | 9.9 | 7.2 | 9.8
営業活動によるキャッシュ・フロー | 千円 | 2,788,314 | △382,722 | 1,111,967 | 1,840,335 | 27,407
投資活動によるキャッシュ・フロー | 千円 | △536,705 | △806,213 | △298,092 | △315,056 | △3,166,962
財務活動によるキャッシュ・フロー | 千円 | △205,710 | 214,241 | △260,798 | △343,323 | △353,851
現金及び現金同等物の期末残高 | 千円 | 5,055,536 | 4,126,296 | 4,707,295 | 5,881,698 | 2,392,771
従業員数 | 名 | 328 | 412 | 397 | 395 | 400
（外、平均臨時雇用者数） | (75) | (70) | (72) | (72) | (76)

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第23期の期首から適用しており、第23期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第22期 | 第23期 | 第24期 | 第25期 | 第26期
決算年月 | (2021年９月) | (2022年９月) | (2023年９月) | (2024年９月) | (2025年９月)
売上高 | 千円 | 9,797,744 | 7,104,270 | 7,539,337 | 8,981,635 | 7,970,399
経常利益又は経常損失（△） | 千円 | 861,170 | △69,535 | 383,690 | 849,717 | 468,783
当期純利益又は当期純損失（△） | 千円 | 460,581 | △121,578 | 262,824 | 557,746 | 457,079
資本金 | 千円 | 1,739,559 | 1,739,559 | 1,739,559 | 1,739,559 | 1,739,559
発行済株式総数 | 株 | 2,678,600 | 2,461,600 | 2,461,600 | 2,461,600 | 2,461,600
純資産額 | 千円 | 9,148,229 | 9,049,849 | 9,566,253 | 10,441,936 | 11,105,582
総資産額 | 千円 | 12,057,562 | 13,545,341 | 13,136,587 | 13,914,915 | 14,988,099
１株当たり純資産額 | 円 | 3,987.93 | 3,877.31 | 4,092.28 | 4,458.92 | 4,733.96
１株当たり配当額 | 円 | 40 | 50 | 40 | 60 | 40
（うち１株当たり中間配当額） | (20) | (25) | (15) | (20) | (20)
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△） | 円 | 200.90 | △52.67 | 112.47 | 238.27 | 194.93
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | 円 | － | － | － | － | －
自己資本比率 | ％ | 75.9 | 66.8 | 72.8 | 75.0 | 74.1
自己資本利益率 | ％ | 5.2 | △1.3 | 2.8 | 5.6 | 4.2
株価収益率 | 倍 | 9.5 | △35.8 | 16.3 | 9.3 | 12.9
配当性向 | ％ | 19.9 | △94.9 | 35.6 | 25.2 | 20.5
従業員数 | 名 | 310 | 298 | 294 | 295 | 300
（外、平均臨時雇用者数） | (32) | (38) | (39) | (41) | (53)
株主総利回り | ％ | 108.7 | 109.8 | 109.2 | 134.1 | 152.3
（比較指標：配当込みTOPIX） | ％ | (127.5) | (118.4) | (153.7) | (179.2) | (217.8)
最高株価 | 円 | 2,462 | 2,345 | 2,016 | 2,877 | 2,844
最低株価 | 円 | 1,728 | 1,649 | 1,747 | 1,750 | 1,833

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第23期の期首から適用しており、第23期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

３．第23期の１株当たり配当額には、創業100周年記念配当20円を含んでおります。

４. 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

### ２【沿革】

年月 |  | 沿革 |
1999年11月 |  | 東亜バルブ株式会社と東亜エンジニアリング株式会社は共同して株式移転により完全親会社を設立することを各社取締役会で決議し覚書を締結致しました。 |
1999年12月 |  | 東亜バルブ株式会社の第82回定時株主総会及び東亜エンジニアリング株式会社の第27回定時株主総会において、株式移転により完全親会社を設立することについて承認を得ました。 |
2000年３月 |  | 東亜バルブ株式会社と東亜エンジニアリング株式会社は共同して株式移転により純粋持株会社、株式会社トウアバルブグループ本社を設立致しました。 東京証券取引所市場第二部並びに大阪証券取引所市場第二部に上場致しました。 |
2002年10月 |  | シンガポールに同国及び近隣諸国の火力発電所等のプラント及び同国に入港する船舶のバルブメンテナンス事業等を行う目的をもって、トウアバルブオーバーシーズPte.Ltd.を設立致しました。 |
2006年10月 |  | 株式会社高田製鋼所の全事業を吸収分割の方法により会社分割して東亜バルブ株式会社に承継致しました。 |
2007年８月 |  | 株式会社高田製鋼所を清算結了致しました。 |
2008年10月 |  | 東亜バルブ株式会社は東亜エンジニアリング株式会社を吸収合併し、商号を東亜バルブエンジニアリング株式会社と致しました。 |
2010年４月 |  | 当社は連結子会社であった東亜バルブエンジニアリング株式会社を吸収合併し、商号を株式会社トウアバルブグループ本社から東亜バルブエンジニアリング株式会社へと変更致しました。 |
2014年７月 |  | 福島県いわき市に当社と地元企業である株式会社クリエイトとの共同出資により、東亜クリエイト株式会社（現ＴＶＥリファインメタル株式会社、現連結子会社）を設立致しました。 |
2016年２月 |  | 株式会社キッツと資本業務提携契約を締結致しました。 |
2019年10月 |  | 福井県大飯郡に当社とトウアサービス株式会社（現連結子会社）との共同出資により、ＴＶＥリファインメタル株式会社（現連結子会社）を設立致しました。 |
2020年８月 |  | TVE GLOBAL ASIA PACIFIC Pte.Ltd.（現連結子会社）は、2020年８月３日付でトウアバルブオーバーシーズPte.Ltd.から商号変更致しました。 |
2020年10月 |  | 商号を東亜バルブエンジニアリング株式会社から株式会社ＴＶＥへと変更致しました。 |
2022年１月 |  | 太陽電業株式会社の株式を取得し、連結子会社と致しました。 |
2022年４月 |  | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第二部からスタンダード市場に移行致しました。 |
2023年３月 |  | 西華産業株式会社と資本提携契約を締結致しました。 |
2023年７月 |  | 当社の連結子会社であるＴＶＥリファインメタル株式会社を存続会社とし、同じく当社の連結子会社である東亜クリエイト株式会社を消滅会社とする吸収合併を実施致しました。 |
なお、従来まで上場しておりました東亜バルブ株式会社は、株式会社トウアバルブグループ本社の設立に伴い、2000年３月に上場廃止となりました。東亜バルブ株式会社の沿革は以下のとおりであります。
1940年４月 |  | 資本金1,000千円をもって、虫印バルブ製造株式会社を設立し、虫印バルブ製作所の事業一切を継承致しました。 同時に従来から製品販売、所要資材の購入等に関し特別の関係のあった旧三菱商事株式会社の資本参加をみました。 |
1942年５月 |  | 社名を東亜バルブ株式会社と改称致しました。 |
1953年10月 |  | 大阪地区店頭に株式を公開致しました。 |
1961年10月 |  | 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場致しました。 |
1971年４月 |  | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場致しました。 |
1974年９月 |  | 当社納入バルブの定期検査及び修理工事業務を移管する目的をもって、東亜エンジニアリング株式会社を設立致しました。 |

### ３【事業の内容】

当社グループは、当社及び連結子会社４社（国内３社、海外１社）、並びにその他の関係会社１社で構成され、各種産業用バルブの開発、製造・販売、そのメンテナンス並びに電気設備関連工事、地域復興、廃炉事業などを主な事業の内容としております。

当社グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。

なお、次の３事業は「第５　経理の状況　１　連結財務諸表等 （1）連結財務諸表　注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

報告セグメントに含まれない事業セグメント「その他」には、福島地域の復興を主とした地域復興事業及びクリアランス金属のリサイクルを主としたリファインメタル事業が含まれております。

《バルブ事業》

原子力発電所、火力発電所など電力プラント用高温高圧バルブを中心に、船舶用、石油化学プラント用などの各種産業用バルブ等の製造販売及び分解・点検・修理などの保守作業を行っております。また、可搬式の特殊工作機械を使用することにより、敷設配管から取り外すことなく現地において修理・改造を行うことができる工法を開発し、施工しております。

＜関係会社＞

トウアサービス株式会社

TVE GLOBAL ASIA PACIFIC Pte.Ltd.（海外）

＜その他の関係会社＞

西華産業株式会社

《製鋼事業》

鋳鋼製品の製造販売を行っております。

《電気設備関連事業》

原子力発電所及び東日本地区での電気設備工事業務を行っております。

＜関係会社＞

太陽電業株式会社

《その他》

福島県を活動拠点とした地域復興事業及び福井県を活動拠点としたクリアランス金属のリサイクルを主としたリファインメタル事業を行っております。

＜関係会社＞

ＴＶＥリファインメタル株式会社

事業の系統図は次のとおりであります。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 （百万円） | 主要な事業の内容 | 議決権の所有割合 （％） | 関係内容
（連結子会社） トウアサービス㈱ | 兵庫県尼崎市 | 64 | バルブ | 100.0 (0.7) | 役員の兼務　有 社員の出向 社員の受入
（連結子会社） ＴＶＥリファインメタル㈱ | 福井県大飯郡 | 49 | その他 | 100.0 | 役員の兼務　有 資金の貸付 社員の出向
（連結子会社） 太陽電業㈱ （注）４ | 東京都大田区 | 50 | 電気設備関連 | 100.0 | 役員の兼務　有 資金の借入 社員の出向
（連結国外子会社） TVE GLOBAL ASIA PACIFIC Pte.Ltd. | シンガポール | 千シンガ　ポールドル 1,815 | バルブ | 100.0 | 役員の兼務　有 資金の貸付 社員の出向

（注）１．主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。

２．議決権の所有割合の（　）内は、間接所有割合で内数であります。

３．有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

４．太陽電業㈱については、売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主要な損益情報等　　　　（１）売上高　　　　1,744,955千円

（２）経常利益　　　 336,050

（３）当期純利益　　 219,965

（４）純資産額　　　1,336,692

（５）総資産額　　　1,641,240

名称 | 住所 | 資本金 （百万円） | 主要な事業の内容 | 議決権の 被所有割合（％） | 関係内容
（その他の関係会社） ㈱光通信 （注）２ | 東京都 豊島区 | 54,259 | 法人サービス 個人サービス 取次販売 | 28.0 | その他の関係会社 役員の兼務　無
（その他の関係会社） 西華産業㈱ （注）２ | 東京都 千代田区 | 6,728 | 総合商社 | 21.6 | バルブ製品の販売及びメンテナンス 役員の兼務　無

（注）１．主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。

２．有価証券報告書を提出しております。

３．㈱光通信は当社の議決権を直接所有しておりませんが、当社の株主である光通信㈱並びにその共同保有者である㈱UH Partners ２、㈱UH Partners ３及び㈱エスアイエルの親会社であることから、その他の関係会社としております。

### ５【従業員の状況】

(1) 連結会社の状況

| 2025年９月30日現在
セグメントの名称 | 従業員数（名）
バルブ事業 | 214 | （56）
製鋼事業 | 61 | （6）
電気設備関連事業 | 84 | （12）
その他 | 8 | （1）
全社（共通） | 33 | （1）
合計 | 400 | （76）

（注）１. 従業員数は就業人員（当社グループからグループ外部への出向者を除き、グループ外部から当社グループへの出向者を含んでおります。）であり、嘱託及び臨時従業員数（契約社員、パートタイマーは含み、社外の人材会社からの派遣社員は除いております。）の平均雇用人員は、（　）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

２. 全社（共通）として記載している従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。

３. 製鋼事業の従業員数は、三重県の伊賀工場に勤務する従業員の員数（管理部門を除く）を記載しております。

４. その他の従業員数は、ＴＶＥリファインメタル株式会社の従業員の員数（管理部門を除く）を記載しております。

(2) 提出会社の状況

|  |  |  |  |  | 2025年９月30日現在
従業員数（名） | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年間給与（円）
300 | （53） | 43歳 | 3ヶ月 | 15年 | 7ヶ月 | 6,468,369

セグメントの名称 | 従業員数（名）
バルブ事業 | 206 | （47）
製鋼事業 | 61 | （5）
電気設備関連事業 | － | （－）
その他 | － | （－）
全社（共通） | 33 | （1）
合計 | 300 | （53）

（注）１．従業員数は就業人員（連結子会社から当社への出向者を含んでおります。）であり、嘱託及び臨時従業員数（契約社員、パートタイマーは含み、社外の人材会社からの派遣社員は除いております。）の平均雇用人員は、（　）内に年間の平均人員を外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。なお、当社への出向者については当社の負担額により算出しております。

３．満60歳定年退職制度を採用しております。

４. 全社（共通）として記載している従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。

５. 製鋼事業の従業員数は、三重県の伊賀工場に勤務する従業員の員数（管理部門を除く）を記載しております。

(3) 労働組合の状況

当社グループにおいては、当社は労働組合を結成しており、現在ＪＡＭに加盟しております。連結子会社については労働組合を結成しておりません。

なお、労使関係は相互理解を基調に円満な関係で推移しております。

(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①提出会社

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１． | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２． | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１．
全労働者 | 正規雇用労働者 | パート・有期労働者
3.3 | 100.0 | 71.1 | 75.1 | 82.7

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したもの

であります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規

定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成

３年労働省令第25号）第71条の６第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

②連結子会社

連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休

業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表

義務の対象ではないため、記載を省略しております。