回次 | 第151期 | 第152期 | 第151期 | |
会計期間 | 自 平成26年4月1日 | 自 平成27年4月1日 | 自 平成26年4月1日 | |
売上高 | (百万円) | |||
経常利益又は経常損失(△) | (百万円) | △ | △ | |
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△) | (百万円) | △ | △ | |
四半期包括利益又は包括利益 | (百万円) | △ | △ | |
純資産額 | (百万円) | |||
総資産額 | (百万円) | |||
1株当たり当期純利益金額又は 1株当たり四半期純損失金額(△) | (円) | △ | △ | |
潜在株式調整後1株当たり | (円) | |||
自己資本比率 | (%) | |||
営業活動による | (百万円) | |||
投資活動による | (百万円) | △ | △ | △ |
財務活動による | (百万円) | △ | △ | |
現金及び現金同等物の | (百万円) | |||
回次 | 第151期 | 第152期 | |
会計期間 | 自 平成26年10月1日 | 自 平成27年10月1日 | |
1株当たり四半期純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額(△) | (円) | △ | |
(注) 1.当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 平成25年9月13日)等を適用し、第1四半期連結累計期間より、「当期純利益又は四半期純損失(△)」を「親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△)」としております。
当第3四半期連結累計期間において、当社及び当社の関係会社が営む事業の内容について、重要な変更はありません。
なお、セグメントごとの主要な関係会社の異動については以下のとおりです。
(社会インフラ事業)
第1四半期連結会計期間において、新たに設立したMeiden Europe GmbHを連結の範囲に含めております。
第1四半期連結会計期間において、TRIDELTA Überspannungsableiter GmbHの株式を取得したことに伴い、連結の範囲に含め、平成27年7月1日付でTRIDELTA MEIDENSHA GmbHに商号を変更しております。
(保守・サービス事業)
第1四半期連結会計期間において、連結子会社である株式会社明電エンジニアリング東日本は、連結子会社であった株式会社明電エンジニアリング中日本、株式会社明電エンジニアリング西日本を吸収合併し、株式会社明電エンジニアリングに商号を変更しております。これに伴い、従来の株式会社明電エンジニアリングは、株式会社明電O&Mに商号を変更しております。