## 第３【設備の状況】

### １【設備投資等の概要】

当社グループは、省力化、生産性の向上及び製品の信頼性向上のための投資を行っております。当連結会計年度の設備投資については、測定器、金型等の更新を中心とした経常的な投資にとどまりました。内訳は以下のとおりであります。なお、有形固定資産の他、無形資産への投資も含めて記載しております。（設備投資の金額には消費税等を含みません。）

|  |  | （単位：百万円）
| 当連結会計年度 |  | 前年同期比
音響機器事業 | 82 |  | 115.0％
情報機器事業 | 125 |  | 13.7％
その他及び全社共通 | 27 |  | △25.8％
合計 | 234 |  | 26.9％

### ２【主要な設備の状況】

当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。

(1）提出会社

2019年３月31日現在

事業所名 （所在地） | セグメントの 名称 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （名）
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 （面積㎡） | その他 | 合計
本社 （東京都多摩市） （注２、３） | 音響機器事業 情報機器事業 その他 | 本社・ 開発・販売設備 | 212 | 0 | 633 (9,488.55) | 225 | 1,071 | 235
EMCセンター （埼玉県入間市） | 音響機器事業 情報機器事業 その他 | 試験設備 その他設備 | 126 | 0 | 438 (10,169.87) | 1 | 564 | 1

(2）国内子会社

2019年３月31日現在

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメントの 名称 | 設備の 内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （名）
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 （面積㎡） | その他 | 合計
ティアック マニュファクチャリング ソリューションズ㈱ | 本社・青梅事業所 （東京都青梅市） | 音響機器事業 情報機器事業 その他 | 生産 設備 | 7 | 5 | － | 12 | 24 | 56

(3）在外子会社

2019年３月31日現在

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメント の名称 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数 （名）
建物及び 構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 （面積㎡） | その他 | 合計
ティアック ヨーロッパ GmbH | ドイツ現地法人 （Wiesbaden, Germany） | 音響機器事業 情報機器事業 | 販売設備 | － | － | － | 49 | 49 | 18
東莞ティアック エレクトロニクス CO., LTD. | 中国現地法人 （広東省東莞市） | 音響機器事業 情報機器事業 | 生産設備 | － | 71 | － | 97 | 167 | 220

（注）１　その他には、工具、器具及び備品、リース資産及びその他の無形固定資産を含んでおります。

２　提出会社の建物及び土地の一部を賃借しております。（年間賃借料252百万円）

３　提出会社の本社中の土地、建物及び構築物には、下記の国内子会社に貸与中のものを含んでおります。

会社名 | 事業所名（所在地） | 土地（面積㎡） | 建物及び構築物
ティアック マニュファクチャリング ソリューションズ㈱ | 本社・青梅事業所（東京都青梅市） | 510百万円（1,494.60㎡） | 90百万円

### ３【設備の新設、除却等の計画】

(1）重要な設備の新設等

当社グループ（当社及び連結子会社）は、国内外の生産拠点を中心に生産設備の更新を中心とした設備投資を行っており、期末時点ではその設備の新設・拡充の計画を個々のプロジェクトごとに決定しておりません。そのため、セグメントごとの数値を開示する方法によっております。

当連結会計年度後１年間の設備投資計画（新設・拡充）は、221百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。

セグメントの名称 | 2019年３月31日 計画金額（百万円） | 設備等の主な内容・目的
音響機器事業 | 103 | 一般オーディオ機器（TEACブランド）、高級オーディオ機器 （ESOTERICブランド）、音楽制作・業務用オーディオ機器 （TASCAMブランド）の製造販売
情報機器事業 | 112 | 航空機搭載用記録再生機器、医用画像記録再生機器、計測機器の 製造販売
その他及び全社共通 | 6 | 全社的情報投資
合計 | 221 |

（注）１　上記の金額には消費税等は含まれておりません。

２　設備投資計画に係る今後の所要資金については、主として、自己資金をもって充当する予定であります。

(2）重要な設備の除却等

経常的な設備の更新のための除却・売却を除き、重要な設備の除却・売却の計画はありません。