### ２【財務諸表等】

#### （１）【財務諸表】

##### ①【貸借対照表】

|  | (単位：百万円)
| 前事業年度 (2016年12月31日) | 当事業年度 (2017年12月31日)
資産の部 |  |
流動資産 |  |
現金及び預金 | 199 | 2,289
前払費用 | 132 | 92
繰延税金資産 | 153 | 325
短期貸付金 | ※１ 2,140 | ※１ 4,836
未収還付法人税等 | 70 | 46
未収入金 | ※１ 231 | ※１ 130
立替金 | 272 | 117
その他 | 8 | 10
流動資産合計 | 3,208 | 7,849
固定資産 |  |
有形固定資産 |  |
建物 | 747 | 771
構築物 | 8 | 7
工具、器具及び備品 | 4 | 3
土地 | 503 | 503
リース資産 | 11 | 5
建設仮勘定 | － | 24
有形固定資産合計 | 1,275 | 1,315
無形固定資産 |  |
電話加入権 | 3 | 3
ソフトウエア | 81 | 54
無形固定資産合計 | 84 | 58
投資その他の資産 |  |
投資有価証券 | 67 | 78
関係会社株式 | 29,633 | 22,492
長期貸付金 | ※１ 9,000 | ※１ 10,566
長期前払費用 | 89 | 111
保険積立金 | 713 | 731
その他 | 64 | 65
貸倒引当金 | △44 | △44
投資その他の資産合計 | 39,524 | 34,000
固定資産合計 | 40,885 | 35,374
繰延資産 |  |
社債発行費 | 5 | 0
繰延資産合計 | 5 | 0
資産合計 | 44,100 | 43,224

|  | (単位：百万円)
| 前事業年度 (2016年12月31日) | 当事業年度 (2017年12月31日)
負債の部 |  |
流動負債 |  |
短期借入金 | ※１ 2,330 | ※１,※２ 1,798
1年内償還予定の社債 | 420 | 60
1年内返済予定の長期借入金 | 5,249 | 6,656
未払金 | ※１ 119 | ※１ 55
未払費用 | 45 | 34
預り金 | ※１ 3,419 | ※１ 342
その他 | 11 | 5
流動負債合計 | 11,595 | 8,952
固定負債 |  |
社債 | 60 | －
長期借入金 | 12,240 | 9,427
繰延税金負債 | 336 | 600
その他 | 31 | 87
固定負債合計 | 12,669 | 10,115
負債合計 | 24,265 | 19,068
純資産の部 |  |
株主資本 |  |
資本金 | 8,143 | 10,150
資本剰余金 |  |
資本準備金 | 7,956 | 9,963
資本剰余金合計 | 7,956 | 9,963
利益剰余金 |  |
利益準備金 | 264 | 264
その他利益剰余金 |  |
繰越利益剰余金 | 4,767 | 4,954
利益剰余金合計 | 5,031 | 5,218
自己株式 | △1,525 | △1,526
株主資本合計 | 19,606 | 23,805
評価・換算差額等 |  |
その他有価証券評価差額金 | 37 | 44
繰延ヘッジ損益 | 19 | 34
評価・換算差額等合計 | 56 | 78
新株予約権 | 172 | 270
純資産合計 | 19,834 | 24,155
負債純資産合計 | 44,100 | 43,224

##### ②【損益計算書】

|  | (単位：百万円)
| 前事業年度 (自　2016年１月１日 至　2016年12月31日) | 当事業年度 (自　2017年１月１日 至　2017年12月31日)
営業収益 | ※１,※２ 1,524 | ※１,※２ 2,088
営業費用 | ※１,※３ 838 | ※１,※３ 892
営業利益 | 686 | 1,196
営業外収益 |  |
受取利息 | ※１ 199 | ※１ 218
その他 | 3 | 1
営業外収益合計 | 202 | 219
営業外費用 |  |
支払利息 | ※１ 210 | ※１ 199
社債利息 | 6 | 2
社債発行費償却 | 6 | 5
為替差損 | 3 | 3
支払手数料 | 68 | 73
その他 | 2 | 28
営業外費用合計 | 298 | 312
経常利益 | 589 | 1,103
税引前当期純利益 | 589 | 1,103
法人税、住民税及び事業税 | △61 | 2
法人税等調整額 | △469 | 81
法人税等合計 | △530 | 84
当期純利益 | 1,120 | 1,018

##### ③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　2016年１月１日　至　2016年12月31日）

（単位：百万円）

| 株主資本
| 資本金 | 資本剰余金 | 利益剰余金
| 資本準備金 | 資本剰余金合計 | 利益準備金 | その他利益剰余金 | 利益剰余金合計
| 繰越利益剰余金
当期首残高 | 8,143 | 7,956 | 7,956 | 264 | 4,319 | 4,584
当期変動額 |  |  |  |  |  |
剰余金の配当 |  |  |  |  | △673 | △673
当期純利益 |  |  |  |  | 1,120 | 1,120
自己株式の取得 |  |  |  |  |  |
自己株式の処分 |  |  |  |  | △0 | △0
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） |  |  |  |  |  |
当期変動額合計 | － | － | － | － | 447 | 447
当期末残高 | 8,143 | 7,956 | 7,956 | 264 | 4,767 | 5,031

| 株主資本 | 評価・換算差額等 | 新株予約権 | 純資産合計
| 自己株式 | 株主資本合計 | その他有価証券評価差額金 | 繰延ヘッジ 損益 | 評価・換算 差額等合計
当期首残高 | △1,525 | 19,159 | 43 | 7 | 50 | 73 | 19,283
当期変動額 |  |  |  |  |  |  |
剰余金の配当 |  | △673 |  |  |  |  | △673
当期純利益 |  | 1,120 |  |  |  |  | 1,120
自己株式の取得 | △0 | △0 |  |  |  |  | △0
自己株式の処分 | 0 | 0 |  |  |  |  | 0
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） |  |  | △6 | 11 | 5 | 98 | 103
当期変動額合計 | △0 | 446 | △6 | 11 | 5 | 98 | 550
当期末残高 | △1,525 | 19,606 | 37 | 19 | 56 | 172 | 19,834

当事業年度（自　2017年１月１日　至　2017年12月31日）

（単位：百万円）

| 株主資本
| 資本金 | 資本剰余金 | 利益剰余金
| 資本準備金 | 資本剰余金合計 | 利益準備金 | その他利益剰余金 | 利益剰余金合計
| 繰越利益剰余金
当期首残高 | 8,143 | 7,956 | 7,956 | 264 | 4,767 | 5,031
当期変動額 |  |  |  |  |  |
新株の発行 | 2,006 | 2,006 | 2,006 |  |  |
剰余金の配当 |  |  |  |  | △831 | △831
当期純利益 |  |  |  |  | 1,018 | 1,018
自己株式の取得 |  |  |  |  |  |
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） |  |  |  |  |  |
当期変動額合計 | 2,006 | 2,006 | 2,006 | － | 187 | 187
当期末残高 | 10,150 | 9,963 | 9,963 | 264 | 4,954 | 5,218

| 株主資本 | 評価・換算差額等 | 新株予約権 | 純資産合計
| 自己株式 | 株主資本合計 | その他有価証券評価差額金 | 繰延ヘッジ 損益 | 評価・換算 差額等合計
当期首残高 | △1,525 | 19,606 | 37 | 19 | 56 | 172 | 19,834
当期変動額 |  |  |  |  |  |  |
新株の発行 |  | 4,013 |  |  |  |  | 4,013
剰余金の配当 |  | △831 |  |  |  |  | △831
当期純利益 |  | 1,018 |  |  |  |  | 1,018
自己株式の取得 | △1 | △1 |  |  |  |  | △1
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） |  |  | 7 | 15 | 22 | 98 | 121
当期変動額合計 | △1 | 4,199 | 7 | 15 | 22 | 98 | 4,320
当期末残高 | △1,526 | 23,805 | 44 | 34 | 78 | 270 | 24,155

##### 【注記事項】

###### （重要な会計方針）

１．有価証券の評価基準及び評価方法

子会社株式及び関連会社株式

総平均法による原価法

その他有価証券

時価のあるもの

決算期末日の市場価格に基づく時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。）

時価のないもの

移動平均法による原価法

２．固定資産の減価償却の方法

（1）有形固定資産（リース資産を除く）

定率法

ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（附属設備を除く）並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物につきましては、定額法を採用しております。

主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物 | 10～50年
構築物 | 15年
工具、器具及び備品 | 5～15年

（2）無形固定資産（リース資産を除く）

定額法

なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間（５年）に基づいております。

（3）リース資産

所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を残価保証額とする定額法を採用しております。

３．繰延資産の処理方法

社債発行費は社債の償還までの期間にわたり定額法により、株式交付費は３年間の定額法により償却しております。

４．引当金の計上基準

（貸倒引当金）

債権の貸倒れに備えるため、一般債権については貸倒実績率に基づいた会社所定の繰入率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討して必要額を計上しております。

５．外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。

６．ヘッジ会計の方法

（ヘッジ会計の方法）

主として繰延ヘッジ処理を採用しております。なお、金利スワップについて特例処理の条件を充たしている場合には、特例処理を採用しております。

（ヘッジ手段とヘッジ対象）

ヘッジ会計を適用したヘッジ対象とヘッジ手段は以下のとおりであります。

ヘッジ手段…金利スワップ、外貨建借入金

ヘッジ対象…借入金、在外子会社の持分

（ヘッジ方針）

主に当社の内規である「市場リスク管理規定」に基づき、金利変動リスク、為替変動リスクをヘッジしております。

（ヘッジの有効性評価の方法）

原則として、ヘッジ対象の時価変動とヘッジ手段の時価変動を比較し、その変動額の比率によって有効性を評価しております。

ただし、特例処理によっている金利スワップについては、有効性の評価を省略しております。

７．その他財務諸表作成のための基本となる重要事項

連結納税制度の適用

連結納税制度を適用しております。

消費税等の会計処理

税抜方式によっております。

ただし、資産に係る控除対象外消費税及び地方消費税については、発生年度の期間費用として処理しております。

###### （会計方針の変更）

該当事項はありません。

###### （表示方法の変更）

該当事項はありません。

###### （追加情報）

（繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針の適用）

「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」（企業会計基準適用指針第26号 平成28年３月28日）を当事業年度から適用しております。

###### （貸借対照表関係）

※１．関係会社に対する金銭債権及び金銭債務（区分表示されたものを除く）

| 前事業年度 （2016年12月31日） | 当事業年度 （2017年12月31日）
金銭債権 | 11,371百万円 | 15,532百万円
金銭債務 | 4,527 | 342

※２．貸出コミットメント契約

当社は、運転資金の効率的な調達を行うため、前事業年度は取引銀行2行と、当事業年度は１行と相対型コミットメントライン契約を締結しております。この契約に基づく事業年度末日における貸出コミットメントに係る借入未実行残高は次のとおりであります。

| 前事業年度 （2016年12月31日） | 当事業年度 （2017年12月31日）
貸出コミットメントの総額 | 1,000百万円 | 2,424百万円
借入実行残高 | － | 2,424
差引額 | 1,000 | －

３．グローバル・コミットメントライン契約

当社は、運転資金の効率的な調達を行うため、取引銀行５行とグローバル・コミットメントライン契約を締結しております。この契約に基づく事業年度末日におけるグローバル・コミットメントライン借入未実行残高は、次のとおりであります。

| 前事業年度 （2016年12月31日） | 当事業年度 （2017年12月31日）
グローバル・コミットメントライン契約の総額 | 3,600百万円 | －百万円
借入実行残高 | － | －
差引額 | 3,600 | －

４．マルチカレンシー・コミットメントライン契約

当社は、運転資金の効率的な調達を行うため、取引銀行５行とマルチカレンシー・コミットメントライン契約を締結しております。この契約に基づく事業年度末日におけるマルチカレンシー・コミットメントライン借入未実行残高は、次のとおりであります。

| 前事業年度 （2016年12月31日） | 当事業年度 （2017年12月31日）
マルチカレンシー・コミットメントライン契約の総額 | －百万円 | 5,000百万円
借入実行残高 | － | －
差引額 | － | 5,000

５．保証債務

以下の関係会社について、金融機関からの借入等につき債務保証を行っております。

前事業年度 （2016年12月31日） | 当事業年度 （2017年12月31日）
スミダ電機株式会社 | 1,020百万円 | スミダ電機株式会社 | 1,000百万円
Sumida Finance B. V. | 936 | Sumida Finance B. V. | 945
Sumida Electric (H.K.) Company Limited | 7,025 | Sumida Electric (H.K.) Company Limited | 11,343
Sumida Electric (Thailand) Co., Ltd | 228 | Sumida Electric (Thailand) Co., Ltd | 815
|  | TAIWAN SUMIDA TRADING COMPANY LIMITED | 638
|  | SUMIDA AG | 808
合計 | 9,210 | 合計 | 15,550

###### （損益計算書関係）

※１．関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれております。

| 前事業年度 （自　2016年１月１日 至　2016年12月31日） | 当事業年度 （自　2017年１月１日 至　2017年12月31日）
営業取引による取引高の総額 | 1,831百万円 | 2,425百万円
営業取引以外の取引による取引高の総額 | 214 | 227

※２．純粋持株会社であるため、関係会社からの受取配当金等を営業収益として計上しております。

※３．営業費用のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

| 前事業年度 （自　2016年１月１日 至　2016年12月31日） | 当事業年度 （自　2017年１月１日 至　2017年12月31日）
役員報酬 | 108 百万円 | 177 百万円
株式報酬費用 | 98 | 98
減価償却費 | 57 | 62
業務委託費 | 364 | 386
顧問料 | 106 | 90
不動産賃借料 | 8 | 8

###### （有価証券関係）

子会社株式（当事業年度の貸借対照表計上額は子会社株式22,492百万円、前事業年度の貸借対照表計上額は子会社株式29,633百万円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、子会社株式の時価を記載しておりません。

###### （税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

| 前事業年度 （2016年12月31日） |  | 当事業年度 （2017年12月31日）
繰延税金資産 |  |  |
繰越欠損金 | 1,010百万円 |  | 824百万円
その他 | 97 |  | 157
繰延税金資産小計 | 1,108 |  | 981
評価性引当額 | △160 |  | △125
繰延税金資産合計 | 947 |  | 856
繰延税金負債 |  |  |
子会社の資本剰余金払戻 | △1,096 |  | △1,096
その他有価証券評価差額金 | △16 |  | △19
その他 | △18 |  | △16
繰延税金負債合計 | △1,131 |  | △1,132
繰延税金資産（負債）の純額 | △183 |  | △275

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

| 前事業年度 （2016年12月31日） |  | 当事業年度 （2017年12月31日）
法定実効税率 | 33.1％ |  | 30.9％
（調整） |  |  |
交際費等永久に損金に算入されない項目 | 5.8 |  | 2.2
受取配当金等永久に益金に算入されない項目 | △18.8 |  | △21.9
評価性引当金の増減 | △93.1 |  | △2.3
税率変更による期末繰延税金資産の減額修正 | △6.4 |  | -
過年度法人税等 | △8.0 |  | △1.2
その他 | △2.5 |  | △0.0
税効果会計適用後の法人税等の負担率 | △90.0 |  | 7.7

３．法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正

「所得税法等の一部を改正する法律」（平成28年法律第15号）および「地方税法等の一部を改正する等の法律（平成28年法律第13号）が2016年３月29日に国会で成立し、2017年１月１日以降に開始する事業年度から法人税率等の引下げ等が行われることになりました。これに伴い、繰延税金資産および繰延税金負債の計算に使用する法定実効税率は従来の32.3％から2017年１月１日に開始する事業年度および2018年１月１日に開始する事業年度に解消が見込まれる一時差異については30.9％に、2019年１月１日に開始する事業年度以降に解消が見込まれる一時差異については30.6％となります。

この税率変更により、前事業年度において繰延税金負債の金額（繰延税金資産の金額を控除した額）が39百万円、法人税等調整額が37百万円それぞれ減少し、その他有価証券評価差額金が０百万円、繰延ヘッジ損益が０百万円それぞれ増加しております。

###### （重要な後発事象）

該当事項はありません。

##### ④【附属明細表】

###### 【有形固定資産等明細表】

（単位：百万円）

区分 | 資産の種類 | 当期首残高 | 当期増加額 | 当期減少額 | 当期償却額 | 当期末残高 | 減価償却 累計額
有形固定資産 | 建物 | 747 | 50 | － | △27 | 771 | 667
| 構築物 | 8 | － | － | △1 | 7 | 100
| 機械及び装置 | － | － | － | － | － | 95
| 工具、器具及び備品 | 4 | 0 | － | △1 | 3 | 12
| 土地 | 503 | － | － | － | 503 | －
| リース資産 | 11 | － | － | △6 | 5 | 18
| 建設仮勘定 | － | 24 | － | － | 24 | －
| 計 | 1,275 | 75 | － | △35 | 1,315 | 895
無形固定資産 | 電話加入権 | 3 | － | － | － | 3 |
| ソフトウエア | 81 | － | － | △26 | 54
| 計 | 84 | － | － | △26 | 58

###### 【引当金明細表】

（単位：百万円）

科目 | 当期首残高 | 当期増加額 | 当期減少額 | 当期末残高
貸倒引当金 | 44 | - | - | 44

#### （２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

#### （３）【その他】

該当事項はありません。