|
回次 |
第38期 |
第39期 |
第40期 |
第41期 |
第42期 |
|
|
決算年月 |
平成25年3月 |
平成26年3月 |
平成27年3月 |
平成28年3月 |
平成29年3月 |
|
|
売上高 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
経常利益 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
親会社株主に帰属する |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
包括利益 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
純資産額 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
総資産額 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり当期純利益 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
潜在株式調整後 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
|
|
|
|
|
営業活動による |
(千円) |
|
△ |
|
|
|
|
投資活動による |
(千円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
|
財務活動による |
(千円) |
△ |
|
|
△ |
△ |
|
現金及び現金同等物 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
従業員数 |
(人) |
|
|
|
|
|
|
( |
( |
( |
( |
( |
||
(注) 1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 第38期・第39期・第40期・第41期及び第42期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
|
回次 |
第38期 |
第39期 |
第40期 |
第41期 |
第42期 |
|
|
決算年月 |
平成25年3月 |
平成26年3月 |
平成27年3月 |
平成28年3月 |
平成29年3月 |
|
|
売上高 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
経常損失(△) |
(千円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
|
当期純利益又は |
(千円) |
△ |
△ |
△ |
|
|
|
資本金 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
発行済株式総数 |
(株) |
|
|
|
|
|
|
純資産額 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
総資産額 |
(千円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり配当額 |
(円) (円) |
|
|
|
|
|
|
( |
( |
( |
( |
( |
||
|
1株当たり当期純利益 |
(円) |
△ |
△ |
△ |
|
|
|
潜在株式調整後 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
△ |
△ |
△ |
|
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
|
|
|
|
|
配当性向 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
従業員数 |
(人) |
|
|
|
|
|
(注) 1 売上高には消費税等は含まれておりません。
2 第38期・第39期及び第40期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であり、又、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。又、第41期及び第42期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
|
年月 |
事項 |
|
昭和51年1月 |
体感音響機器の商品化を図り、新しい音楽の聴き方を提案普及させる目的をもって会社設立。 |
|
昭和51年5月 |
ボディソニック製品第1号“ボディソニックチェアMC1000”を全国主要電器販売店を通じ販売開始。 |
|
平成2年4月 |
当社株式を社団法人日本証券業協会へ店頭売買銘柄として登録。 |
|
平成10年6月 |
東京都渋谷区に本社を移転。 |
|
平成12年7月 |
会社商号を「オメガ・プロジェクト株式会社」に変更。 |
|
平成15年3月 |
電子機器関連事業(旧ボディソニック事業)の営業権を譲渡。 |
|
平成16年12月 |
株式会社サボテンパークアンドリゾートに経営参加し、レジャー事業に着手。 |
|
平成16年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。 |
|
平成17年4月 |
会社商号を「オメガプロジェクト・ホールディングス株式会社」に変更。 |
|
平成17年10月 |
エムスリイエンタテインメント株式会社を持分法適用関連会社化。 |
|
平成18年6月 |
株式会社サボテンパークアンドリゾート及び伊豆スカイラインカントリー株式会社を連結子会社化。 |
|
平成18年7月 |
東京都千代田区に本社を移転。 |
|
平成19年5月 |
株式会社FLACOCOを完全子会社化。 |
|
平成22年3月 |
伊豆スカイラインカントリー株式会社を売却。 |
|
平成22年4月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に上場 |
|
平成22年7月 |
東京都港区に本社を移転。 |
|
平成22年10月 |
大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場統合に伴い大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)へ上場。 |
|
平成23年6月 |
ホスピタルパートナーズ株式会社(旧 エムスリイエンタテインメント㈱)を売却 |
|
平成24年10月 |
株式会社伊豆四季の花・海洋公園を株式会社サボテンパークアンドリゾートの会社分割により設立、連結子会社化。 |
|
平成25年7月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場。 |
|
平成27年7月 |
会社商号を「伊豆シャボテンリゾート株式会社」に変更。 株式会社伊豆シャボテン公園に変更。 |
当社グループは、伊豆シャボテン動物公園グループを中心としたレジャー事業を主軸として、エンターテイメント事業、投資事業、その他の事業を展開しております。そして、株主様、取引先、従業員といった全てのステークホルダーとともに、コンプライアンスと社会的責任に十分配慮し、企業価値向上に努めることを経営の基本方針としております。
当社グループは、当社と連結子会社である株式会社伊豆シャボテン公園及び株式会社FLACOCOの計3社にてグループを形成しております。
当社グループのセグメント別事業内容は以下のとおりです。
(レジャー事業)
レジャー事業では、㈱伊豆シャボテン公園にて、テーマパーク等の運営を行っております。
(エンターテイメント事業)
エンターテイメント事業では、当社にて版権収入の回収、㈱FLACOCOにてテレビCM制作を行っております。
(投資事業)
投資事業では、当社グループと相乗効果が見込める企業へ投資・育成を行い、投資先企業の企業価値を向上させ、投資パフォーマンスの最大化を目指してまいります。
(その他事業)
当社が保有している不動産の賃貸等を行っております。
[事業系統図]
平成29年3月31日時点での事業系統図を示すと次のとおりであります。

平成29年3月31日現在
|
名称 |
住所 |
資本金 |
主要な事業 の内容 |
議決権の所有 |
関係内容 |
||||||||||||||||||
|
(連結子会社) |
静岡県 |
95百万円 |
テーマパーク |
100.0 |
当社へ経営指導料を支払っている。 |
||||||||||||||||||
|
(連結子会社) |
東京都 |
10百万円 |
TVCMの制作 |
100.0 |
当社へ経営指導料を支払っている。 |
||||||||||||||||||
|
(注)1. ㈱伊豆シャボテン公園については、売上高(連結相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
2. 特定子会社に該当しております。 |
|||||||||||||||||||||||
平成29年3月31日現在
|
セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
|
レジャー事業 |
102 |
(115) |
|
エンターテイメント事業 |
1 |
(―) |
|
投資事業 |
― |
(―) |
|
その他の事業 |
1 |
(―) |
|
全社(共通) |
4 |
(―) |
|
合計 |
108 |
(115) |
(注) 1 従業員数は就業人数であり、役員、使用人兼務役員を除いております。
2 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員(パートタイマー・アルバイト)の年間平均雇用人数であります。
3 全社(共通)としては、記載されている従業員数は、特定のセグメントに区分できない管理部門に所属しているものであります。
平成29年3月31日現在
|
従業員数(人) |
平均年齢(才) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(円) |
|
8 |
36.3 |
3.1 |
4,954,147 |
|
セグメントの名称 |
従業員数(名) |
|
レジャー事業 |
3 |
|
エンターテイメント事業 |
― |
|
投資事業 |
― |
|
その他事業 |
1 |
|
全社(共通) |
4 |
|
合計 |
8 |
(注)1 従業員数は就業人数であり、役員、使用人兼務役員を除いております。
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。