# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第73期 | 第74期 | 第75期 | 第76期 | 第77期
決算年月 | 平成30年３月 | 平成31年３月 | 令和２年３月 | 令和３年３月 | 令和４年３月
売上高 | (千円) | 9,338,483 | 8,186,002 | 7,169,459 | 5,575,936 | 5,389,627
経常損失 (△) | (千円) | △543,013 | △604,617 | △878,141 | △963,678 | △432,248
親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (千円) | △587,200 | △722,175 | △1,091,759 | △745,409 | △448,721
包括利益 | (千円) | △638,311 | △808,931 | △1,171,023 | △618,215 | △159,598
純資産額 | (千円) | 7,571,730 | 6,762,776 | 5,568,499 | 4,646,470 | 4,484,862
総資産額 | (千円) | 10,421,145 | 9,242,613 | 8,366,964 | 6,482,307 | 6,480,273
１株当たり純資産額 | (円) | 4,942.23 | 4,414.26 | 3,634.72 | 3,032.88 | 2,927.40
１株当たり当期純損失 金額(△) | (円) | △383.27 | △471.38 | △712.62 | △486.55 | △292.89
潜在株式調整後１株　当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | -
自己資本比率 | (％) | 72.66 | 73.17 | 66.55 | 71.68 | 69.20
自己資本利益率 | (％) | △7.44 | △10.08 | △17.71 | △14.59 | △9.83
株価収益率 | (倍) | - | - | - | - | -
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △796,913 | △248,859 | △660,082 | △364,311 | △256,966
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 422,150 | △114,679 | △54,010 | 730,705 | △75,288
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △189,730 | △269,910 | 61,586 | △6,767 | △176,222
現金及び現金同等物の 期末残高 | (千円) | 3,030,274 | 2,348,543 | 1,664,915 | 1,952,777 | 1,579,355
従業員数 | (名) | 369 | 353 | 346 | 285 | 301

(注) | 1 | 潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、１株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
| 2 | 株価収益率については、１株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。

| 3 | 「『税効果に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　平成30年２月16日）等を第74期の期首から適用しており、第73期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
| 4 | 平成30年10月１日付けで普通株式10株につき普通株式１株の割合で株式併合を行っております。第73期の期首に当該株式併合が行われたと仮定して、１株当たり純資産額、１株当たり当期純損失金額(△)を記載しております。
| 5 | 「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第77期の期首から適用しており、第77期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第73期 | 第74期 | 第75期 | 第76期 | 第77期
決算年月 | 平成30年３月 | 平成31年３月 | 令和２年３月 | 令和３年３月 | 令和４年３月
売上高 | (千円) | 5,062,276 | 4,977,343 | 4,617,556 | 2,570,216 | 3,489,528
経常損失(△) | (千円) | △305,946 | △327,324 | △396,862 | △421,866 | △17,639
当期純損失(△) | (千円) | △398,465 | △465,538 | △886,358 | △546,992 | △142,118
資本金 | (千円) | 4,651,750 | 4,651,750 | 4,651,750 | 4,651,750 | 4,651,750
発行済株式総数 | (千株) | 15,525 | 1,552 | 1,552 | 1,552 | 1,552
純資産額 | (千円) | 4,896,059 | 4,413,441 | 3,500,652 | 2,961,211 | 2,818,623
総資産額 | (千円) | 6,385,121 | 5,620,963 | 4,891,638 | 4,116,870 | 3,856,129
１株当たり純資産額 | (円) | 3,195.76 | 2,880.78 | 2,284.98 | 1,932.87 | 1,839.80
１株当たり配当額 (１株当たり中間配当額) | (円) | - | - | - | - | -
(-) | (-) | (-) | (-) | (-)
１株当たり当期純損失金額(△) | (円) | △260.09 | △303.87 | △578.55 | △357.04 | △92.77
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | -
自己資本比率 | (％) | 76.68 | 78.51 | 71.56 | 71.93 | 73.10
自己資本利益率 | (％) | △7.82 | △10.01 | △22.40 | △16.93 | △4.92
株価収益率 | (倍) | - | - | - | - | -
配当性向 | (％) | - | - | - | - | -
従業員数 | (名) | 147 | 142 | 136 | 115 | 110
株主総利回り | (％) | 128.13 | 88.28 | 50.16 | 49.38 | 50.70
(比較指標：JASDAQ INDEX スタンダード株価指数) | (％) | (380.33) | (331.80) | (291.51) | (414.22) | (362.13)
最高株価 | (円) | 228 | 1,468 (194) | 1,120 | 710 | 770
最低株価 | (円) | 121 | 967 (127) | 617 | 559 | 615

(注) | 1 | 潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、１株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
| 2 | 株価収益率については、１株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。

| 3 | 最高株価及び最低株価は、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。なお、平成31年３月期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式併合前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。
| 4 | 「『税効果に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　平成30年２月16日）等を第74期の期首から適用しており、第73期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。
| 5 | 平成30年10月１日付けで普通株式10株につき普通株式１株の割合で株式併合を行っております。第73期の期首に当該株式併合が行われたと仮定して、１株当たり純資産額、１株当たり当期純損失金額(△)を記載しております。
| 6 | 「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第77期の期首から適用しており、第77期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２ 【沿革】

(昭和46年７月、株式の額面変更のため大東電波工業株式会社と合併いたしましたが、下記は実質上の存続会社である桂川電機株式会社設立以後の企業集団に係る経緯について記載しております。)

年月 | 概要
昭和29年２月 | 東京都大田区に桂川電機株式会社設立。
昭和46年７月 | 株式の額面金額変更(500円から50円)のため大東電波工業株式会社と合併。
昭和47年６月 | マイクロモーターの生産拠点として、新潟県村上市に桂新電機株式会社を設立(100％出資)。
昭和61年８月 | 大判型複写機及び大判型マイクロ機器の国内販売強化のため、住友スリーエム株式会社と合弁で東京都大田区にケイアイピー　イメージ　インテグレーション株式会社を設立。(設立時50％、平成５年６月株式追加取得により100％子会社　現 株式会社ケイアイピー)
昭和62年12月 | 音響用マイクロモーターの生産拠点として、台湾省屏東縣に台湾桂川股份有限公司を設立(設立時75％、平成２年５月株式追加取得により100％子会社)。
平成３年３月 | 新潟県北蒲原郡に新工場(中条工場)を建設、翌４月より大判型複写機の生産を開始。
平成３年９月 | 社団法人日本証券業協会に店頭売買有価証券として登録。
| 有償一般募集増資を行い資本金19億円となる。
平成４年１月 | 大判型複写機の生産拠点として台湾省桃園縣の台湾三桂股份有限公司の株式95％を取得。
平成６年８月 | 新潟県北蒲原郡の中条工場を増設し、大判型複写機及び大判型デジタル機器の生産を増強。
〃 | 有償一般募集増資を行い資本金46億5,175万円となる。
平成８年２月 | 台湾三桂股份有限公司の株式追加取得により100％子会社となる。
平成８年９月 | 台湾桂川股份有限公司を台湾三桂股份有限公司と合併。
平成８年10月 | 欧州販売及びサービス体制強化のためフランス(パリ)に100％子会社KIP Europe S.A.を設立。
平成９年１月 | 米国販売強化のため、SHACOH U.S.A.,INC.(現KIP America,Inc.)を買収、100％子会社となる。
平成10年８月 | 英国国内での販売強化のため、SHACOH UK Ltd.(現KIP UK Ltd.)の株式を60％取得し、子会社となる。
平成11年８月 | KIP UK Ltd.の株式を20％追加取得し、出資比率を80％とする。
平成12年９月 | KIP UK Ltd.の株式追加取得により100％子会社となる。
平成15年２月 | 中国市場の販売網を確保するため、合弁会社KIP (HONG KONG) LTD.を設立(30％出資)。
平成16年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
平成18年３月 | 欧州での販売強化のためドイツ(アーヘン)に合弁会社KIP Deutschland GmbH.を設立。
平成19年４月 | 韓国市場の直販体制の確立及びサービス体制強化のため韓国(ソウル)に100％子会社KIP Business Solution Korea Ltd.を設立。
平成20年４月 | 米国販売子会社KIP America,Inc.は、ソフトウエア開発・販売会社SCP Software GmbH.他1社を買収、100％子会社とする。
平成20年10月 | KIP Business Solution Korea Ltd.韓国(ソウル)の増資を行う。
平成21年１月 | 欧州販売子会社KIP Europe S.A.は、合弁会社 KIP Deutschland GmbH.の全株式を取得し100％子会社とする。
平成21年４月 | 欧州販売子会社KIP Europe S.A.は、直接販売強化と保守体制の充実のため、Editions Solutions & Systems SAの全株式を取得し100％子会社とする。
平成22年１月 | KIP Europe Holding S.A.(旧 KIP Europe S.A.)を持株会社とし、Editions Solutions & Systemes SAをKIP Europe S.A.S.とする。
平成22年３月 平成22年４月 平成22年10月 | 欧州販売子会社再編成のため、KIP UK Ltd.の全株式をKIP Europe Holding S.A.へ売却。 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場。 大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
平成23年７月 | 販売子会社再編成のため、KIP Europe Holding S.A.が保有しているKIP UK Ltd.の全株式をKIP America,Inc.へ売却。
平成25年７月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ（スタンダード）に上場。
平成26年５月 令和２年９月 令和２年10月 令和３年３月 令和４年３月 令和４年４月 | 米国販売子会社KIP America,Inc.の100％子会社SCP Software GmbH.他1社は、欧州販売子会社KIP Europe S.A.の100％子会社KIP Deutschland GmbH.と合併(現 KIP Deutschland GmbH.)し、米国販売子会社KIP America,Inc.の100％子会社となる。 非連結子会社桂新電機株式会社を清算。新潟県村上市に保有の土地及び建物(工場)を売却。 欧州フランスにある販売子会社KIP Europe S.A.S.は、KIP Europe Holding S.A.に吸収合併し解散。 欧州の持株子会社であるKIP Europe Holding S.A.を清算。 欧州の販売子会社であるKIP UK Ltd.を清算。 東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ（スタンダード）からスタンダード市場に移行しております。

### ３ 【事業の内容】

当社及び連結子会社（以下「当社グループ」）は、当社及び子会社７社並びに関連会社２社、株式会社三桂

製作所（その他の関係会社）及び新潟三桂株式会社（その他の関係会社の子会社）で構成されております。

株式会社三桂製作所及び新潟三桂株式会社は、可撓電線管の製造販売を主な事業内容としており、当社とは

借入及び下丸子本社の賃貸借以外に重要な営業取引はありません。

また、当社及び子会社並びに関連会社は、画像情報機器（大判型デジタル機器等）の製造販売を主な事業内

容とし、さらに各事業に関連する研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。

当社グループの事業に係る位置づけは次のとおりであります。

画像情報機器事業

① 大判型デジタル機器

当社が製造販売するほか、台湾三桂股份有限公司が製造し、台湾省内での販売以外はすべて当社で仕入れて

販売しております。部品の一部については当社が仕入れて台湾三桂股份有限公司に支給しております。

また、大判型デジタル機器のソフトウエアは、KIP America,Inc.より仕入れております。

なお、当社グループの製品の一部は子会社であるKIP America,Inc.、KIP Business Solution Korea Ltd.及

び関連会社であるKIP (HONG KONG) LTD.ほかを通じて販売されております。

② その他

その他は可撓電線管で、関係会社である新潟三桂株式会社が製造して株式会社三桂製作所が販売しておりま

す。

事業の系統図は次のとおりであります。

その他の関係会社、主な子会社及び関連会社は、次のとおりであります。

その他の関係会社

株式会社三桂製作所 ……………………可撓電線管の販売

その他の関係会社の子会社

新潟三桂株式会社 ………………………可撓電線管の製造

連結子会社

台湾三桂股份有限公司 …………………大判型デジタル機器の製造販売

株式会社ケイアイピー …………………大判型デジタル機器の保守

KIP America,Inc. ………………………大判型デジタル機器の販売

Imaging Essentials, Inc.………………大判型デジタル機器の販売

非連結子会社

KIP Business Solution Korea Ltd. …大判型デジタル機器の販売

持分法適用関連会社

KIP (HONG KONG) LTD. …………………大判型デジタル機器の販売

KIP Asia Co,Ltd. ………………………大判型デジタル機器の販売

持分法適用非連結子会社

KIP TAIWAN CO,LTD. ……………………大判型デジタル機器の販売

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は 出資金 | 主要な事業 の内容 | 議決権の 所有(被所有)割合 | 関係内容
所有割合(％) | 被所有割合(％)
(連結子会社) |  |  |  |  |  |
台湾三桂股份有限公司 (注)2 | 台湾省桃園市 | 50,000千 台湾元 | 画像情報機器 | 100.0 | - | 当社の大判型デジタル機器等を製造販売しております。 役員の兼任　２名
株式会社ケイアイピー | 東京都大田区 | 50,000千 円 | 画像情報機器 | 100.0 | - | 当社の大判型デジタル機器を保守・販売しております。 役員の兼任　２名
KIP America,Inc. (注)2,6 | Michigan,U.S.A. | 2,521千 米ドル | 画像情報機器 | 100.0 | - | 当社の大判型デジタル機器を販売しております。 役員の兼任　２名
Imaging Essentials,Inc., (注)4 | Illinois,U.S.A. | 1千 米ドル | 画像情報機器 | 100.0 (100.0) | - | 当社の大判型デジタル機器を販売しております。 役員の兼任　-
KIP Deutschland GmbH. (注)4 | Aachen Germany | 110千 ユーロ | 画像情報機器 | 100.0 (100.0) | - | 当社の大判型デジタル機器の販売及びソフトウェアを開発・販売しております。 役員の兼任 -
(持分法適用関連会社) |  |  |  |  |  |
KIP(HONG KONG)LTD. | KOWLOON HONG KONG | 2,000千 香港ドル | 画像情報機器 | 30.0 | - | 当社の大判型デジタル機器等を販売しております。 役員の兼任　１名
KIP Asia Co.,Ltd. | Bangkok, Thailand | 64,000千 バーツ | 画像情報機器 | 40.5 (3.0) | - | 当社の大判型デジタル機器等を販売しております。 役員の兼任　１名
(その他の関係会社) |  |  |  |  |  |
株式会社三桂製作所 | 東京都大田区 | 94,000千 円 | 可撓電線管 | - | 33.7 | 当社は資金の借入れを行っております。 役員の兼任　２名

(注) | 1 | 主要な事業の内容欄には、事業内容を記載しております。なお、このうち「その他の関係会社」については、「3 事業の内容」の名称を記載しております。
| 2 | 特定子会社に該当しております。
| 3 | 上記会社のうちには、有価証券届出書又は有価証券報告書を提出している会社はありません。
| 4 | 議決権の所有(被所有)割合欄の〔内書〕は間接所有であります。

| 5 | KIP America,Inc.については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

主な損益情報等 | KIP America,Inc. |
① | 売上高 | 4,060,990千円 |
② | 経常利益 | △211,284千円 |
③ | 当期純利益 | 226,721千円 |
④ | 純資産額 | 2,737,555千円 |
⑤ | 総資産額 | 3,785,758千円 |

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社における状況

令和４年３月31日現在

事業部門の名称 | 従業員数(名)
大判型デジタル機器 | 279
全社(共通) | 22
合計 | 301

(注) | 1 | 従業員数は就業人員数であります。
| 2 | 当社グループは単一セグメントのため、事業部門別の従業員数を記載しております。
| 3 | 全社(共通)として記載されている従業員数は、事業部に区分できない管理部門等に所属しているものであります。

#### (2) 提出会社の状況

令和４年３月31日現在

従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
110 | 52.6 | 27.4 | 4,113

事業部門の名称 | 従業員数(名)
大判型デジタル機器 | 88
全社(共通) | 22
合計 | 110

(注) | 1 | 従業員数は就業人員数であります。
| 2 | 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
| 3 | 当社は単一セグメントのため、事業部門の従業員数を記載しております。
| 4 | 全社(共通)として記載されている従業員数は、事業部に区分できない管理部門等に所属しているものであります。

#### (3) 労働組合の状況

当社グループは、労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。