２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		(単位：千円)
	前事業年度 (2020年３月31日)	当事業年度 (2021年３月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	454,150	433,864
受取手形	5,148	660
売掛金	※２ 4,108,770	※２ 5,561,622
電子記録債権	2,544,913	3,001,417
商品及び製品	487,806	624,704
仕掛品	427,692	537,543
原材料及び貯蔵品	1,435,365	2,887,548
前払費用	55,321	60,554
未収入金	※２ 969,333	※２ 286,041
その他	3,896	89,266
貸倒引当金	△760	△884
流動資産合計	10,491,639	13,482,338
固定資産
有形固定資産
建物	1,773,593	1,644,127
構築物	59,362	51,891
機械及び装置	1,114,407	922,585
車両運搬具	4,931	3,305
工具、器具及び備品	371,700	300,639
土地	※１ 2,442,267	※１ 2,442,267
リース資産	38,521	59,137
建設仮勘定	159,253	387,702
有形固定資産合計	5,964,039	5,811,657
無形固定資産
借地権	11,041	11,041
ソフトウエア	44,421	132,578
ソフトウエア仮勘定	105,267	13,447
その他	60	45
無形固定資産合計	160,791	157,113
投資その他の資産
投資有価証券	469,159	739,260
関係会社株式	1,465,753	1,465,753
出資金	260	260
関係会社出資金	2,677,884	2,677,884
関係会社長期貸付金	※２ 2,684,402	※２ 2,826,143
繰延税金資産	－	210,530
差入保証金	23,334	15,634
保険積立金	160,240	169,571
その他	4,717	4,681
貸倒引当金	△6,568	△2,282
投資その他の資産合計	7,479,182	8,107,436
固定資産合計	13,604,013	14,076,207
資産合計	24,095,653	27,558,545

		(単位：千円)
	前事業年度 (2020年３月31日)	当事業年度 (2021年３月31日)
負債の部
流動負債
買掛金	※２ 2,143,124	※２ 2,541,253
短期借入金	1,100,000	3,500,000
１年内返済予定の長期借入金	1,060,988	851,782
リース債務	15,632	18,494
未払金	※２ 648,845	※２ 870,012
未払費用	92,826	62,215
未払法人税等	207,802	147,369
預り金	14,955	12,608
賞与引当金	464,353	403,948
製品保証引当金	11,443	10,759
その他	15,685	15,408
流動負債合計	5,775,657	8,433,851
固定負債
長期借入金	※１ 5,356,699	※１ 5,007,213
繰延税金負債	87,342	－
リース債務	26,084	46,966
資産除去債務	1,110	1,136
固定負債合計	5,471,237	5,055,315
負債合計	11,246,895	13,489,166
純資産の部
株主資本
資本金	2,476,232	2,476,232
資本剰余金
資本準備金	2,675,056	2,675,056
資本剰余金合計	2,675,056	2,675,056
利益剰余金
利益準備金	50,146	50,146
その他利益剰余金
固定資産圧縮積立金	21,744	21,744
別途積立金	5,800,000	5,640,000
繰越利益剰余金	2,041,599	3,217,888
利益剰余金合計	7,913,489	8,929,778
自己株式	△417,240	△417,411
株主資本合計	12,647,538	13,663,656
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	201,220	405,722
評価・換算差額等合計	201,220	405,722
純資産合計	12,848,758	14,069,378
負債純資産合計	24,095,653	27,558,545

②【損益計算書】

		(単位：千円)
	前事業年度 (自　2019年４月１日 　至　2020年３月31日)	当事業年度 (自　2020年４月１日 　至　2021年３月31日)
売上高	※ 29,853,526	※ 29,499,146
売上原価	※ 27,139,083	※ 26,695,831
売上総利益	2,714,442	2,803,315
販売費及び一般管理費
製品保証引当金繰入額	11,102	12,363
給料	814,849	755,607
賞与引当金繰入額	154,911	125,483
退職給付引当金繰入額	55,702	54,147
減価償却費	126,358	133,569
その他	※ 1,527,477	※ 1,236,063
販売費及び一般管理費合計	※ 2,690,402	※ 2,317,234
営業利益	24,040	486,081
営業外収益
受取利息及び受取配当金	※ 166,206	※ 407,517
助成金収入	38	68,472
補助金収入	47,511	14,915
その他	47,516	54,353
営業外収益合計	261,273	545,258
営業外費用
支払利息	40,745	34,375
為替差損	1,356	2,408
その他	7,902	5,513
営業外費用合計	50,005	42,297
経常利益	235,308	989,042
特別利益
固定資産売却益	－	3,882
投資有価証券売却益	31	4
退職給付制度改定益	163,560	－
特別利益合計	163,591	3,886
特別損失
固定資産処分損	2,182	32,881
特別損失合計	2,182	32,881
税引前当期純利益	396,716	960,047
法人税、住民税及び事業税	295,723	154,960
法人税等調整額	131,268	△367,521
法人税等合計	426,992	△212,561
当期純利益又は当期純損失（△）	△30,275	1,172,608

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　2019年４月１日　至　2020年３月31日）

								(単位：千円）
	株主資本
	資本金	資本剰余金	利益剰余金					自己株式	株主資本 合計
		資本準備金	利益準備金	その他利益剰余金			利益剰余金合計
				固定資産 圧縮積立金	別途積立金	繰越利益 剰余金
当期首残高	2,476,232	2,675,056	50,146	21,744	5,800,000	2,290,730	8,162,620	△417,062	12,896,847
当期変動額
別途積立金の取崩							－		－
剰余金の配当						△218,855	△218,855		△218,855
当期純損失（△）						△30,275	△30,275		△30,275
自己株式の取得							－	△178	△178
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）							－		－
当期変動額合計	－	－	－	－	－	△249,130	△249,130	△178	△249,309
当期末残高	2,476,232	2,675,056	50,146	21,744	5,800,000	2,041,599	7,913,489	△417,240	12,647,538

	評価・換算 差額等	純資産合計
	その他 有価証券 評価差額金
当期首残高	333,453	13,230,300
当期変動額
別途積立金の取崩		－
剰余金の配当		△218,855
当期純損失（△）		△30,275
自己株式の取得		△178
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	△132,233	△132,233
当期変動額合計	△132,233	△381,542
当期末残高	201,220	12,848,758

当事業年度（自　2020年４月１日　至　2021年３月31日）

								(単位：千円）
	株主資本
	資本金	資本剰余金	利益剰余金					自己株式	株主資本 合計
		資本準備金	利益準備金	その他利益剰余金			利益剰余金合計
				固定資産 圧縮積立金	別途積立金	繰越利益 剰余金
当期首残高	2,476,232	2,675,056	50,146	21,744	5,800,000	2,041,599	7,913,489	△417,240	12,647,538
当期変動額
別途積立金の取崩					△160,000	160,000	－		－
剰余金の配当						△156,319	△156,319		△156,319
当期純利益						1,172,608	1,172,608		1,172,608
自己株式の取得							－	△170	△170
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）							－		－
当期変動額合計	－	－	－	－	△160,000	1,176,288	1,016,288	△170	1,016,118
当期末残高	2,476,232	2,675,056	50,146	21,744	5,640,000	3,217,888	8,929,778	△417,411	13,663,656

	評価・換算 差額等	純資産合計
	その他 有価証券 評価差額金
当期首残高	201,220	12,848,758
当期変動額
別途積立金の取崩		－
剰余金の配当		△156,319
当期純利益		1,172,608
自己株式の取得		△170
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	204,501	204,501
当期変動額合計	204,501	1,220,620
当期末残高	405,722	14,069,378

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．有価証券の評価基準及び評価方法

（１）子会社株式及び関連会社株式

移動平均法による原価法

（２）その他有価証券

時価のあるもの

決算日の市場価格等に基づく時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定）

時価のないもの

移動平均法による原価法

２．デリバティブの評価基準及び評価方法

時価法

３．たな卸資産の評価基準及び評価方法

（１）製品・原材料・仕掛品

総平均法による原価法（貸借対照表価額につきましては収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定）

（２）貯蔵品

最終仕入原価法

４．固定資産の減価償却の方法

（１）有形固定資産（リース資産を除く）

定率法

　なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

　建物　　　　　　　　15～38年

　機械及び装置　　　　５～９年

（２）無形固定資産（リース資産を除く）

定額法

　なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間（５年）に基づく定額法によっております。

（３）リース資産

リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

５．外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

　外貨建金銭債権債務は、期末日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。

６．引当金の計上基準

（１）貸倒引当金

　売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権につきましては個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

（２）賞与引当金

　従業員の賞与支出に備えるため、支給対象期間に応じた支給見込額を計上しております。

（３）製品保証引当金

　製品クレーム費用の支出に備えるため、発生額を個別に見積ることができる費用についてはその見積額を、その他につきましては、売上高に対する過去の実績比率により計算した額を計上しております。

７．ヘッジ会計の方法

（１）ヘッジ会計の方法

金利スワップにつきましては、特例処理によっております。

（２）ヘッジ手段とヘッジ対象

ヘッジ手段　金利スワップ

ヘッジ対象　借入金

（３）ヘッジ方針

金利リスクの低減並びに金融収支改善のため、対象債務の範囲内でヘッジを行っております。

（４）ヘッジ有効性評価の方法

金利スワップの特例処理の要件を満たしているため、有効性の評価を省略しております。

８．その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

（１）退職給付に係る会計処理

事業年度における確定拠出企業年金の要拠出額を退職給付費用として処理しております。

（２）消費税等の会計処理方法

主として税抜方式によっております。なお、控除対象外消費税等につきましては、全額費用として処理しております。

（重要な会計上の見積り）

　(1)繰延税金資産の回収可能性

①　当事業年度計上額

（単位：千円）

	当事業年度
繰延税金資産（純額）	210,530

（注）繰延税金負債相殺前の金額367,521千円（評価性引当額719,326千円控除後）

②　その他見積りの内容に関する理解に資する情報

　イ．見積りの算出方法等

将来減算一時差異等に対して、将来の事業計画に基づく課税所得の見積りに基づいて回収可能と判断されるものを繰延税金資産として計上しております。

　ロ．見積りの算出に用いた主要な仮定

将来の課税所得の見積りの基礎となる将来の事業計画における主要な仮定は、顧客からの内示情報等に基づく製品の販売数量及び販売価格であります。なお、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う事業計画への影響は、翌事業年度においてもその影響が継続し徐々に回復していくものと仮定して見積り及び判断を行っております。

　ハ．翌事業年度の財務諸表に与える影響

主要な仮定である製品の販売数量及び販売価格は経済状況や市場環境の影響を受けることから、実際の販売実績は計画と乖離する可能性があり、繰延税金資産の計上額に重要な影響を与える可能性があります。

（表示方法の変更）

（損益計算書）

　前事業年度において、営業外収益の「その他」に含めて表示しておりました「助成金収入」は、金額の重要性が増したため、当事業年度より区分掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。

　この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外収益の「その他」に含めて表示していたものを、「助成金収入」38千円及び「その他」47,516千円として組替えております。

（「会計上の見積りの開示に関する会計基準」の適用に伴う変更）

　「会計上の見積りの開示に関する会計基準」（企業会計基準第31号　2020年３月31日）を当事業年度の年度末に係る財務諸表から適用し、財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。

　ただし、当該注記においては、当該会計基準第11項ただし書きに定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る内容については、記載しておりません。

（貸借対照表関係）

　※１．担保に供している資産及び担保に係る債務

　　担保に供している資産

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
土地	623,400千円	－千円

　　担保に係る債務

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
長期借入金	120,000千円	－千円

　※２．関係会社に対する金銭債権及び金銭債務（区分表示したものを除く）

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
短期金銭債権	1,229,202千円	925,692千円
長期金銭債権	2,684,402	2,826,143
短期金銭債務	433,277	400,036

　　３．債務保証

　関係会社に対する債務保証

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
浙江雅士迪電子有限公司 　金融機関からの借入に対する保証 ASTI ELECTRONICS CORPORATION 　金融機関からの借入に対する保証	76,500千円 553,125	－千円 440,625

　　４．当社は、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行７行と当座貸越契約及び貸出コミットメント契約を締結しております。これら契約に基づく事業年度末の借入未実行残高は次のとおりであります。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
当座貸越極度額及び貸出コミットメントの総額	8,500,000千円	8,500,000千円
借入実行残高	1,100,000	3,500,000
差引額	7,400,000	5,000,000

（損益計算書関係）

　※ 関係会社との取引高

	前事業年度 （自　2019年４月１日     至　2020年３月31日）	当事業年度 （自　2020年４月１日     至　2021年３月31日）
営業取引による取引高
売上高	2,128,761千円	2,166,876千円
仕入高	3,061,700	4,462,749
販売費及び一般管理費	31,059	23,154
営業取引以外の取引高	168,825	408,960

（有価証券関係）

前事業年度（2020年３月31日）

　子会社及び関連会社株式（貸借対照表計上額　子会社株式1,465,753千円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

当事業年度（2021年３月31日）

　子会社及び関連会社株式（貸借対照表計上額　子会社株式1,465,753千円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （2020年３月31日）		当事業年度 （2021年３月31日）
繰延税金資産
関係会社株式評価損	437,812千円		437,812千円
減価償却費損金算入限度超過額	264,384		278,043
賞与引当金	138,655		120,618
たな卸資産評価損	72,267		89,581
有価証券等評価損	49,781		40,076
関係会社出資金評価損	39,450		39,450
賞与社会保険料	21,449		18,526
一括償却資産	20,860		16,579
その他	59,171		46,159
繰延税金資産小計	1,103,833		1,086,848
評価性引当額	△1,103,833		△719,326
繰延税金資産合計	－		367,521
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金	△78,085千円		△147,734千円
固定資産圧縮積立金	△9,256		△9,256
繰延税金負債合計	△87,342		△156,991
繰延税金資産（負債）の純額	△87,342		210,530

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度 （2020年３月31日）		当事業年度 （2021年３月31日）
法定実効税率	29.9％		29.9％
（調整）
交際費等永久に損金に算入されない項目	0.5		0.1
住民税均等割等	4.6		1.9
税額控除	△7.9		△3.0
評価性引当額	92.2		△40.1
受取配当金等の永久に益金に算入されない項目	△9.4		△11.0
その他	△2.3		0.1
税効果会計適用後の法人税等の負担率	107.6		△22.1

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

区分	資産の種類	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （千円）	当期償却額 （千円）	当期末残高 (千円)	減価償却累計額 （千円）
有形固定資産	建物	1,773,593	21,908	1,761	149,613	1,644,127	4,243,002
	構築物	59,362	4,440	71	11,839	51,891	384,221
	機械及び装置	1,114,407	213,839	1,898	403,761	922,585	3,422,670
	車両運搬具	4,931	－	－	1,625	3,305	3,754
	工具、器具及び備品	371,700	123,718	18	194,760	300,639	3,473,058
	土地	2,442,267	－	－	－	2,442,267	－
	リース資産	38,521	38,356	－	17,741	59,137	87,010
	建設仮勘定	159,253	662,670	434,221	－	387,702	－
	計	5,964,039	1,064,933	437,972	779,342	5,811,657	11,613,718
無形固定資産	借地権	11,041	－	－	－	11,041	－
	ソフトウエア	44,421	121,178	－	33,021	132,578	135,300
	ソフトウエア仮勘定	105,267	35,675	127,495	－	13,447	－
	その他	60	－	－	15	45	541
	計	160,791	156,853	127,495	33,037	157,113	135,842

　（注）１．当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

　ソフトウエア　　　本社工場　生産管理システムSTRAMMIC　                   103,832千円

　機械及び装置　　　掛川工場　電池監視基板　防湿材塗布機                    29,225千円

　機械及び装置　　　掛川工場　インライン式防湿材塗布装置                    27,551千円

２．当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。

　機械及び装置　　　掛川工場　防湿材塗布装置                                 1,309千円

【引当金明細表】

区分	当期首残高 （千円）	当期増加額 （千円）	当期減少額 （千円）	当期末残高 （千円）
貸倒引当金	7,328	3,167	7,328	3,167
賞与引当金	464,353	403,948	464,353	403,948
製品保証引当金	11,443	12,363	13,047	10,759

　（注）貸倒引当金の当期減少額は、洗替方式による洗替額であります。

（２）【主な資産及び負債の内容】

　　　連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

　　　該当事項はありません。