第一部 【企業情報】

 

第1 【企業の概況】

 

1 【主要な経営指標等の推移】

(1) 最近5連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移

 

回次

第62期

第63期

第64期

第65期

第66期

決算年月

2020年6月

2021年6月

2022年6月

2023年6月

2024年6月

売上高

(千円)

32,060,626

27,294,211

28,331,527

33,616,270

34,361,619

経常利益

(千円)

2,052,023

1,381,016

1,603,459

2,371,349

2,635,652

親会社株主に帰属する当期純利益

(千円)

1,279,643

864,995

1,063,130

1,530,125

1,768,310

包括利益

(千円)

1,308,559

966,111

1,102,421

1,858,180

2,081,253

純資産額

(千円)

13,374,219

14,111,885

14,999,825

17,096,827

18,779,140

総資産額

(千円)

24,178,285

24,049,386

25,512,008

29,764,342

30,944,700

1株当たり純資産額

(円)

3,175.06

3,349.75

3,565.62

4,023.22

4,459.45

1株当たり当期純利益

(円)

317.97

214.94

264.18

380.23

439.43

潜在株式調整後1株当たり当期純利益

(円)

自己資本比率

(%)

52.8

56.1

56.2

54.4

58.0

自己資本利益率

(%)

10.4

6.6

7.6

10.0

10.4

株価収益率

(倍)

6.5

9.8

7.4

7.8

7.9

営業活動による
キャッシュ・フロー

(千円)

2,283,449

1,875,718

1,205,557

624,212

2,569,497

投資活動による
キャッシュ・フロー

(千円)

139,445

155,064

458,881

780,253

354,875

財務活動による
キャッシュ・フロー

(千円)

245,722

47,037

224,992

226,545

875,397

現金及び現金同等物の
期末残高

(千円)

4,613,612

6,287,688

6,812,788

6,591,824

7,946,762

従業員数

(人)

651

671

684

742

734

 

(注) 1 第65期においてKyoritsu Electric (Thailand) Co.,Ltd.及びKyoritsu Engineering (Thailand) Co.,Ltd.を新たに連結の範囲に含めております。

2 第66期においてKyoritsu Holdings (Thailand) Co.,Ltd.を新たに連結の範囲に含めております。

3 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

4 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第64期の期首から適用しており、第64期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

 

 

(2) 提出会社の最近5事業年度に係る主要な経営指標等の推移

 

回次

第62期

第63期

第64期

第65期

第66期

決算年月

2020年6月

2021年6月

2022年6月

2023年6月

2024年6月

売上高

(千円)

19,612,183

16,482,231

16,742,066

20,205,975

20,532,453

経常利益

(千円)

1,357,725

1,152,045

1,263,402

1,813,440

2,024,165

当期純利益

(千円)

947,843

808,960

894,911

1,270,899

1,536,480

資本金

(千円)

1,441,440

1,441,440

1,441,440

1,441,440

1,441,440

発行済株式総数

(千株)

4,369

4,369

4,369

4,369

4,369

純資産額

(千円)

9,372,679

9,972,710

10,721,192

11,862,041

13,365,067

総資産額

(千円)

18,449,041

17,841,142

18,896,989

21,915,343

23,171,937

1株当たり純資産額

(円)

2,328.96

2,478.16

2,664.15

2,947.72

3,321.29

1株当たり配当額(内1

株当たり中間配当額)

(円)

55.00

55.00

55.00

70.00

90.00

(―)

(―)

(―)

(―)

(―)

1株当たり当期純利益

(円)

235.53

201.02

222.38

315.81

381.82

潜在株式調整後1株当たり当期純利益

(円)

自己資本比率

(%)

50.8

55.9

56.7

54.1

57.7

自己資本利益率

(%)

10.5

8.4

8.6

11.3

12.2

株価収益率

(倍)

8.8

10.4

8.8

9.4

9.1

配当性向

(%)

23.4

27.4

24.7

22.2

23.6

従業員数

(人)

374

381

392

391

385

株主総利回り
(比較指標:配当込みTOPIX)

(%)

87.9

91.4

87.7

132.2

157.4

(%)

(103.1)

(131.3)

(129.4)

(162.7)

(204.3)

最高株価

(円)

2,948

2,300

2,230

3,195

3,870

最低株価

(円)

1,398

1,813

1,761

1,880

2,626

 

(注) 1  潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。

2  最高・最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第64期の期首から適用しており、第64期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

 

 

2 【沿革】

 

年月

沿革

1959年2月

計測器・工業計器を用いた自動化事業を目的に、静岡県静岡市追手町8番1号に、東海計測株式会社を設立。

1959年4月

商号を協立電機計器株式会社に変更。本社を静岡県静岡市七間町9番1号に移転。協立電機株式会社(1951年2月設立)の営業権譲受し、電気計測器、工業計器の販売を開始。

1960年8月

商号を協立計器株式会社に変更。

1969年12月

本社を静岡県静岡市中田横町1127番1号(現・静岡県静岡市駿河区中田本町6番33号)に移転。本社工場新社屋を竣工。

1983年6月

株式会社北辰電機製作所(現・横河電機株式会社)の関係会社の清水計機株式会社の営業権譲受。商号を「協立電機株式会社」に変更。清水営業所を開設。

1996年10月

国際標準化機構ISO9002認証取得。

1998年4月

本部社屋を建設し、本部(現・本社)を静岡県静岡市中田本町61番1号に移転。また、技術開発センター(現・テクニカルセンター)を静岡県静岡市中田本町63番25号に建設。

1998年6月

日本証券業協会に株式を店頭登録。

1998年8月

投資家向けの情報開示担当として、「IR室」を新設。

1999年12月

協和電工株式会社(現・連結子会社協和サンシンエンジニアリング株式会社)の株式取得。

2001年1月

協立テスコン株式会社(現・連結子会社SKC株式会社)の株式取得。

2001年4月

テスコンエレクトロニクス(タイランド)(現・連結子会社Kyoritsu Electric (Thailand) Co.,Ltd.)の株式取得。

2001年5月

テスコンエレクトロニクス(マレーシア)(現・Kyoritsu Electric (Malaysia) Sdn.,Bhd.)の株式取得。

2002年5月

アプレスト株式会社(現・連結子会社)を資本金78百万円にて設立。

2002年11月

中国に協立電機(上海)有限公司を資本金200,000米ドルにて設立。

2003年5月

環境マネジメントシステムの国際規格であるISO14001の認証を取得。

2003年6月

振動センサ技術で特出した電子技研工業株式会社に資本出資。

2003年12月

協立機械株式会社(現・連結子会社)を資本金30百万円にて設立。

2004年12月

産業用電気機器・公害測定器・コンピュータ等の開発・設計・製作修理・メンテナンス等に特化した株式会社イーアンドエムシステムに資本出資。

2005年4月

半導体基板検査装置の研究開発及び販売を行う目的でKyoritsu Electric Corporation (Canada)を設立し、80%の出資を行い子会社化。

2007年5月

中国に協立商貿易(深圳)有限公司を資本金70,000米ドルにて設立。

2008年7月

インドにKyoritsu Electric India Pvt Ltd.を資本金120,000米ドルにて設立。

2009年9月

空調検査システムの設計、製作、施工等を得意とするサンシン産業株式会社に資本出資。

2009年11月

タイに工作機械ビジネスを中心としたKyoritsu Engineering(Thailand)Co.,Ltd.(現・連結子会社)を設立し、49.9%の出資を行い子会社化。

2011年7月

連結子会社協立機械株式会社が工場生産ライン用専用機を設計・製造するセットメーカー株式会社アニシス(現・連結子会社)に資本出資。

 

 

 

 

年月

沿革

2011年11月

ベトナムにKyoritsu Electric (Vietnam) Co.,Ltd.を資本金200,000米ドルにて設立。

2011年12月

中国における顧客サービスレベル向上のため、中国江蘇省南通市に協立電機(上海)の拠点として南通サポートセンターを開設。

2013年5月

インドネシアにPT.Kyoritsu Electric Indonesiaを資本金300,000米ドルにて設立。

2013年10月

北関東地区の取引基盤拡大のため、茨城県つくば市の株式会社メックに資本出資。

2014年7月

フィリピンにKyoritsu Electric Tech (Philippines) Inc.を資本金10,000,000フィリピンペソにて設立。

2017年6月

R&Dセンターを静岡県静岡市駿河区中田本町61番2号に建設。

2022年4月

東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場に移行。

2024年5月

タイにKyoritsu Holdings(Thailand)Co.,Ltd.(現・連結子会社)を設立し、49%の出資を行い子会社化。

 

 

 

3 【事業の内容】

 当社グループは、当社、子会社22社、関連会社1社及びその他関係会社1社により構成されており、ファクトリー・オートメーション(以下「FA」)とIoTの融合領域とも言うべきインテリジェントFAシステムビジネスを中心に、各社が同ビジネスの構成分野或いは隣接分野を分担しております。

 当社グループは、事業拡大のスピードアップ及びシナジー効果等による利益拡大を企業グループ経営方針の一つとしており、着実にグループ事業領域拡大・強化の成果を出してまいりました。特に日本の製造業の海外移転が急増することを先取りして、2001年から積極的な海外展開を図り、当連結会計年度末までに中国、タイ、マレーシア、カナダ、インド、ベトナム、インドネシア、フィリピンの8カ国に11の海外子会社を設立し、また、中国、マレーシア、インド、ベトナムでは現地での取引深耕のため複数の拠点を設立、これらの地域で半導体基板検査装置及びプロセスオートメーション、メカトロニクス等のインテリジェントFAシステムビジネスを広くカバーできる海外子会社ネットワークを作り上げました。

 また、国内においても1999年に静岡市清水区の協和電工㈱(現・協和サンシンエンジニアリング㈱)をM&Aで子会社化したのを手始めに当社の中核ビジネスの周辺領域を事業分野とする11社の子会社をM&A或いは新規設立によりグループ会社化し、インテリジェントFAシステムビジネスの強化を図ってまいりました。

 今後も国内では事業領域の拡大とインテリジェントFAシステムビジネスの強化を目的に、また海外では地理的及びビジネス分野でのカバー領域の拡大を目的として、グループの更なる拡大に尽力する所存であります。

 

 事業内容及び当社と子会社等の当該事業に係る位置付け並びにセグメントの関連は、次のとおりであります。

区分

主要内容

会社名

インテリジェントFAシステム事業

インテリジェントFAシステムの開発、設計、製造並びに販売

当社、協立テストシステム㈱、協和サンシンエンジニアリング㈱、SKC㈱、㈱アニシス、第一エンジニアリング㈱、電子技研工業㈱、サンシン産業㈱、㈱イーアンドエムシステム、㈱メック、協立電機(上海)有限公司、協立商貿易(深圳)有限公司、Kyoritsu Electric (Thailand) Co.,Ltd.、Kyoritsu Electric (Malaysia) Sdn.,Bhd.、Kyoritsu Electric India Pvt Ltd.、Kyoritsu Electric Corporation (Canada)、Kyoritsu Electric Tech (Philippines)Inc.

(会社総数 17社)

IT制御・科学測定事業

FA機器、IT機器、コントロール機器、科学分析機器、計測機器、産業機械等の販売

当社、協立機械㈱、協和サンシンエンジニアリング㈱、アプレスト㈱、SKC㈱、東海システムサービス㈱、協立商貿易(深圳)有限公司、Kyoritsu Engineering (Thailand) Co.,Ltd.、Kyoritsu Electric (Vietnam) Co.,Ltd.、PT.Kyoritsu Electric Indonesia

(会社総数 10社)

その他

不動産賃貸、その他

当社、東海システムサービス㈱、Kyoritsu Holdings (Thailand) Co.,Ltd.、エム・エヌ・エス㈱

(会社総数 4社)

 

 

 

上記の企業集団について図示すると次のとおりであります。


(注) 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「1 連結の範囲に関する事項」、「2 持分法の適用に関する事項」をご参照ください。

 

 

4 【関係会社の状況】

 

名称

住所

資本金
又は
出資金
(千円)

主要な事業の内容

議決権の所有
(被所有)割合

関係内容

所有割合
(%)

被所有
割合(%)

(連結子会社)

 

 

 

 

 

 

協和サンシンエンジニアリング㈱

静岡県
静岡市
清水区

43,800

インテリジェントFA
システム事業
IT制御・科学測定事業

100.0

原材料の販売・購入等

不動産の賃貸

資金援助あり

役員の兼任あり

アプレスト㈱
(注)2・4

静岡県
静岡市
駿河区

141,330

IT制御・科学測定事業

73.1

(6.2)

商品及び原材料の
販売・購入等
不動産の賃貸
役員の兼任あり

SKC㈱

東京都
中央区

41,000

インテリジェントFA
システム事業
IT制御・科学測定事業

60.2

商品及び原材料の
販売・購入等
資金援助あり
役員の兼任あり

協立機械㈱
(注)4

静岡県
静岡市
駿河区

30,000

IT制御・科学測定事業

100.0

商品及び原材料の
販売・購入等
不動産の賃貸
役員の兼任あり

協立テストシステム㈱
(注)2

静岡県
静岡市
駿河区

30,000

インテリジェントFA
システム事業

100.0

(55.0)

原材料の販売・購入等

不動産の賃貸
資金援助あり
役員の兼任あり

東海システムサービス㈱

静岡県静岡市駿河区

10,000

IT制御・科学測定事業
その他

100.0

不動産の賃貸
機器レンタル
資金援助あり
役員の兼任あり

㈱アニシス
(注)2

静岡県
静岡市
駿河区

20,000

インテリジェントFA
システム事業

100.0

(100.0)

原材料の販売・購入等

資金援助あり
役員の兼任あり

第一エンジニアリング㈱

静岡県
静岡市
駿河区

49,000

インテリジェントFA
システム事業

69.3

原材料の販売・購入等
不動産の賃貸
役員の兼任あり

Kyoritsu Electric (Thailand) Co.,Ltd.

(注)2

タイ国ノンタブリー県

千タイバーツ

38,000

インテリジェントFA
システム事業

100.0

(51.0)

原材料の販売等
役員の兼任あり

Kyoritsu Engineering (Thailand) Co.,Ltd.

(注)2・3

タイ国ノンタブリー県

千タイバーツ

2,000

IT制御・科学測定事業

97.9

(48.0)

[2.1]

原材料の販売・購入等

役員の兼任あり

Kyoritsu Holdings (Thailand) Co.,Ltd.

(注)5・6

タイ国ノンタブリー県

千タイバーツ

2,000

その他

49.0

資金援助あり

役員の兼任あり

(その他の関係会社)

 

 

 

 

 

 

エム・エヌ・エス㈱

静岡県
静岡市
葵区

32,000

その他

29.7

役員の兼任あり

 

(注) 1 主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。

2 議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数であります。

3 議決権の所有割合の[ ]内は、緊密な者または同意している者の所有割合で外数となっております。

4 協立機械㈱及びアプレスト㈱については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

主要な損益情報等

 

協立機械㈱

アプレスト㈱

 

(1) 売上高

5,283,702千円

3,564,425千円

 

(2) 経常利益

259,423千円

68,378千円

 

(3) 当期純利益

199,724千円

46,847千円

 

(4) 純資産額

1,223,883千円

1,557,820千円

 

(5) 総資産額

2,389,239千円

1,943,748千円

 

5 持分は100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としたものであります。

6 当連結会計年度においてKyoritsu Holdings(Thailand) Co.,Ltd.を新たに設立し連結の範囲に含めております。

 

5 【従業員の状況】

(1) 連結会社の状況

2024年6月30日現在

セグメントの名称

従業員数(人)

インテリジェントFAシステム事業

425

IT制御・科学測定事業

302

その他

1

全社(共通)

6

合計

734

 

(注) 従業員数は就業人員であります。

 

 

(2) 提出会社の状況

2024年6月30日現在

従業員数(人)

平均年齢(歳)

平均勤続年数(年)

平均年間給与(円)

385

45.4

17.2

6,026,337

 

 

セグメントの名称

従業員数(人)

インテリジェントFAシステム事業

243

IT制御・科学測定事業

135

その他

1

全社(共通)

6

合計

385

 

(注) 1 従業員数は就業人員であります。

2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

 

(3) 労働組合の状況

当社グループでは労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。

 

 

(4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

提出会社

当事業年度

管理職に占める

女性労働者の割合(%)

(注1)

男性労働者の

育児休業取得率(%)

(注2)

労働者の男女の

賃金の差異(%) (注1)

全労働者

うち正規雇用

労働者

うち非正規雇用

労働者(注3)

0.0

75.0

58.8

62.5

90.8

 

(注) 1 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。

2 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

3 非正規雇用労働者は、契約社員、パート社員を指すものであります。

4 連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。