# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第62期 | 第63期 | 第64期 | 第65期 | 第66期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (百万円) | 18,521 | 23,599 | 20,781 | 17,461 | 23,829
経常利益 | (百万円) | 2,574 | 5,092 | 3,338 | 1,007 | 4,640
親会社株主に帰属する 当期純利益 | (百万円) | 2,037 | 3,802 | 2,612 | 622 | 3,454
包括利益 | (百万円) | 1,988 | 4,083 | 2,922 | 900 | 3,867
純資産額 | (百万円) | 15,411 | 21,788 | 24,242 | 24,670 | 27,914
総資産額 | (百万円) | 25,578 | 32,992 | 32,691 | 34,769 | 39,859
１株当たり純資産額 | (円) | 1,364.85 | 1,730.78 | 1,922.55 | 1,953.43 | 2,209.93
１株当たり当期純利益 | (円) | 189.98 | 311.17 | 207.25 | 49.32 | 273.53
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | 189.44 | 311.12 | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 60.2 | 66.0 | 74.2 | 71.0 | 70.0
自己資本利益率 | (％) | 14.81 | 20.45 | 11.35 | 2.55 | 13.14
株価収益率 | (倍) | 10.02 | 6.76 | 7.33 | 56.31 | 6.61
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 1,415 | 4,813 | 3,348 | 2,315 | 1,801
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △ 1,496 | △ 562 | △ 849 | △ 2,202 | △ 3,581
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 2,970 | 947 | △ 1,582 | 879 | △ 514
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 6,189 | 11,473 | 12,497 | 13,626 | 11,538
従業員数 | (人) | 984 | 1,044 | 1,066 | 1,084 | 1,154

（注）１．第64期、第65期及び第66期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第63期の期首から適用しており、第63期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第62期 | 第63期 | 第64期 | 第65期 | 第66期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | (百万円) | 16,891 | 19,880 | 16,770 | 14,341 | 20,240
経常利益 | (百万円) | 2,569 | 4,281 | 2,488 | 415 | 3,485
当期純利益 | (百万円) | 2,153 | 3,212 | 1,986 | 251 | 2,750
資本金 | (百万円) | 1,721 | 3,036 | 3,053 | 3,069 | 3,074
発行済株式総数 | (株) | 11,304,880 | 12,604,880 | 12,625,314 | 12,644,938 | 12,647,416
純資産額 | (百万円) | 14,156 | 19,663 | 21,180 | 20,963 | 23,092
総資産額 | (百万円) | 23,852 | 29,203 | 28,438 | 30,429 | 32,952
１株当たり純資産額 | (円) | 1,253.68 | 1,561.93 | 1,679.75 | 1,659.91 | 1,828.16
１株当たり配当額 (内１株当たり中間配当額) | (円) | 15 | 40 | 40 | 40 | 70
(7) | (20) | (20) | (20) | (30)
１株当たり当期純利益 | (円) | 200.83 | 262.87 | 157.61 | 19.89 | 217.76
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | 200.26 | 262.82 | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 59.3 | 67.3 | 74.5 | 68.9 | 70.1
自己資本利益率 | (％) | 17.35 | 19.00 | 9.73 | 1.19 | 12.49
株価収益率 | (倍) | 9.48 | 8.01 | 9.64 | 139.64 | 8.30
配当性向 | (％) | 7.47 | 15.22 | 25.38 | 201.14 | 32.15
従業員数 | (人) | 647 | 660 | 680 | 693 | 749
株主総利回り | （％） | 235.9 | 265.7 | 198.5 | 358.2 | 247.5
（比較指標：配当込みTOPIX） | （％） | （142.1） | （145.0） | （153.4） | （216.8） | （213.4）
最高株価 | （円） | 2,643 | 3,175 | 2,123 | 3,615 | 4,145
最低株価 | （円） | 705 | 1,647 | 1,280 | 1,330 | 1,807

（注）１．第64期、第65期及び第66期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。

３．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第63期の期首から適用しており、第63期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２ 【沿革】

年月 | 事項
1960年４月 | 兵庫県尼崎市口田中字野上(現、兵庫県尼崎市御園一丁目)に日本電子材料株式会社を資本金1,500千円で設立し、ブラウン管用カソード・ヒーター等の電子管部品の製造販売を開始。
1962年６月 | 東京都板橋区に東京営業所(現、東京営業)を新設。
1970年４月 | 米国のRucker ＆ Kolls(ルッカー＆コールス)社と技術提携し、ＩＣ・ＬＳＩ等の検査用部品プローブカード(ＣＥシリーズ)の製造販売を開始。
1985年11月 | 熊本県菊池郡七城町(現、熊本県菊池市)に熊本工場(現、熊本事業所)を新設。
1987年５月 | 米国カリフォルニア州フリーモント市にジェムアメリカ社を設立。
1987年５月 | 兵庫県尼崎市西長洲本通３丁目(現、兵庫県尼崎市西長洲町二丁目)に本社を移転。
1988年６月 | 香港九龍にジェム香港社を設立。
1993年10月 | 台湾新竹市にジェム台湾社を設立し、プローブカードの製造販売を開始。
1994年９月 | ＶＣシリーズを開発し、製造販売を開始。
1996年５月 | 熊本工場(現、熊本事業所)に第２工場を増設。
1998年４月 | 熊本工場(現、熊本事業所)に第３工場を増設。
1998年８月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録。
1998年12月 | 熊本工場(現、熊本事業所)がＩＳＯ9001の認証を取得。
1999年10月 | ジェム台湾社を竹北市に移転。
2001年７月 | ＶＳシリーズを開発し、製造販売を開始。
2003年７月 | 中国上海市にジェム上海社を設立。
2003年９月 | フランス　モンブルノ　サンマタン市にジェムヨーロッパ社を設立。 ジェムアメリカ社がＩＳＯ9001の認証を取得。
2004年４月 | 本社地区、東京営業がＩＳＯ9001の認証を取得。
2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取り消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2005年２月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2005年３月 | ジャスダック証券取引所への上場を廃止。
2006年３月 | 東京証券取引所市場第一部に株式を上場。
2007年８月 | ＶＥシリーズを開発し、製造販売を開始。
2008年１月 | Ｍタイププローブカード(ＭＥＭＳ技術を用いたプローブカード)を開発し、製造販売を開始。
2009年５月 | ＭＣシリーズを開発し、製造販売を開始。
2009年６月 | ＶＴシリーズを開発し、製造販売を開始。
2010年10月 | 本社地区にクリーンルームを新設。
2011年４月 | ＭＬシリーズを開発し、製造販売を開始。
2013年２月 | 東京営業を神奈川県横浜市に移転。
2015年10月 | 本社地区及び熊本事業所のクリーンルームを拡張し、Ｍタイププローブカードの生産能力を強化。
2015年12月 | ＭＴシリーズを開発し、製造販売を開始。
2018年２月 | タイ チョンブリ県にジェムタイ社を設立。
2019年９月 | 兵庫県三田市に三田工場を新設。
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行。
2024年10月 | 熊本事業所に第４工場を増設。

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、日本電子材料株式会社（当社）と子会社９社により構成されており、半導体検査用部品、電子管部品の開発、製造及び販売を主とした事業活動を行っております。

事業内容と当社及び関係会社の当該事業にかかる位置づけ並びにセグメントとの関連は次のとおりです。

区分 | 主要製品 | 主要な会社
半導体検査用部品関連事業 | ＜カンチレバー型プローブカード＞ ・Ｃタイププローブカード （ＣＥシリーズ） ＜アドバンストプローブカード＞ ・Ｖタイププローブカード （ＶＴシリーズ、ＶＳシリーズ、ＶＥシリーズ） ・Ｍタイププローブカード （ＭＣシリーズ、ＭＬシリーズ、ＭＴシリーズ） | 当社 ジェムアメリカ社 ジェム香港社 ジェム台湾社 ジェムヨーロッパ社 ジェム上海社 ジェムタイ社 ジェム深セン社
電子管部品 関連事業 | 陰極 | 当社
フィラメント

（注）１．Ｃタイププローブカード

## プローブ（探針）の形状が力学でいう片持ち梁（Cantilever）の構造を持つタイプです。

２．Ｖタイププローブカード

## プローブ（探針）の形状が垂直型で、主として半導体の高集積化・高速化対応として使用されているタイプです。

①　ＶＴシリーズ　・・・　垂直接触型プローブカード

②　ＶＳシリーズ　・・・　垂直スプリング接触型プローブカード

③　ＶＥシリーズ　・・・　垂直＋カンチレバー複合型プローブカード

３．Ｍタイププローブカード

## ＭＥＭＳ（Micro Electro Mechanical Systems）技術を用いたプローブユニットを使用しているタイプです。

［事業系統図］

（注）関係会社の正式名及び略称は下記のとおりであります。

正式名 |  | 略称
JEM AMERICA CORP. |  | ジェムアメリカ社
JEM (HONG KONG) Co.,Ltd. |  | ジェム香港社
JEM TAIWAN PROBE CORP. |  | ジェム台湾社
JEM EUROPE S.A.R.L. |  | ジェムヨーロッパ社
JEM Shanghai Co.,Ltd. |  | ジェム上海社
JEM (THAILAND) Co.,Ltd. |  | ジェムタイ社
JEM (SHENZHEN) Co.,Ltd. |  | ジェム深セン社

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 | 主要な 事業の内容 | 議決権の所有割合 (％) | 関係内容
役員の兼任等 | 資金援助 | 営業上 の取引
当社役員 (名) | 当社従業員(名)
連結子会社 |  |  |  |  |  |  |  |
ジェム アメリカ社 | 米国カリフォルニア州 | 3,650 千米ドル | 半導体検査用部品関連事業 | 100.0 | 1 | 1 | ― | 製品・部品の 仕入販売先
ジェム香港社 | 中国香港 | 2,000 千香港ドル | 半導体検査用部品関連事業 | 100.0 | ― | 3 | ― | 部品の仕入先 材料有償支給先
ジェム台湾社 | 台湾竹北市 | 40,100 千台湾ドル | 半導体検査用部品関連事業 | 100.0 | 1 | 3 | 貸付金 38百万円 | 製品・部品の 仕入販売先
ジェム ヨーロッパ社 | 仏国モンブルノサンマタン市 | 400 千ユーロ | 半導体検査用部品関連事業 | 100.0 | ― | 1 | ― | 製品・部品の 仕入販売先
ジェム上海社 | 中国上海市 | 1,000 千米ドル | 半導体検査用部品関連事業 | 100.0 | 1 | 3 | ― | 製品・部品の 仕入販売先
ジェムタイ社 | タイ チョンブリ県 | 38,000 千タイバーツ | 半導体検査用部品関連事業 | 100.0 | ― | 3 | 貸付金 1百万円 | 部品の仕入先 材料有償支給先
ジェム深セン社 | 中国 深セン市 | 5,600 千香港ドル | 半導体検査用部品関連事業 | 100.0 | 1 | 3 | ― | 部品の仕入先 材料有償支給先

（注）１．「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。

２．ジェムアメリカ社、ジェム台湾社及びジェム深セン社は、特定子会社に該当します。

３．有価証券届出書または有価証券報告書を提出している会社はありません。

４．ジェム香港社、ジェムヨーロッパ社、ジェムタイ社及びジェム深セン社については、売上高（連結会社間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合がそれぞれ100分の10以下であるため、主要な損益情報等の記載を省略しております。

５．ジェムアメリカ社、ジェム台湾社及びジェム上海社については、売上高（連結会社間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が10％を超えております。

ジェムアメリカ社 |  |  |  |
主要な損益情報等 | ① | 売上高 | 3,152 | 百万円
| ② | 経常利益 | 271 | 百万円
| ③ | 当期純利益 | 185 | 百万円
| ④ | 純資産額 | 2,153 | 百万円
| ⑤ | 総資産額 | 2,937 | 百万円

ジェム台湾社 |  |  |  |
主要な損益情報等 | ① | 売上高 | 5,766 | 百万円
| ② | 経常利益 | 592 | 百万円
| ③ | 当期純利益 | 452 | 百万円
| ④ | 純資産額 | 1,752 | 百万円
| ⑤ | 総資産額 | 3,828 | 百万円

ジェム上海社 |  |  |  |
主要な損益情報等 | ① | 売上高 | 2,516 | 百万円
| ② | 経常利益 | 345 | 百万円
| ③ | 当期純利益 | 258 | 百万円
| ④ | 純資産額 | 1,161 | 百万円
| ⑤ | 総資産額 | 1,963 | 百万円

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2025年３月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数(名)
半導体検査用部品関連事業 | 1,109
電子管部品関連事業 | ―
全社(共通) | 45
合計 | 1,154

(注) １. 従業員数は、就業人員（当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含み、また、上席執行役員を除く）を記載しております。

２. 全社(共通)として記載の従業員数は、特定のセグメントに区分できない経理部門等全社統括業務に従事しているものであります。

３. 電子管部品関連事業につきましては、外注委託生産のため従業員数を記載しておりません。

#### (2) 提出会社の状況

2025年３月31日現在

従業員数(名) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
749 | 40.2 | 11.8 | 5,973

セグメントの名称 | 従業員数(名)
半導体検査用部品関連事業 | 704
電子管部品関連事業 | ―
全社(共通) | 45
合計 | 749

(注) １. 従業員数は、就業人員（当社から当社外への出向者を除き、当社外から当社への出向者を含み、また上席執行役員を除く）を記載しております。

２. 平均年間給与は、基準外賃金及び賞与を含んでおります。

３. 全社(共通)として記載の従業員数は、特定のセグメントに区分できない経理部門等全社統括業務に従事しているものであります。

４. 電子管部品関連事業につきましては、外注委託生産のため従業員数を記載しておりません。

５．当社における、2024年度の男女の賃金の差異及び、男性の育児休業取得率は以下のとおりです。

| 男女の賃金の差異（％） | 男性の育児休業取得率（％）
全労働者 | 76.1 | 108.3
正規雇用 | 79.0 | ―
非正規雇用 | 64.0 | ―

(注) １．男女の賃金の差異は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64
号）の規定に基づき算出したものであります。

２．男性の育児休業取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関す
る法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を
行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第１号におけ
る育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．男性の育児休業取得率は、過年度に配偶者が出産した従業員が、当事業年度に育児休業を取得す
ることがあるため、取得率が100％を超えることがあります。

#### (3) 労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。