当社グループでは「企業間連携を最大活用し、独自技術に磨きをかけグローバルニッチトップメーカーになる」を基本戦略とし、生産設備の増強等を目的とした設備投資を継続的に実施しております。
なお、有形固定資産の他、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
当連結会計年度の設備投資の総額は
当連結会計年度の主な設備投資は、九州工場における金属基板製造設備、新潟工場における自動両面露光装置、京都工場におけるパターンレーザーダイレクトイメージング露光装置及び三和電子におけるⅩ線検査装置の購入等であり、総額
当連結会計年度の主な設備投資は、生産効率化のための機械装置の購入等であり、総額
当連結会計年度の主な設備投資は、片面基板印刷ラインの増設等であり、総額
当連結会計年度の主な設備投資は、機械装置の購入等であり、総額
当連結会計年度の主な設備投資は、太陽光発電設備の購入等であり、総額
上記設備投資の資金は、自己資金及び借入金によっております。
当社グループにおける主要な設備は、以下のとおりであります。
(注) 1.本社及び京都工場には本社管理部門、営業部門を含んでおります。
2.九州工場には九州管理部門、営業部門を含んでおります。
3.帳簿価額「その他」は、工具、器具及び備品等であります。なお、建設仮勘定は含まれておりません。
4.従業員数の( )は年間の平均臨時従業員数を外書きとしております。
(注) 1.帳簿価額「その他」は、工具、器具及び備品等であります。なお、建設仮勘定は含まれておりません。
2.従業員数の( )は年間の平均臨時従業員数を外書きとしております。
(注) 1.Kyosha Hong Kong Company LimitedにはGuangzhou Kyosha Circuit Technology Co.,Ltd.、Guangzhou Kyosha Trading Company、Kyosha North America, Inc.、Kyosha(Thailand)Co.,Ltd.、及びKyosha Malaysia Circuit Technology Sdn.Bhd.の設備等の帳簿価額及び従業員数を含んでおります。
2.帳簿価額「その他」は、工具、器具及び備品等であります。なお、建設仮勘定は含まれておりません。
3.従業員数の( )は年間の平均臨時従業員数を外書きとしております。
4.在外子会社における土地及び建物の一部は、各国の法律に基づく使用権等により利用しているため、当該
土地の面積は[ ]で外書きしております。また、土地使用権等として上記のほか、83百万円を計上しております。
当連結会計年度末において計画している当社グループの設備の新設は996百万円であり、日本におきましては、九州工場及び新潟工場における品質・生産性向上を目的としたプリント配線板生産設備の更新等で265百万円、三和電子㈱における実装関連設備の更新等で119百万円、中国におきましては、生産性の向上を目的としたプリント配線板生産設備の更新等で155百万円、インドネシアにおきましては印刷ライン等プリント配線板生産設備の更新等で345百万円、及びベトナムにおきましてはESG経営の推進のための環境対策関連及び合理化に向けたプリント配線板生産設備の増強等で101百万円であります。
なお、資金調達方法につきましては、自己資金及び借入金による予定であります。
経常的な設備の更新のための除却等を除き、重要な設備の除却等の計画はありません。