# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第116期 | 第117期 | 第118期 | 第119期 | 第120期
決算年月 | 2018年３月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月
売上高 | （百万円） | 124,490 | 136,125 | 130,524 | 113,046 | 133,581
経常利益 | （百万円） | 6,445 | 5,572 | 2,883 | 1,540 | 5,997
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | （百万円） | 3,691 | 1,735 | 1,435 | △1,239 | 3,600
包括利益 | （百万円） | 4,189 | △8 | 910 | △954 | 6,163
純資産額 | （百万円） | 46,639 | 46,170 | 44,846 | 43,218 | 46,732
総資産額 | （百万円） | 93,320 | 92,929 | 88,493 | 86,800 | 93,756
１株当たり純資産額 | （円） | 5,635.91 | 5,537.37 | 5,916.09 | 5,673.72 | 6,810.22
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | （円） | 463.77 | 218.01 | 194.28 | △171.62 | 515.97
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 48.1 | 47.4 | 48.1 | 47.3 | 47.5
自己資本利益率 | （％） | 8.6 | 3.9 | 3.3 | △3.0 | 8.4
株価収益率 | （倍） | 8.3 | 9.7 | 6.4 | △11.9 | 4.8
営業活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | 9,202 | 8,558 | 3,093 | 7,475 | 7,262
投資活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | △4,422 | △6,387 | △1,778 | △5,840 | △5,839
財務活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | 749 | 71 | △1,357 | △588 | △3,391
現金及び現金同等物の期末残高 | （百万円） | 11,965 | 13,826 | 13,724 | 14,614 | 13,404
従業員数 | （名） | 4,485 | 4,558 | 4,657 | 4,549 | 4,641

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため、また、第119期については１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当連結会計年度の期首から適用しており、当連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第116期 | 第117期 | 第118期 | 第119期 | 第120期
決算年月 | 2018年３月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月
売上高 | （百万円） | 63,522 | 66,794 | 63,484 | 56,278 | 68,308
経常利益 | （百万円） | 4,025 | 3,522 | 2,847 | 2,934 | 5,496
当期純利益又は当期純損失（△） | （百万円） | 2,711 | 560 | 2,735 | △679 | 3,901
資本金 | （百万円） | 8,545 | 8,545 | 8,545 | 8,570 | 8,570
発行済株式総数 | （千株） | 8,344 | 8,344 | 8,344 | 8,380 | 6,712
純資産額 | （百万円） | 31,926 | 31,098 | 31,328 | 30,344 | 31,854
総資産額 | （百万円） | 59,296 | 59,280 | 56,332 | 54,645 | 58,587
１株当たり純資産額 | （円） | 4,010.91 | 3,907.09 | 4,351.70 | 4,194.13 | 4,874.54
１株当たり配当額 | （円） | 63 | 90 | 90 | － | 160
（内１株当たり中間配当額） | （円） | (3) | (40) | (40) | (－) | (40)
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | （円） | 340.65 | 70.39 | 370.12 | △94.10 | 559.11
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 53.8 | 52.5 | 55.6 | 55.5 | 54.4
自己資本利益率 | （％） | 8.8 | 1.8 | 8.8 | △2.2 | 12.5
株価収益率 | （倍） | 11.6 | 30.1 | 3.4 | △21.7 | 4.5
配当性向 | （％） | 26.4 | 127.9 | 24.3 | － | 27.3
従業員数 | （名） | 1,555 | 1,566 | 1,605 | 1,603 | 1,549
株主総利回り | （％） | 123.8 | 71.6 | 47.6 | 71.8 | 90.5
（比較指標：ＴＯＰＩＸ） | （％） | (113.5) | (105.2) | (92.8) | (129.2) | (128.7)
最高株価 | （円） | 4,715 | 4,075 | 2,518 | 2,214 | 3,555
|  | (468) |  |  |  |
最低株価 | （円） | 3,830 | 2,030 | 1,103 | 1,130 | 1,824
|  | (330) |  |  |  |

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため、また、第119期については１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

２．第116期の１株当たり配当額63円は、中間配当額３円と期末配当額60円の合計となります。なお、2017年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合で株式併合しておりますので、中間配当３円は株式併合前の金額、期末配当金額60円は株式併合後の金額となります。

３．最高・最低株価は東京証券取引所市場第一部におけるものであります。

４．2017年６月28日開催の第115期定時株主総会決議により、2017年10月１日付で株式併合（10株を１株に併合）を実施いたしました。第116期の株価については、株式併合後の最高・最低株価を記載し、株式併合前の最高・最低株価は()にて記載しております。

５．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２【沿革】

1936年11月 | 自動車用その他各種内燃機関用ラジエーターおよびオイルクーラーその他の部品製造販売を目的とし、資本金500千円をもって株式会社東洋ラヂエーター製作所として創立
1937年１月 | 川崎工場操業開始
1940年８月 | 名古屋工場操業開始
1944年５月 | 東洋冷却器株式会社に改称
1951年８月 | 東洋ラジエーター株式会社に改称
1958年６月 | 大阪出張所開設
1959年11月 | 川崎、名古屋両工場を川崎製作所、名古屋製作所に改称
1960年４月 | 秦野工場操業開始、技術研究所開設
1961年10月 | 東京証券取引所市場第２部に株式を上場
1962年６月 | 秦野工場を秦野製作所に改称
1962年11月 | 川崎製作所を秦野製作所に移転
1965年６月 | 本店所在地を東京都中央区銀座１丁目７番地より東京都新宿区西新宿７丁目４番３号に移転
1969年４月 | 八日市製作所操業開始
1969年８月 | 東京証券取引所市場第１部銘柄に指定
1981年５月 | 秦野製作所戸川工場操業開始
1982年10月 | 米国駐在員事務所開設
1983年９月 | 名古屋製作所戸部下工場操業開始
1985年６月 | 名古屋製作所東浦工場操業開始
1987年７月 | 本店所在地を東京都新宿区西新宿７丁目４番３号より東京都渋谷区桜丘町31番２号に移転
1988年１月 | トーヨーUSA Inc.設立（米国駐在員事務所法人化）
1990年１月 | CoPAR Inc.へ出資 (現　T.RAD North America,Inc.)
1990年６月 | TORC Co.,Ltd.設立
1993年４月 | 名古屋製作所東浦工場を東浦製作所として独立
1994年２月 | 本店所在地を東京都渋谷区桜丘町31番２号より現所在地に移転
1995年12月 | 青島東洋汽車散熱器有限公司設立
1996年３月 | トーヨーUSA Inc.、CoPAR Inc.と合併
1997年８月 | TATA TOYO RADIATOR Ltd.設立
1999年９月 | TOYO RADIATOR (THAILAND) Co.,Ltd.設立 (現　T.RAD (THAILAND) Co.,Ltd.)
2001年６月 | ベーア東洋エンジンクーリングシステムズ株式会社設立
2002年４月 | 東洋熱交換器（中山）有限公司設立
2004年７月 | TOYO RADIATOR Czech s.r.o.設立 (現　T.RAD Czech s.r.o.)
2005年４月 | 株式会社ティラドに改称
2005年４月 | 青島東洋熱交換器有限公司設立
2008年５月 | PT. T.RAD INDONESIA設立
2008年６月 | TRM Corporation B.V.設立
2009年１月 | TRM LLCへ出資
2010年８月 | 済寧東洋熱交換器有限公司設立
2012年３月 | 東洋熱交換器（常熟）有限公司設立
2012年10月 | T.RAD（VIETNAM）CO.,LTD設立
2016年４月 | T.RAD North America,Inc.がTripac International Inc.の株式を取得
2017年３月 2017年６月 2017年10月 | 東洋（常熟）熱交換器研発中心有限公司設立 T.RAD Sales Europe GmbH設立 青島東洋熱交換器有限公司連結子会社化
2018年４月 | 株式会社ティラドコネクト設立
2020年４月 | アスニ株式会社及び東和興産株式会社を株式会社ティラドに吸収合併
2020年６月 | 東洋（常熱）熱交換器研発中心有限公司清算
2020年10月 | 株式会社ティラドコネクト完全子会社化
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

### ３【事業の内容】

当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ティラド）、連結子会社15社及び関連会社２社より構成されており、各種熱交換器の製造・販売を主たる業務としているほか、これらに付帯するサービス業務等を営んでおります。

なお、各報告セグメントの構成は以下のとおりとなっており、この報告セグメントは、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等　(1)連結財務諸表　注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一です。

報告セグメント | 主要な会社
日本 | 当社
米国 | T.RAD North America, Inc. Tripac International Inc.
欧州 | T.RAD Czech s.r.o.
TRM Cororation B.V.
TRM LLC
T.RAD Sales Europe GmbH
アジア | T.RAD (THAILAND) Co., Ltd.
PT.T.RAD INDONESIA
T.RAD（VIETNAM）CO.,LTD
TORC Co., Ltd.（注）１
TATA TOYO RADIATOR Ltd.（注）１
中国 | 東洋熱交換器（中山）有限公司
済寧東洋熱交換器有限公司
東洋熱交換器（常熱）有限公司
青島東洋熱交換器有限公司
その他（日本） | （株）ティラドロジスティクス
（株）ティラドコネクト

（注）１．持分法適用関連会社は、所在地の報告セグメントに含めて表示しております。

［事業系統図］

以上の当社グループの状況について事業系統図を示すと、次のとおりであります。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は | 主要な事業の内容 | 議決権の | 関係内容
出資金 | 所有割合
| （％）
（連結子会社） |  |  |  |  |
T.RAD North | 米国 |  |  |  | 営業上の取引
America,Inc. | ケンタッキー州 | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 100.0 | 役員の兼任あり
（注２，３、４） | ホプキンスビル市 | 119,000 |  |  | 債務保証
Tripac International | 米国 テキサス州 | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 95.3 | 営業上の取引
Inc.（注３） | フォートワース市 | 4,166 |  | (注１)(95.3) |
T.RAD Czech s.r.o. | チェコ | 千CZK | 熱交換器の製造・販売 | 100.0 | 営業上の取引
（注２、３） | ウンホスト市 | 474,000 |  |  | 役員の兼任あり
|  |  |  |  | 債務保証
|  |  |  |  | 資金の貸付
TRM Corporation B.V. | オランダ | 千EUR | 熱交換器の製造・販売 | 79.0 | TRM LLCの持株会社
（注２、３、５） | アムステルダム市 | 31,654 |  |  | 役員の兼任あり
TRM LLC | ロシア | 千RUB | 熱交換器の製造・販売 | 79.0 | 営業上の取引
（注２、３、５） | ニジニノヴゴロド市 | 1,422,188 |  | (注１)(79.0) | 債務保証
|  |  |  |  | 資金の貸付
T.RAD(THAILAND) | タイ | 千THB | 熱交換器の製造・販売 | 100.0 | 営業上の取引
Co., Ltd.（注２、３） | チャチェンサオ県 | 390,500 |  |  | 役員の兼任あり
PT.T.RAD INDONESIA | インドネシア | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 90.0 | 営業上の取引
（注３） | ジャワ島ブカシ市 | 7,300 |  | (注１)(26.3) | 役員の兼任あり
T.RAD(VIETNAM) | ベトナム | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 100.0 | 営業上の取引
CO., LTD（注３） | ハナム省 | 6,300 |  |  | 役員の兼任あり
東洋熱交換器（中山） | 中国 | 千元 | 熱交換器の製造・販売 | 90.0 | 営業上の取引
有限公司（注２、３） | 広東省中山市 | 107,601 |  |  | 役員の兼任あり
済寧東洋熱交換器 | 中国 | 千元 | 熱交換器の製造・販売 | 90.0 | 営業上の取引
有限公司（注３） | 山東省済寧市 | 3,000 |  | (注１)(90.0) |
東洋熱交換器（常熟） | 中国 | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 90.0 | 営業上の取引
有限公司（注２、３） | 江蘇省常熟市 | 17,000 |  |  | 役員の兼任あり
T.RAD Sales Europe | ドイツ | ユーロ | 欧州地区でのT.RADの | 100.0 | 営業上の取引
GmbH（注３） | シュトットガルト市 | 25,000 | 営業業務 |  |
青島東洋熱交換器 | 中国 | 千元 | 熱交換器の製造・販売 | 51.0 | 営業上の取引
有限公司（注２、３） | 山東省青島市 | 61,339 |  |  | 役員の兼任あり
（株）ティラドロジスティクス | 愛知県知多郡 | 千円 | 貨物自動車運送 | 100.0 | 営業上の取引
（注３） | 東浦町 | 48,900 |  |  | 製品の輸送他 役員の兼任あり
（株）ティラドコネク | 東京都渋谷区 | 千円 | ソフトウェアの企画 | 100.0 | 営業上の取引
ト（注３） |  | 50,000 | 開発、製作、販売等 |  | 役員の兼任あり
（持分法適用関連会社） |  |  |  |  |
TORC Co., Ltd. | タイ | 千THB | 熱交換器の製造・販売 | 45.0 | 営業上の取引
（注３） | チャチェンサオ県 | 60,000 |  |  | 役員の兼任あり
TATA TOYO RADIATOR | インド | 千INR | 熱交換器の製造・販売 | 40.2 | 営業上の取引
Ltd.（注３） | プネ市 | 320,000 |  |  | 役員の兼任あり

（注）１．「議決権の所有割合」欄の（内書）は間接所有であります。

２．T.RAD North America,Inc.、T.RAD Czech s.r.o.、TRM Corporation B.V.、TRM LLC、T.RAD (THAILAND) Co.,Ltd.、東洋熱交換器（中山）有限公司、東洋熱交換器（常熟）有限公司、青島東洋熱交換器有限公司は特定子会社であります。

３．上記連結子会社15社及び関連会社２社は、有価証券届出書及び有価証券報告書を提出しておりません。

４．売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が、10％を超えておりますが、当該連結子会社の売上高は、セグメント情報の「米国」地区における売上高の100分の90を超えておりますので、主要な損益情報等の記載を省略しております。

５．2022年４月４日付で、ロシア事業撤退のため、ロシア子会社 TRM LLCの全株式を保有するオランダ持株会社 TRM Corporation B.V.の当社持分に係る全株式を無議決権化することについて、ロシア側株主であるAutomobile Plant GAZ LLCと合意いたしました。

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

| 2022年３月31日現在
セグメントの名称 | 従業員数（人）
日本 | 1,549
米国 | 866
欧州 | 195
アジア | 1,090
中国 | 834
報告セグメント計 | 4,534
その他 | 107
合計 | 4,641

（注）１．従業員数は就業人員であります。

２．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、運送業などを

営む国内子会社の事業活動を含んでおります。

(2）提出会社の状況

|  |  | 2022年３月31日現在
従業員数（人） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（円）
1,549 | 40.4 | 17.4 | 5,990,938

セグメントの名称 | 従業員数（人）
日本 | 1,549
合計 | 1,549

（注）１．従業員数は就業人員であります。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

(3）労働組合の状況

当社の労働組合は、1,469名（2022年３月31日現在）の従業員で組織されており、労使関係は組合結成以来きわめて安定しており、現在までのところ特記事項はありません。