# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第117期 | 第118期 | 第119期 | 第120期 | 第121期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
売上高 | （百万円） | 136,125 | 130,524 | 113,046 | 133,581 | 149,413
経常利益 | （百万円） | 5,572 | 2,883 | 1,540 | 5,997 | 2,083
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | （百万円） | 1,735 | 1,435 | △1,239 | 3,600 | △3,595
包括利益 | （百万円） | △8 | 910 | △954 | 6,163 | △1,165
純資産額 | （百万円） | 46,170 | 44,846 | 43,218 | 46,732 | 43,851
総資産額 | （百万円） | 92,929 | 88,493 | 86,800 | 93,756 | 94,098
１株当たり純資産額 | （円） | 5,537.37 | 5,916.09 | 5,673.72 | 6,810.22 | 6,479.13
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | （円） | 218.01 | 194.28 | △171.62 | 515.97 | △550.88
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 47.4 | 48.1 | 47.3 | 47.5 | 44.9
自己資本利益率 | （％） | 3.9 | 3.3 | △3.0 | 8.4 | △8.3
株価収益率 | （倍） | 9.7 | 6.4 | △11.9 | 4.8 | △4.3
営業活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | 8,558 | 3,093 | 7,475 | 7,262 | 4,376
投資活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | △6,387 | △1,778 | △5,840 | △5,839 | △6,702
財務活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | 71 | △1,357 | △588 | △3,391 | △1,058
現金及び現金同等物の期末残高 | （百万円） | 13,826 | 13,724 | 14,614 | 13,404 | 10,361
従業員数 | （名） | 4,558 | 4,657 | 4,549 | 4,641 | 4,496

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため、また、第119期及び第121期については１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

２．１株当たり当期純利益の計算において、「株式給付信託（J-ESOP）」の信託財産として株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）が保有する当社株式を自己株式として処理していることから、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第117期 | 第118期 | 第119期 | 第120期 | 第121期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
売上高 | （百万円） | 66,794 | 63,484 | 56,278 | 68,308 | 72,783
経常利益 | （百万円） | 3,522 | 2,847 | 2,934 | 5,496 | 6,220
当期純利益又は当期純損失（△） | （百万円） | 560 | 2,735 | △679 | 3,901 | △1,731
資本金 | （百万円） | 8,545 | 8,545 | 8,570 | 8,570 | 8,570
発行済株式総数 | （千株） | 8,344 | 8,344 | 8,380 | 6,712 | 6,712
純資産額 | （百万円） | 31,098 | 31,328 | 30,344 | 31,854 | 28,797
総資産額 | （百万円） | 59,280 | 56,332 | 54,645 | 58,587 | 56,790
１株当たり純資産額 | （円） | 3,907.09 | 4,351.70 | 4,194.13 | 4,874.54 | 4,414.83
１株当たり配当額 | （円） | 90 | 90 | － | 160 | 80
（内１株当たり中間配当額） | （円） | (40) | (40) | (－) | (40) | (80)
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | （円） | 70.39 | 370.12 | △94.10 | 559.11 | △265.23
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 52.5 | 55.6 | 55.5 | 54.4 | 50.7
自己資本利益率 | （％） | 1.8 | 8.8 | △2.2 | 12.5 | △5.7
株価収益率 | （倍） | 30.1 | 3.4 | △21.7 | 4.5 | △8.8
配当性向 | （％） | 127.9 | 24.3 | － | 27.3 | －
従業員数 | （名） | 1,566 | 1,605 | 1,603 | 1,549 | 1,539
株主総利回り | （％） | 56.2 | 36.1 | 56.4 | 72.1 | 70.3
（比較指標：ＴＯＰＩＸ） | （％） | (92.7) | (81.7) | (113.8) | (113.4) | (116.7)
最高株価 | （円） | 4,075 | 2,518 | 2,214 | 3,555 | 2,910
最低株価 | （円） | 2,030 | 1,103 | 1,130 | 1,824 | 2,130

（注）１．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有する潜在株式が存在しないため、また、第119期及び第121期については１株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

２．最高・最低株価は、2022年４月４日より東京証券取引所プライム市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第一部におけるものであります。

３．１株当たり当期純利益の計算において、「株式給付信託（J-ESOP）」の信託財産として株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）が保有する当社株式を自己株式として処理していることから、期中平均株式数は当該株式を控除対象の自己株式に含めて算出しております。

### ２【沿革】

1936年11月 | 自動車用その他各種内燃機関用ラジエーターおよびオイルクーラーその他の部品製造販売を目的とし、資本金500千円をもって株式会社東洋ラヂエーター製作所として創立
1937年１月 | 川崎工場操業開始
1940年８月 | 名古屋工場操業開始
1944年５月 | 東洋冷却器株式会社に改称
1951年８月 | 東洋ラジエーター株式会社に改称
1958年６月 | 大阪出張所開設
1959年11月 | 川崎、名古屋両工場を川崎製作所、名古屋製作所に改称
1960年４月 | 秦野工場操業開始、技術研究所開設
1961年10月 | 東京証券取引所市場第２部に株式を上場
1962年６月 | 秦野工場を秦野製作所に改称
1962年11月 | 川崎製作所を秦野製作所に移転
1965年６月 | 本店所在地を東京都中央区銀座１丁目７番地より東京都新宿区西新宿７丁目４番３号に移転
1969年４月 | 八日市製作所操業開始
1969年８月 | 東京証券取引所市場第１部銘柄に指定
1981年５月 | 秦野製作所戸川工場操業開始
1982年10月 | 米国駐在員事務所開設
1983年９月 | 名古屋製作所戸部下工場操業開始
1985年６月 | 名古屋製作所東浦工場操業開始
1987年７月 | 本店所在地を東京都新宿区西新宿７丁目４番３号より東京都渋谷区桜丘町31番２号に移転
1988年１月 | トーヨーUSA Inc.設立（米国駐在員事務所法人化）
1990年１月 | CoPAR Inc.へ出資 (現　T.RAD North America,Inc.)
1990年６月 | TORC Co.,Ltd.設立
1993年４月 | 名古屋製作所東浦工場を東浦製作所として独立
1994年２月 | 本店所在地を東京都渋谷区桜丘町31番２号より現所在地に移転
1995年12月 | 青島東洋汽車散熱器有限公司設立
1996年３月 | トーヨーUSA Inc.、CoPAR Inc.と合併
1997年８月 | TATA TOYO RADIATOR Ltd.設立
1999年９月 | TOYO RADIATOR (THAILAND) Co.,Ltd.設立 (現　T.RAD (THAILAND) Co.,Ltd.)
2002年４月 | 東洋熱交換器（中山）有限公司設立
2004年７月 | TOYO RADIATOR Czech s.r.o.設立 (現　T.RAD Czech s.r.o.)
2005年４月 | 株式会社ティラドに改称
2005年４月 | 青島東洋熱交換器有限公司設立
2008年５月 | PT. T.RAD INDONESIA設立
2008年６月 | TRM Corporation B.V.設立
2009年１月 | TRM LLCへ出資
2010年８月 | 済寧東洋熱交換器有限公司設立
2012年３月 | 東洋熱交換器（常熟）有限公司設立
2012年10月 | T.RAD（VIETNAM）CO.,LTD設立
2016年４月 | T.RAD North America,Inc.がTripac International Inc.の株式を取得
2017年３月 2017年６月 2017年10月 | 東洋（常熟）熱交換器研発中心有限公司設立 T.RAD Sales Europe GmbH設立 青島東洋熱交換器有限公司連結子会社化
2018年４月 | 株式会社ティラドコネクト設立
2020年４月 | アスニ株式会社及び東和興産株式会社を株式会社ティラドに吸収合併
2020年６月 | 東洋（常熱）熱交換器研発中心有限公司清算
2020年10月 | 株式会社ティラドコネクト完全子会社化
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行
2022年11月 | TRM Corporation B.V.当社持分の無議決権化により、同社及びその子会社TRM LLCを当社連結グループより除外

### ３【事業の内容】

当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社ティラド）、連結子会社13社及び関連会社２社より構成されており、各種熱交換器の製造・販売を主たる業務としているほか、これらに付帯するサービス業務等を営んでおります。

なお、各報告セグメントの構成は以下のとおりとなっており、この報告セグメントは、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等　(1)連結財務諸表　注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一です。

報告セグメント | 主要な会社
日本 | 当社
米国 | T.RAD North America, Inc. Tripac International Inc.
欧州 | T.RAD Czech s.r.o.
T.RAD Sales Europe GmbH
アジア | T.RAD (THAILAND) Co., Ltd.
PT.T.RAD INDONESIA
T.RAD（VIETNAM）CO.,LTD
TORC Co., Ltd.（注）１
TATA TOYO RADIATOR Ltd.（注）１
中国 | 東洋熱交換器（中山）有限公司
済寧東洋熱交換器有限公司
東洋熱交換器（常熱）有限公司
青島東洋熱交換器有限公司
その他（日本） | （株）ティラドロジスティクス
（株）ティラドコネクト

（注）１．持分法適用関連会社は、所在地の報告セグメントに含めて表示しております。

［事業系統図］

以上の当社グループの状況について事業系統図を示すと、次のとおりであります。

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金又は | 主要な事業の内容 | 議決権の | 関係内容
出資金 | 所有割合
| （％）
（連結子会社） |  |  |  |  |
T.RAD North | 米国 | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 100.0 | 営業上の取引
America,Inc. | ケンタッキー州 | 139,000 |  |  | 役員の兼任あり
（注２，３、４） | ホプキンスビル市 |  |  |  | 債務保証
Tripac International | 米国 テキサス州 | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 95.3 | 営業上の取引
Inc.（注３） | フォートワース市 | 4,166 |  | (注１)(95.3) |
T.RAD Czech s.r.o. | チェコ | 千CZK | 熱交換器の製造・販売 | 100.0 | 営業上の取引
（注２、３） | ウンホスト市 | 624,000 |  |  | 役員の兼任あり
|  |  |  |  | 債務保証
T.RAD(THAILAND) | タイ | 千THB | 熱交換器の製造・販売 | 100.0 | 営業上の取引
Co., Ltd.（注２、３） | チャチェンサオ県 | 390,500 |  |  | 役員の兼任あり
PT.T.RAD INDONESIA | インドネシア | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 90.0 | 営業上の取引
（注３） | ジャワ島ブカシ市 | 7,300 |  | (注１)(26.3) | 役員の兼任あり
T.RAD(VIETNAM) | ベトナム | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 100.0 | 営業上の取引
CO., LTD（注３） | ハナム省 | 6,300 |  |  | 役員の兼任あり
東洋熱交換器（中山） | 中国 | 千元 | 熱交換器の製造・販売 | 90.0 | 営業上の取引
有限公司（注２、３） | 広東省中山市 | 107,601 |  |  | 役員の兼任あり
済寧東洋熱交換器 | 中国 | 千元 | 熱交換器の製造・販売 | 90.0 | 営業上の取引
有限公司（注３） | 山東省済寧市 | 3,000 |  | (注１)(90.0) |
東洋熱交換器（常熟） | 中国 | 千米ドル | 熱交換器の製造・販売 | 90.0 | 営業上の取引
有限公司（注２、３） | 江蘇省常熟市 | 17,000 |  |  | 役員の兼任あり
T.RAD Sales Europe | ドイツ | ユーロ | 欧州地区でのT.RADの | 100.0 | 営業上の取引
GmbH（注３） | シュトットガルト市 | 25,000 | 営業業務 |  |
青島東洋熱交換器 | 中国 | 千元 | 熱交換器の製造・販売 | 51.0 | 営業上の取引
有限公司（注２、３） | 山東省青島市 | 61,339 |  |  | 役員の兼任あり
（株）ティラドロジス | 愛知県知多郡 | 千円 | 貨物自動車運送 | 100.0 | 営業上の取引
ティクス（注３） | 東浦町 | 48,900 |  |  | 製品の輸送他
|  |  |  |  | 役員の兼任あり
（株）ティラドコネク | 東京都渋谷区 | 千円 | ソフトウェアの企画 | 100.0 | 営業上の取引
ト（注３） |  | 50,000 | 開発、製作、販売等 |  | 役員の兼任あり
（持分法適用関連会社） |  |  |  |  |
TORC Co., Ltd. | タイ | 千THB | 熱交換器の製造・販売 | 45.0 | 営業上の取引
（注３） | チャチェンサオ県 | 60,000 |  |  | 役員の兼任あり
TATA TOYO RADIATOR | インド | 千INR | 熱交換器の製造・販売 | 40.2 | 営業上の取引
Ltd.（注３） | プネ市 | 320,000 |  |  | 役員の兼任あり

（注）１．「議決権の所有割合」欄の（内書）は間接所有であります。

２．T.RAD North America,Inc.、T.RAD Czech s.r.o.、T.RAD (THAILAND) Co.,Ltd.、東洋熱交換器（中山）有限公司、東洋熱交換器（常熟）有限公司、青島東洋熱交換器有限公司は特定子会社であります。

３．上記連結子会社13社及び関連会社２社は、有価証券届出書及び有価証券報告書を提出しておりません。

４．売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く）の連結売上高に占める割合が、10％を超えておりますが、当該連結子会社の売上高は、セグメント情報の「米国」地区における売上高の100分の90を超えておりますので、主要な損益情報等の記載を省略しております。

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

| 2023年３月31日現在
セグメントの名称 | 従業員数（人）
日本 | 1,539
米国 | 825
欧州 | 126
アジア | 1,086
中国 | 814
報告セグメント計 | 4,390
その他 | 106
合計 | 4,496

（注）１．従業員数は就業人員であります。

２．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、運送業などを

営む国内子会社の事業活動を含んでおります。

(2）提出会社の状況

|  |  | 2023年３月31日現在
従業員数（人） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（円）
1,539 | 40.7 | 17.6 | 6,154,698

セグメントの名称 | 従業員数（人）
日本 | 1,539
合計 | 1,539

（注）１．従業員数は就業人員であります。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

(3）労働組合の状況

当社の労働組合は、1,465名（2023年３月31日現在）の従業員で組織されており、労使関係は組合結成以来きわめて安定しており、現在までのところ特記事項はありません。

(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

提出会社

当事業年度
管理者に占める 女性労働者の割合(％)(注)１ | 男性労働者の 育児休業取得率(％)(注)２ | 労働者の男女の賃金の差異(％)(注)１
全労働者 | うち正規雇用 労働者 | うちパート・ 有期労働者
3.0 | 74.0 | 75.8 | 84.4 | 62.9

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

補足説明

①賃金：基本給、超過労働に対する報酬、賞与等を含み、退職手当、通勤手当等を除く。

②パート・有期労働者：パートタイマー、有期労働者、嘱託を含み、派遣社員を除く。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成３年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成３年労働省令第25号)第71条の４第２号における「育児休業等と育児目的休暇の取得割合」を算出したものであります。