【注記事項】
(中間連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)
当中間連結会計期間 (自 2025年４月１日 至 2025年９月30日)
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（税金費用の計算） 一部の子会社において、当連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前中間純利益に当該見積実効税率を乗じて計算する方法を採用しております。
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(中間連結損益計算書関係)
※１ 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。
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前中間連結会計期間 (自 2024年４月１日 至 2024年９月30日)
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当中間連結会計期間 (自 2025年４月１日 至 2025年９月30日)
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運送料
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267,216
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千円
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266,005
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千円
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広告宣伝費
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104,813
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〃
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75,774
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〃
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給料手当
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742,777
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〃
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728,313
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〃
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賞与引当金繰入額
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86,136
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〃
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87,970
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〃
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退職給付費用
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20,217
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〃
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20,368
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〃
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役員退職慰労引当金繰入額
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12,477
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〃
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13,619
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〃
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減価償却費
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30,057
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〃
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8,646
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〃
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製品保証引当金繰入額
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―
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〃
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47,805
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〃
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研究開発費
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749,869
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〃
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821,107
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〃
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※２ 当社グループの事業は、冬季製品（スキーキャリア・タイヤ滑止等）の占める割合が高いため、連結会計年度の10月から12月の割合が高くなる傾向があり、また、冬季の降雪量の多寡により業績に影響を受けることがあります。
(中間連結キャッシュ・フロー計算書関係)
※１ 現金及び現金同等物の中間期末残高と中間連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
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前中間連結会計期間 (自 2024年４月１日 至 2024年９月30日)
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当中間連結会計期間 (自 2025年４月１日 至 2025年９月30日)
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現金及び預金
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9,380,981
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千円
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9,601,472
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千円
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計
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9,380,981
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千円
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9,601,472
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千円
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預入期間が３ヶ月を超える
定期預金残高
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△1,873,847
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〃
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△1,050,184
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〃
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現金及び現金同等物
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7,507,134
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千円
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8,551,287
|
千円
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(株主資本等関係)
前中間連結会計期間(自 2024年４月１日 至 2024年９月30日)
１．配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(千円)
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2024年６月27日
定時株主総会
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普通株式
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105,809
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15
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2024年３月31日
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2024年６月28日
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利益剰余金
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２．基準日が当中間連結会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間連結会計期間の末日後となるもの
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(千円)
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2024年10月30日
取締役会
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普通株式
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105,809
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15
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2024年９月30日
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2024年12月２日
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利益剰余金
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当中間連結会計期間(自 2025年４月１日 至 2025年９月30日)
１．配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(千円)
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2025年６月27日
定時株主総会
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普通株式
|
105,809
|
15
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2025年３月31日
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2025年６月30日
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利益剰余金
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２．基準日が当中間連結会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間連結会計期間の末日後となるもの
決議
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株式の種類
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配当金の総額
(千円)
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１株当たり
配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2025年10月31日
取締役会
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普通株式
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105,809
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15
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2025年９月30日
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2025年12月１日
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利益剰余金
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