(セグメント情報等)

【セグメント情報】

前第１四半期連結累計期間（自　2021年１月１日　至　2021年３月31日）

１　報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

（単位：百万円）

	報告セグメント				調整額	四半期連結 損益計算書 計上額
	自転車部品	釣具	その他	計
売上高
外部顧客への売上高	103,757	22,575	93	126,426	－	126,426
セグメント間の内部売上高 　又は振替高	－	－	－	－	－	－
計	103,757	22,575	93	126,426	－	126,426
セグメント利益又は損失（△）	27,730	4,846	△5	32,571	－	32,571

(注)　セグメント利益又は損失の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。

２  報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

該当事項はありません。

当第１四半期連結累計期間（自　2022年１月１日　至　2022年３月31日）

１　報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報

（単位：百万円）

	報告セグメント				調整額	四半期連結 損益計算書 計上額
	自転車部品	釣具	その他	計
売上高
一時点で移転される財	118,176	25,767	104	144,047	－	144,047
一定の期間にわたり移転 される財	－	－	－	－	－	－
顧客との契約から生じる収益	118,176	25,767	104	144,047	－	144,047
外部顧客への売上高	118,176	25,767	104	144,047	－	144,047
セグメント間の内部売上高 　又は振替高	－	－	－	－	－	－
計	118,176	25,767	104	144,047	－	144,047
セグメント利益又は損失（△）	32,455	5,564	12	38,033	－	38,033

(注)１　セグメント利益又は損失の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。

　  ２　売上高には、顧客との契約から生じる収益とそれ以外の収益を含めておりますが、そのほとんどが顧客と
の契約から生じる収益であり、その他の収益に重要性はないため、区分表示しておりません。

２  報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

(固定資産に係る重要な減損損失)

	報告セグメント				調整額 （百万円）	合計 （百万円）
	自転車部品 （百万円）	釣具 （百万円）	その他 （百万円）	計 （百万円）
減損損失	－	－	－	－	593	593

(注) 調整額593百万円は、各報告セグメントに配分していない管理部門に係るものであります。

(収益認識関係)

顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。

(１株当たり情報)

１株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

項目	前第１四半期連結累計期間 (自  2021年１月１日   至  2021年３月31日)	当第１四半期連結累計期間 (自  2022年１月１日   至  2022年３月31日)
１株当たり四半期純利益	308円48銭	314円03銭
(算定上の基礎)
親会社株主に帰属する 四半期純利益(百万円)	28,596	28,740
普通株主に帰属しない金額(百万円)	－	－
普通株式に係る親会社株主に帰属する 四半期純利益(百万円)	28,596	28,740
普通株式の期中平均株式数(千株)	92,699	91,519

(注) 潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

(重要な後発事象)

(自己株式の消却)

当社は、2022年４月26日開催の取締役会において、会社法第178条の規定に基づき自己株式の消却を決議し、2022年５月９日に自己株式の消却を行いました。

１．消却する株式の種類

当社普通株式

２．消却する株式の総数

829,900株 （消却前の発行済株式総数に対する割合　0.90％）

３．消却後の発行済株式総数

91,160,100株

４．消却日　

2022年５月９日

(自己株式の取得)

当社は、2022年４月26日開催の取締役会において、会社法165条第３項の規定により読み替えて適用される同法156条の規定に基づき、自己株式の取得枠を設定することを決議しました。

１．自己株式の取得を行う理由

株主還元の充実及び資本効率の向上を図り、企業環境の変化に対応した機動的な経営を遂行するため、自己株式の取得枠を設定するものです。

２．取得対象株式の種類

当社普通株式

３．取得しうる株式の総数

1,000,000株(上限)　(発行済株式総数に対する割合(自己株式を除く)1.1％)

４．株式の取得価額の総額

28,000,000,000円(上限)

５．自己株式取得期間

2022年４月27日から2023年３月31日まで

６．取得の方法

東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-３)による買付け

２ 【その他】

該当事項はありません。