２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (平成29年３月31日)	当事業年度 (平成30年３月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	14,459	19,211
受取手形	469	443
電子記録債権	102	97
売掛金	※１ 11,247	※１ 10,889
製品	14,658	19,154
仕掛品	－	8
原材料	255	236
短期貸付金	※１ 1,071	－
未収入金	※１ 9,275	※１ 6,402
繰延税金資産	2,467	1,564
未収消費税等	571	723
その他	※１ 577	※１ 808
貸倒引当金	△2,728	△102
流動資産合計	52,427	59,437
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物	9,538	9,940
機械及び装置	1,193	1,086
車両運搬具	0	0
工具、器具及び備品	616	722
土地	3,967	3,749
建設仮勘定	276	90
有形固定資産合計	15,593	15,590
無形固定資産
ソフトウエア	1,966	2,105
その他	8	8
無形固定資産合計	1,975	2,113
投資その他の資産
投資有価証券	37,722	39,105
関係会社株式	112,049	112,160
長期前払費用	161	155
長期貸付金	※１ 550	※１ 510
繰延税金資産	1,187	371
その他	2,190	2,140
貸倒引当金	△1,005	△947
投資損失引当金	△138	△26
投資その他の資産合計	152,718	153,470
固定資産合計	170,286	171,174
資産合計	222,714	230,612

		(単位：百万円)
	前事業年度 (平成29年３月31日)	当事業年度 (平成30年３月31日)
負債の部
流動負債
支払手形	129	194
買掛金	※１ 10,357	※１ 10,766
電子記録債務	2,727	1,963
設備関係支払手形	103	7
営業外電子記録債務	95	227
未払金	※１ 1,595	※１ 775
短期借入金	※１ 46	※１ 6,814
1年内償還予定の社債	10,000	10,000
1年内返済予定の長期借入金	3,200	3,700
未払法人税等	409	2,135
未払費用	※１ 2,229	※１ 2,065
預り金	87	129
賞与引当金	860	959
役員賞与引当金	28	81
事業再編整理損失引当金	676	835
環境対策引当金	10	－
その他	※１ 639	※１ 606
流動負債合計	33,196	41,264
固定負債
社債	10,000	－
長期借入金	26,800	31,700
退職給付引当金	5,672	5,822
債務保証損失引当金	418	466
環境対策引当金	27	－
事業再編整理損失引当金	1,752	650
資産除去債務	42	50
その他	※１ 86	※１ 86
固定負債合計	44,799	38,775
負債合計	77,996	80,040
純資産の部
株主資本
資本金	32,648	32,648
資本剰余金
資本準備金	36,029	36,029
資本剰余金合計	36,029	36,029
利益剰余金
その他利益剰余金
圧縮積立金	227	134
繰越利益剰余金	67,443	71,858
利益剰余金合計	67,671	71,992
自己株式	△1,780	△1,783
株主資本合計	134,570	138,887
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	10,148	11,684
評価・換算差額等合計	10,148	11,684
純資産合計	144,718	150,572
負債純資産合計	222,714	230,612

②【損益計算書】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (自　平成28年４月１日 　至　平成29年３月31日)	当事業年度 (自　平成29年４月１日 　至　平成30年３月31日)
売上高	※３ 50,252	※３ 100,965
売上原価	※３ 36,629	※３ 72,808
売上総利益	13,623	28,156
営業収益	※３ 7,363	－
営業費用	※１,※３ 3,013	－
販売費及び一般管理費	※２,※３ 12,723	※２,※３ 24,501
営業利益	5,249	3,654
営業外収益
受取利息	※３ 93	※３ 28
受取配当金	※３ 2,957	※３ 6,918
受取賃貸料	※３ 11	※３ 20
貸倒引当金戻入額	－	58
為替差益	※３ 443	－
その他	※３ 70	※３ 222
営業外収益合計	3,575	7,249
営業外費用
支払利息	403	※３ 396
為替差損	－	198
手形売却損	33	61
貸倒引当金繰入額	90	－
支払補償費	－	331
その他	※３ 105	※３ 81
営業外費用合計	633	1,069
経常利益	8,191	9,833
特別利益
投資有価証券売却益	2,182	1,476
固定資産売却益	※４ 2,394	※４ 40
貸倒引当金戻入額	－	683
投資損失引当金戻入額	－	112
債務保証損失引当金戻入額	※３ 251	－
事業再編整理損失引当金戻入額	－	48
抱合せ株式消滅差益	19,298	－
その他	－	7
特別利益合計	24,127	2,367
特別損失
固定資産売却損	－	3
固定資産除却損	39	53
減損損失	3	0
事業再編整理損失引当金繰入額	726	－
債務保証損失引当金繰入額	※３ 69	48
子会社株式評価損	※３ 1,071	134
コンプライアンス特別対策費等	－	199
その他	－	0
特別損失合計	1,910	440
税引前当期純利益	30,408	11,761
法人税、住民税及び事業税	1,476	890
法人税等調整額	122	1,139
法人税等合計	1,598	2,029
当期純利益	28,810	9,731

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　平成28年４月１日　至　平成29年３月31日）

								(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金			自己株式	株主資本合計
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	その他利益剰余金		利益剰余金合計
					圧縮積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	32,648	36,029	－	36,029	229	52,662	52,892	△10,400	111,170
当期変動額
剰余金の配当						△5,410	△5,410		△5,410
当期純利益						28,810	28,810		28,810
圧縮積立金の積立							－		－
圧縮積立金の取崩					△4	4	－		－
合併による増加					3		3		3
自己株式の取得								△2	△2
自己株式の処分			△0	△0				0	0
自己株式の消却			△8,622	△8,622				8,622	－
自己株式処分差損の振替			0	0		△0	△0		－
利益剰余金から資本剰余金への振替			8,622	8,622		△8,622	△8,622		－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	－	－	△1	14,780	14,779	8,620	23,399
当期末残高	32,648	36,029	－	36,029	227	67,443	67,671	△1,780	134,570

	評価・換算差額等		純資産合計
	その他有価証券評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	6,701	6,701	117,871
当期変動額
剰余金の配当			△5,410
当期純利益			28,810
圧縮積立金の積立			－
圧縮積立金の取崩			－
合併による増加			3
自己株式の取得			△2
自己株式の処分			0
自己株式の消却			－
自己株式処分差損の振替			－
利益剰余金から資本剰余金への振替			－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	3,446	3,446	3,446
当期変動額合計	3,446	3,446	26,846
当期末残高	10,148	10,148	144,718

当事業年度（自　平成29年４月１日　至　平成30年３月31日）

								(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金			自己株式	株主資本合計
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	その他利益剰余金		利益剰余金合計
					圧縮積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	32,648	36,029	－	36,029	227	67,443	67,671	△1,780	134,570
当期変動額
剰余金の配当						△5,410	△5,410		△5,410
当期純利益						9,731	9,731		9,731
圧縮積立金の積立					131	△131	－		－
圧縮積立金の取崩					△224	224	－		－
合併による増加
自己株式の取得								△3	△3
自己株式の処分			△0	△0				0	0
自己株式の消却
自己株式処分差損の振替			0	0		△0	△0		－
利益剰余金から資本剰余金への振替
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	－	－	△93	4,414	4,320	△2	4,317
当期末残高	32,648	36,029	－	36,029	134	71,858	71,992	△1,783	138,887

	評価・換算差額等		純資産合計
	その他有価証券評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	10,148	10,148	144,718
当期変動額
剰余金の配当			△5,410
当期純利益			9,731
圧縮積立金の積立			－
圧縮積立金の取崩			－
合併による増加
自己株式の取得			△3
自己株式の処分			0
自己株式の消却
自己株式処分差損の振替			－
利益剰余金から資本剰余金への振替
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	1,536	1,536	1,536
当期変動額合計	1,536	1,536	5,854
当期末残高	11,684	11,684	150,572

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．資産の評価基準及び評価方法

　(1）有価証券の評価基準及び評価方法

①子会社株式及び関連会社株式

移動平均法による原価法により評価しております。

②その他有価証券

時価のあるもの

　当事業年度末日の市場価格等に基づく時価法により評価しております。

（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。）

時価のないもの

　移動平均法による原価法により評価しております。

２.デリバティブの評価基準

　時価法により評価しております。

３.たな卸資産の評価基準及び評価方法

　総平均法による原価法（貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）により評価しております。

４．固定資産の減価償却の方法

　(1）有形固定資産

　　　定額法を採用しております。

　　　なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	３～50年
機械及び装置	１～10年

　(2）無形固定資産

　　　定額法を採用しております。

５．引当金の計上基準

　(1）貸倒引当金

　　　売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。

　(2）投資損失引当金

　　　子会社株式等（減損会計適用銘柄を除く。）の著しい価値の下落による損失に備えるため、期末における実質価額等を考慮して計上しております。

　(3）賞与引当金

　　　従業員賞与の支給に充てるため、支給見込額基準により計上しております。

　(4）役員賞与引当金

　　　役員賞与の支給に充てるため、支給見込額基準により計上しております。

　(5）退職給付引当金

　従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき、当事業年度末において発生していると認められる額を計上しております。

①退職給付見込額の期間帰属方法

　退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。

②数理計算上の差異及び過去勤務費用の費用処理方法

　過去勤務費用については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（５年）による定率法により費用処理しております。

　数理計算上の差異については、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（５年）による定率法により、発生の翌事業年度より費用処理しております。

　(6）環境対策引当金

　　　将来の環境対策に伴う支出に備えるため、その合理的な見積額に基づき計上しております。

　(7）債務保証損失引当金

　　　債務保証に係る損失に備えるため、被保証先の財政状態等を勘案し、損失負担見込額を計上しております。

　(8）事業再編整理損失引当金

　事業再編に伴い発生する費用及び損失に備えるため、その発生見込額を計上しております。

６．ヘッジ会計の方法

　(1）ヘッジ会計の方法

　　　金利スワップについて、特例処理を採用しております。

　(2）ヘッジ手段とヘッジ対象

　　　一部の借入金に対しての利息を対象として金利スワップ取引を利用しております。

　(3）ヘッジ方針

　　　一部の借入金における金利変動リスクについてヘッジを行っております。

　(4）ヘッジ有効性評価の方法

　　　金利スワップについては、特例処理によっているため、有効性の評価を省略しております。

７.繰延資産の処理方法

社債発行費

　　発生年度に一括償却しております。

８．その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

　(1）退職給付に係る会計処理

　退職給付に係る未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の未処理額の会計処理の方法は、連結財務諸表におけるこれらの会計処理方法と異なっております。

　(2）消費税等の会計処理

　　　消費税等の会計処理は、税抜方式によっております。

　(3）連結納税制度の適用

　　　連結納税制度を適用しております。

（貸借対照表関係）

※１．関係会社に対する金銭債権及び金銭債務（区分表示したものを除く）

	前事業年度 （平成29年３月31日）	当事業年度 （平成30年３月31日）
短期金銭債権	13,888百万円	10,126百万円
短期金銭債務	9,804	8,563
長期金銭債権	550	510
長期金銭債務	7	7

２．保証債務

　他の会社の金融機関等からの借入債務等に対し、保証を行っております。

	前事業年度 （平成29年３月31日）	当事業年度 （平成30年３月31日）
関係会社の金融機関からの借入に対する保証	563百万円	1,000百万円
関係会社のグループ内金融子会社（シチズン・フィナンシャル・サービス㈱）等からの借入に対する保証	10,830	3,783
関係会社の電子債権取引に係る支払に対する併存的債務引受	3,467	3,595
関係会社の不動産賃貸借契約に対する保証	40	46

３．当社は、運転資金の効率的な調達を行うため取引銀行４行と当座貸越契約及び貸出コミットメント契約を締結しております。これらの契約に基づく事業年度末の借入未実行残高は次のとおりであります。

	前事業年度 （平成29年３月31日）	当事業年度 （平成30年３月31日）
当座貸越極度額及び貸出コミットメントの総額	47,603百万円	50,083百万円
借入実行残高	－	－
差引額	47,603	50,083

（損益計算書関係）

※１．営業費用の主要な内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　平成28年４月１日 　　至　平成29年３月31日）	当事業年度 （自　平成29年４月１日 　　至　平成30年３月31日）
給料手当	59百万円	－百万円
賞与引当金繰入額	68	－
退職給付費用	28	－
研究開発費	633	－
減価償却費	280	－
事務委託費	795	－
修繕費	332	－

※２．販売費及び一般管理費の主要な内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　平成28年４月１日 　　至　平成29年３月31日）	当事業年度 （自　平成29年４月１日 　　至　平成30年３月31日）
給料手当	1,706百万円	3,560百万円
賞与引当金繰入額	547	1,202
貸倒引当金繰入額	73	△38
役員賞与引当金繰入額	28	81
退職給付費用	207	386
研究開発費	2,289	4,261
減価償却費	382	972
広告宣伝費	3,765	5,696

※３．関係会社との取引高

	前事業年度 （自　平成28年４月１日 至　平成29年３月31日）	当事業年度 （自　平成29年４月１日 至　平成30年３月31日）
営業取引による取引高
売上高	16,243百万円	35,774百万円
仕入高	38,631	82,816
営業収益	7,054	－
営業費用	12,210	21,295
営業取引以外の取引による取引高	9,779	5,982

※４．固定資産売却益の主な内訳は次のとおりであります。

	前事業年度 （自　平成28年４月１日 至　平成29年３月31日）	当事業年度 （自　平成29年４月１日 至　平成30年３月31日）
機械装置及び運搬具	10百万円	7百万円
工具、器具及び備品	0	0
土地	2,384	32

（有価証券関係）

前事業年度（平成29年３月31日）

　子会社株式及び関連会社株式（貸借対照表計上額　112,049百万円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

当事業年度（平成30年３月31日）

　子会社株式及び関連会社株式（貸借対照表計上額　112,160百万円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生原因別の主な内訳

	前事業年度 （平成29年３月31日）		当事業年度 （平成30年３月31日）
（繰延税金資産）
減価償却資産	681百万円		670百万円
賞与引当金	265		293
投資有価証券等	10,303		12,416
退職給付引当金	1,737		1,782
貸倒引当金	1,152		321
その他	2,364		2,175
繰延税金資産小計	16,504		17,659
評価性引当額	△9,657		△12,100
繰延税金資産合計	6,846		5,559
（繰延税金負債）
その他有価証券評価差額金	2,963		3,543
連結納税に係る譲渡損益の繰延	92		0
その他	135		80
繰延税金負債合計	3,191		3,623
繰延税金資産の純額	3,655		1,936

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度 （平成29年３月31日）		当事業年度 （平成30年３月31日）
法定実効税率	30.9％		30.9％
（調整）
税務上損金に算入されない費用	0.6		0.2
受取配当金益金不算入	△5.7		△15.5
評価性引当額の増減	△0.4		1.4
抱合せ株式消滅差益	△19.6		－
税率変更による期末繰延税金資産の減額修正	△0.0		－
その他	△0.5		0.3
税効果会計適用後の法人税等の負担率	5.3		17.3

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

（単位：百万円）

区分	資産の種類	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期償却額	当期末残高	減価償却累計額
有形固定資産	建物及び構築物	9,538	1,511	445	665	9,940	21,132
	機械及び装置	1,193	268	117	257	1,086	4,920
	車両運搬具	0	－	－	0	0	4
	工具、器具及び備品	616	297	9 (0)	181	722	1,505
	土地	3,967	－	218	－	3,749	－
	建設仮勘定	276	2,203	2,389	－	90	－
	計	15,593	4,281	3,179	1,104	15,590	27,563
無形固定資産	ソフトウエア	1,966	733	5	588	2,105	－
	その他	8	－	－	0	8	－
	計	1,975	733	5	589	2,113	－

  （注）１.「当期減少額」欄の()内は内書きで、減損損失の計上額であります。

２.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物及び構築物 　  東京都西東京市            457百万円
　　　　　　　　 　埼玉県所沢市               62百万円

【引当金明細表】

（単位：百万円）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	3,733	1,049	3,733	1,049
投資損失引当金	138	－	112	26
賞与引当金	860	959	860	959
役員賞与引当金	28	81	28	81
債務保証損失引当金	418	48	－	466
環境対策引当金	38	－	38	－
事業再編整理損失引当金	2,429	－	943	1,486

（２）【主な資産及び負債の内容】

　連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

　該当事項はありません。