第4【経理の状況】

1.中間連結財務諸表の作成方法について

 当社の中間連結財務諸表は、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和51年大蔵省令第28号。以下「連結財務諸表規則」という)に基づいて作成しております。

 また、当社は、金融商品取引法第24条の5第1項の表の第1号の上欄に掲げる会社に該当し、連結財務諸表規則第1編及び第3編の規定により第1種中間連結財務諸表を作成しております。

 

2.監査証明について

 当社は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、中間連結会計期間(2025年1月1日から2025年6月30日まで)に係る中間連結財務諸表について、有限責任 あずさ監査法人による期中レビューを受けております。

 

1【中間連結財務諸表】

(1)【中間連結貸借対照表】

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(2024年12月31日)

当中間連結会計期間

(2025年6月30日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

29,022

29,285

受取手形、売掛金及び契約資産

※2 44,163

36,393

電子記録債権

※2 13,979

11,625

棚卸資産

※1 32,320

※1 30,018

その他

8,033

6,389

貸倒引当金

1,251

1,230

流動資産合計

126,267

112,480

固定資産

 

 

有形固定資産

38,796

38,669

無形固定資産

 

 

のれん

993

796

その他

9,632

9,325

無形固定資産合計

10,626

10,121

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

35,952

34,789

その他

12,208

13,379

貸倒引当金

84

82

投資その他の資産合計

48,077

48,086

固定資産合計

97,500

96,878

資産合計

223,767

209,359

負債の部

 

 

流動負債

 

 

支払手形及び買掛金

※2 37,681

32,771

短期借入金

3,227

3,212

未払法人税等

1,504

748

賞与引当金

364

475

役員賞与引当金

45

5

製品保証引当金

928

767

製品事故処理費用引当金

97

30

事業整理損失引当金

5

0

その他

24,760

22,678

流動負債合計

68,616

60,690

固定負債

 

 

長期借入金

562

426

役員退職慰労引当金

45

52

製品保証引当金

1,830

1,736

退職給付に係る負債

6,081

5,967

その他

9,691

9,786

固定負債合計

18,212

17,970

負債合計

86,828

78,661

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

前連結会計年度

(2024年12月31日)

当中間連結会計期間

(2025年6月30日)

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

20,167

20,167

資本剰余金

22,995

22,956

利益剰余金

60,822

60,381

自己株式

3,535

4,926

株主資本合計

100,450

98,580

その他の包括利益累計額

 

 

その他有価証券評価差額金

13,343

12,617

繰延ヘッジ損益

24

31

為替換算調整勘定

13,826

10,497

退職給付に係る調整累計額

4,393

4,205

その他の包括利益累計額合計

31,538

27,289

株式引受権

2

2

新株予約権

78

50

非支配株主持分

4,868

4,775

純資産合計

136,939

130,697

負債純資産合計

223,767

209,359

 

(2)【中間連結損益計算書及び中間連結包括利益計算書】

【中間連結損益計算書】

 

 

(単位:百万円)

 

前中間連結会計期間

(自 2024年1月1日

 至 2024年6月30日)

当中間連結会計期間

(自 2025年1月1日

 至 2025年6月30日)

売上高

96,012

98,523

売上原価

65,678

67,128

売上総利益

30,333

31,394

販売費及び一般管理費

※1 30,461

※1 29,735

営業利益又は営業損失(△)

127

1,658

営業外収益

 

 

受取利息

213

171

受取配当金

425

506

受取賃貸料

31

29

補助金収入

19

19

その他

196

186

営業外収益合計

885

913

営業外費用

 

 

支払利息

70

80

持分法による投資損失

99

59

支払手数料

6

6

固定資産賃貸費用

23

18

為替差損

29

15

その他

118

155

営業外費用合計

347

335

経常利益

410

2,236

特別利益

 

 

投資有価証券売却益

9

特別利益合計

9

特別損失

 

 

固定資産処分損

80

28

投資有価証券評価損

236

事業整理損失

※2 253

特別損失合計

570

28

税金等調整前中間純利益又は税金等調整前中間純損失(△)

150

2,207

法人税、住民税及び事業税

331

533

法人税等調整額

205

272

法人税等合計

126

806

中間純利益又は中間純損失(△)

276

1,401

非支配株主に帰属する中間純利益

77

196

親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失(△)

354

1,204

 

【中間連結包括利益計算書】

 

 

(単位:百万円)

 

前中間連結会計期間

(自 2024年1月1日

 至 2024年6月30日)

当中間連結会計期間

(自 2025年1月1日

 至 2025年6月30日)

中間純利益又は中間純損失(△)

276

1,401

その他の包括利益

 

 

その他有価証券評価差額金

4,807

725

繰延ヘッジ損益

149

6

為替換算調整勘定

5,364

3,356

退職給付に係る調整額

54

187

持分法適用会社に対する持分相当額

260

264

その他の包括利益合計

10,527

4,540

中間包括利益

10,251

3,138

(内訳)

 

 

親会社株主に係る中間包括利益

9,729

3,045

非支配株主に係る中間包括利益

521

93

 

(3)【中間連結キャッシュ・フロー計算書】

 

 

(単位:百万円)

 

前中間連結会計期間

(自 2024年1月1日

 至 2024年6月30日)

当中間連結会計期間

(自 2025年1月1日

 至 2025年6月30日)

営業活動によるキャッシュ・フロー

 

 

税金等調整前中間純利益又は税金等調整前中間純損失(△)

150

2,207

減価償却費

3,526

3,585

のれん償却額

172

115

投資有価証券売却損益(△は益)

9

製品保証引当金の増減額(△は減少)

271

154

製品事故処理費用引当金の増減額(△は減少)

68

66

売上債権の増減額(△は増加)

7,393

8,900

棚卸資産の増減額(△は増加)

247

1,092

仕入債務の増減額(△は減少)

2,510

4,119

法人税等の支払額又は還付額(△は支払)

67

930

その他

1,584

1,458

営業活動によるキャッシュ・フロー

6,455

9,171

投資活動によるキャッシュ・フロー

 

 

定期預金の預入による支出

202

562

有価証券の取得による支出

4

6

有価証券の売却及び償還による収入

84

0

関係会社株式の取得による支出

631

有形固定資産の取得による支出

2,741

2,361

その他

1,756

1,643

投資活動によるキャッシュ・フロー

5,253

4,574

財務活動によるキャッシュ・フロー

 

 

短期借入金の純増減額(△は減少)

699

168

長期借入れによる収入

748

長期借入金の返済による支出

53

135

配当金の支払額

968

1,718

リース債務の返済による支出

430

396

自己株式の取得による支出

0

1,554

自己株式の処分による収入

64

137

財務活動によるキャッシュ・フロー

1,340

3,500

現金及び現金同等物に係る換算差額

2,398

1,344

現金及び現金同等物の増減額(△は減少)

2,260

247

現金及び現金同等物の期首残高

25,159

27,346

現金及び現金同等物の中間期末残高

27,419

27,099

 

【注記事項】

(会計方針の変更)

 (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)

 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当中間連結会計期間の期首から適用しております。

 法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による中間連結財務諸表への影響はありません。

 また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当中間連結会計期間の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前中間連結会計期間及び前連結会計年度については遡及適用後の中間連結財務諸表及び連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前中間連結会計期間の中間連結財務諸表及び前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。

 

(中間連結貸借対照表関係)

※1 棚卸資産の内訳は次のとおりであります。

 

前連結会計年度

(2024年12月31日)

 当中間連結会計期間

(2025年6月30日)

商品及び製品

19,673百万円

18,932百万円

仕掛品

1,088

1,247

原材料及び貯蔵品

11,559

9,838

 

 ※2 連結会計年度末日満期手形等の会計処理については、手形交換日または決済日をもって決済処理をしております。なお、前連結会計年度末日が金融機関の休日であったため、次の連結会計年度末日満期手形等が前連結会計年度末日残高に含まれております。

 

 

前連結会計年度

(2024年12月31日)

当中間連結会計期間

(2025年6月30日)

受取手形

59百万円

電子記録債権

775

支払手形

399

 

(中間連結損益計算書関係)

 ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

 

 前中間連結会計期間

(自 2024年1月1日

  至 2024年6月30日)

 当中間連結会計期間

(自 2025年1月1日

  至 2025年6月30日)

従業員給与手当

8,510百万円

8,489百万円

賞与引当金繰入額

267

139

退職給付費用

285

180

製品保証引当金繰入額

491

459

 

※2 一部の海外連結子会社において住設システム分野からの撤退に関連して発生する費用及び損失を事業整理損失として計上しております。

事業整理損失の内訳は、退職金132百万円、減損損失84百万円、棚卸資産評価損35百万円であります。

なお、減損損失の内訳は次のとおりであります。

(単位:百万円)

用途

場所

種類

金額

事業用資産

(住設システム分野)

中華人民共和国

江蘇省昆山市

機械装置及び運搬具

84

(注)当社グループでは事業用資産については、製品及び市場の類似性を考慮して区分しております。上記の資産につきましては、事業撤退の意思決定を行ったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として認識しました。回収可能価額は使用価値にて測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため、ゼロとして評価しております。

 

 

(中間連結キャッシュ・フロー計算書関係)

※  現金及び現金同等物の中間期末残高と中間連結貸借対照表に掲載されている科目の金額との関係は下記のとおりであります。

 

 前中間連結会計期間

(自 2024年1月1日

  至 2024年6月30日)

 当中間連結会計期間

(自 2025年1月1日

  至 2025年6月30日)

現金及び預金勘定

28,689百万円

29,285百万円

預入期間が3ヶ月を超える定期預金

△1,269

△2,185

現金及び現金同等物

27,419

27,099

 

(株主資本等関係)

Ⅰ 前中間連結会計期間(自 2024年1月1日 至 2024年6月30日)

(1)配当金支払額

 

 

(決議)

株式の種類

配当金の総額

(百万円)

1株当たり
配当額

(円)

基準日

効力発生日

配当の原資

2024年3月28日

定時株主総会

普通株式

968

21

2023年12月31日

2024年3月29日

利益剰余金

 

(2)基準日が当中間連結会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間連結会計期間末後となるもの

(決議)

株式の種類

配当金の総額

(百万円)

1株当たり
配当額

(円)

基準日

効力発生日

配当の原資

2024年8月8日

取締役会

普通株式

1,537

33

2024年6月30日

2024年9月13日

利益剰余金

(注)2024年8月8日取締役会決議に基づく「配当金の総額」には、「株式給付信託(従業員持株会処分型)」の信託財産として㈱日本カストディ銀行(信託E口)が保有する当社株式425,500株に対する配当金14百万円が含まれております。

 

(3)株主資本の金額の著しい変動

当社は、2024年2月14日開催の取締役会において、会社法第178条の規定に基づき、自己株式2,242,721株を消却しました。この結果、当中間連結会計期間において利益剰余金及び自己株式がそれぞれ3,464百万円減少し、当中間連結会計期間末において利益剰余金が57,622百万円、自己株式が3,688百万円となっております。

 

Ⅱ 当中間連結会計期間(自 2025年1月1日 至 2025年6月30日)

(1)配当金支払額

 

 

(決議)

株式の種類

配当金の総額

(百万円)

1株当たり
配当額

(円)

基準日

効力発生日

配当の原資

2025年3月27日

定時株主総会

普通株式

1,677

36

2024年12月31日

2025年3月28日

利益剰余金

注)2025年3月27日定時株主総会決議に基づく「配当金の総額」には、「株式給付信託(従業員持株会処分型)」の信

託財産として㈱日本カストディ銀行(信託E口)が保有する当社株式330,900株に対する配当金11百万円が含まれております。

 

(2)基準日が当中間連結会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間連結会計期間末後となるもの

(決議)

株式の種類

配当金の総額

(百万円)

1株当たり
配当額

(円)

基準日

効力発生日

配当の原資

2025年8月7日

取締役会

普通株式

1,602

35

2025年6月30日

2025年9月12日

利益剰余金

(注)2025年8月7日取締役会決議に基づく「配当金の総額」には、「株式給付信託(従業員持株会処分型)」の信託財産として㈱日本カストディ銀行(信託E口)が保有する当社株式274,000株に対する配当金9百万円が含まれております。

 

(3)株主資本の金額の著しい変動

当社は、2025年2月13日開催の取締役会において、会社法第165条第3項の規定により読み替えて適用される同法第156条の規定に基づき自己株式の取得をすること及びその具体的な取得方法について決議し、自己株式855,300株を取得しました。この自己株式の取得に伴い、自己株式が1,553百万円増加しております。

 

(セグメント情報等)

Ⅰ 前中間連結会計期間(自 2024年1月1日 至 2024年6月30日)

1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

報告セグメント

調整額

中間連結

損益計算書

計上額

 

国内事業

海外事業

合計

売上高

 

 

 

 

 

温水空調分野

49,672

29,303

78,975

78,975

厨房分野

7,525

5,329

12,854

12,854

その他

3,873

308

4,181

4,181

顧客との契約から生じる収益

61,070

34,941

96,012

96,012

その他の収益

外部顧客への売上高

61,070

34,941

96,012

96,012

セグメント間の内部売上高又は振替高

3,775

2,176

5,951

5,951

64,846

37,117

101,964

5,951

96,012

セグメント利益又は損失(△)

724

596

127

127

(注)セグメント利益又は損失(△)は、中間連結損益計算書の営業損失と一致しております。

 

2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

「海外事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては84百万円であります。

 

Ⅱ 当中間連結会計期間(自 2025年1月1日 至 2025年6月30日)

1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報並びに収益の分解情報

 

 

 

 

(単位:百万円)

 

報告セグメント

調整額

中間連結

損益計算書

計上額

 

国内事業

海外事業

合計

売上高

 

 

 

 

 

温水空調分野

53,397

27,986

81,384

81,384

厨房分野

7,711

5,034

12,745

12,745

その他

4,154

238

4,392

4,392

顧客との契約から生じる収益

65,263

33,259

98,523

98,523

その他の収益

外部顧客への売上高

65,263

33,259

98,523

98,523

セグメント間の内部売上高又は振替高

4,050

2,211

6,262

6,262

69,314

35,471

104,785

6,262

98,523

セグメント利益

673

985

1,658

1,658

(注)セグメント利益は、中間連結損益計算書の営業利益と一致しております。

 

(収益認識関係)

顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、「注記事項(セグメント情報等)」に記載のとおりであります。

 

(1株当たり情報)

1株当たり中間純利益又は1株当たり中間純損失及び算定上の基礎、潜在株式調整後1株当たり中間純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

 

前中間連結会計期間

(自 2024年1月1日

至 2024年6月30日)

当中間連結会計期間

(自 2025年1月1日

至 2025年6月30日)

(1)1株当たり中間純利益又は1株当たり中間純損失(△)

△7円68銭

26円18銭

(算定上の基礎)

 

 

親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失(△)(百万円)

△354

1,204

普通株主に帰属しない金額(百万円)

普通株式に係る親会社株主に帰属する中間純利益又は親会社株主に帰属する中間純損失(△)(百万円)

△354

1,204

普通株式の期中平均株式数(千株)

46,151

46,000

(2)潜在株式調整後1株当たり中間純利益

26円16銭

(算定上の基礎)

 

 

親会社株主に帰属する中間純利益調整額(百万円)

普通株式増加数(千株)

41

希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり中間純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要

(注)1.前中間連結会計期間の潜在株式調整後1株当たり中間純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり中間純損失であるため、記載しておりません。

2.「株式給付信託(従業員持株会処分型)」の信託財産として㈱日本カストディ銀行(信託E口)が保有する当社株式を1株当たり中間純利益又は1株当たり中間純損失の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

 

(重要な後発事象)

該当事項はありません。

 

 

 

 

2【その他】

 2025年8月7日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。

(イ)配当金の総額……………………1,602百万円

(ロ)1株当たりの金額…………………………………35円00銭

(ハ)支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2025年9月12日

(注)1.2025年6月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行います。

2.配当金の総額には、「株式給付信託(従業員持株会処分型)」の信託財産として㈱日本カストディ銀行(信託E口)が保有する当社株式274,000株に対する配当金9百万円が含まれております。