文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1) 会社の経営の基本方針
当社グループは、“Feel the earth”（地球を五感で楽しもう）をスローガンに、地球を舞台に、スポーツを通じ、人生の豊かな時間を提供するライフタイム・スポーツ・カンパニーとして、自然とスポーツを愛する世界中の人々に貢献してまいります。
(2) 目標とする経営指標
当社グループは、昨年発表した中期経営計画の連結営業利益、及び１株当たり配当金が、実質２年前倒しで到達目標を達成したことから、あらためて「新・中期経営計画２０２５（2022年度～2025年度）」を策定し、最終年度（2025年度）の到達目標を以下のとおり設定いたしました。
(3) 中長期的な会社の経営戦略
当社グループは、２００８年のリーマンショック、２０１１年の東日本大震災など、厳しい経営環境下にあっても、縮小均衡の先には未来はないとの考えから、２０１２年度より、経営の軸足を守りから攻めに転じ、売上の拡大に鋭意努めてまいりました。
また２０２１年度におきましては、新型コロナウイルス変異株による感染再拡大の影響が全世界に及ぶ中、一部の工場における一時的な生産調整や、国際的な物流の逼迫等により、一部製品の供給に遅れが生じましたが、当社グループの属するアウトドア・スポーツ・レジャー業界の市況は、フィッシングやゴルフなどの分野が、これからの時代にマッチしたアクティビティとして支持をいただき、堅調に推移しております。
このような中、当社グループは、ライフタイム・スポーツ（人生を豊かにするスポーツ）の創造・普及に努め、１０期連続の増収と過去最高益の更新を果たすと共に、１１期連続の増配を実現いたしました。
未だコロナ禍やウクライナ情勢の影響が及ぶ中、先行き不透明な世界経済や、国内における少子高齢化・総人口減少問題など、市場環境は予断を許さない状況が続くものと予測されますが、これまでの取り組みと成果を踏まえ、今後も「攻めの経営」を堅持し、持続的に成長可能な経営基盤を構築すべく、グループを挙げて一層の躍進に挑戦してまいります。
（事業別戦略の概要）
〔フィッシング事業〕
当社の主力事業であり、世界トップの地位を有しております。
フィッシング・ブランドの「ＤＡＩＷＡ」（ダイワ）は、「Feel Alive」最高の瞬間を感じていただくために、革新的な「ダイワ・テクノロジー」の開発・製品展開と、日常の中で釣りと地球を感じるこれからのライフスタイルの創造、そしてサステナブルな環境を育み、世界のフィッシング市場を牽引します。
〔ゴルフ事業〕
スタイリッシュに上質な大人のゴルフを提案する「ONOFF」（オノフ）、すべてのゴルファーにベストな１４本を提案する「FOURTEEN」（フォーティーン）、オンリーワンを求めるこだわりのゴルファーを魅了する「RODDIO」（ロッディオ）ブランドを中心に、洗練された独自の世界観のあるブランディングを推進し、ブランド価値の向上をめざします。
〔スポーツ事業〕
歴史の中で培った品位と、プレースタイルをも変える革新的テクノロジーで、オンコートからオフコートまでラケットスポーツ・ライフを提案する「Prince」（プリンス）、走る歓び・勝つ歓びを提案する「Corratec」（コラテック）、「FOCUS」（フォーカス）ブランドを主力とするサイクルスポーツ等、各ブランディングの最適化と日本市場に適合した商品・サービスの開発に取り組み、ブランド価値の向上をめざします。
また当社は、経営戦略の柱となる施策を以下のように設定しております。
1) 市場優位性の追求
人生の新たな感動を創り出す企画・開発力、高い品質と価値のある製品提供力、そしてブランド認知度・信頼度・満足度の更なる向上を目指し、市場の要請に応える独自の事業基盤を構築します。
2) 国内市場の活性化と健全化
魅力溢れる市場・リテール開発やアフターサービスの拡充、物流機能の革新、そして次代を担うファンづくりなどに注力し、国内市場の活性化と健全化に努めます。
3) 海外市場の攻略
生販一体となったグローバル・マーケティングの強化を図るとともに、世界４ブロック戦略を推進し、市場特性に適合した製品・サービスの提供に努めます。
4）サステナビリティへの取り組み
カーボンニュートラルを目指す脱炭素経営の推進、豊かな森林や水辺の保全、サステナブルな製品・サービスづくり、自然体験を通じた環境学習機会の提供、働きがいのある職場環境・人材活躍の推進に取り組み、「人と地球が共に生きる持続可能な社会づくり」に貢献します。
「新・中期経営計画２０２５（2022年度～2025年度）」の４ヵ年の配当については、継続的かつ安定的な配当の実施及び経営成績に応じた積極的な利益還元を配当の基本方針としております。今後も株主に対する還元を重要な経営課題として位置付け、業績の拡大に応じて配当を継続してまいります。
有価証券報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクは、以下のとおりであります。
なお、文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1) 市況変動によるリスク
当社グループの製品は日本をはじめ全世界で販売されており、その需要は当社グループが製品を販売している国または地域の経済状況及び地震、洪水等の自然災害の影響を受けます。従いまして、日本、北米、欧州、アジアを含む当社グループの主要市場における景気の後退及びそれに伴う需要の縮小は、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、「市場優位性の追求」、「国内市場の活性化と健全化」、「海外市場の攻略」を経営戦略の柱となる施策として掲げ、実行することで支持基盤の強化と市場の活性化に積極的に取り組んでまいります。
(2) 為替相場の変動によるリスク
当社グループの事業には、海外での製品の生産及び販売が含まれており、為替変動の影響を強く受けます。このため為替予約等のリスクヘッジを行っておりますが、これにより当該リスクを完全に回避できる保証はなく、急激な為替の変動は、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
(3) 競争によるリスク
当社グループの製品は、国内、海外の市場において厳しい競争にさらされております。また近年においては競合他社や中国製品の台頭のため低価格化競争に波及しております。当社グループでは、競争力向上のため、新製品・新技術の開発やコストダウンを強力に推し進めておりますが、製品価格の下落が当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、市場の要請に的確に対応する魅力溢れる新製品開発を促進しております。また、ブランド訴求の一層の強化を図ることで、認知度・信頼度・満足度を更に向上させてまいります。
(4) 市場借入金利の変動によるリスク
当社グループは、運転資金を主として金融機関からの借入金によって調達しております。現在、借入金利は安定的に低位で推移しておりますが、将来、借入金利が上昇することも考えられます。従いまして、金融機関の経営状況及び市場の動向等によっては、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
(5) 法的規制によるリスク
当社グループの製品は、大自然の中で使用するものであり、自然環境に配慮した製品を開発すると共に、関係団体と共に環境保護に取り組んでおります。各国の自然環境に関する法律には、スポーツ・レジャーの普及に好影響のものがある反面、規制や制限を受けるものもあります。今後これらの規制や制限が強化された場合は、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、環境に対する自社基準として、７つの項目を設定し、それを満たした製品に対して「BE EARTH FRIENDLY」マークをパッケージに表示する等、環境配慮型製品の開発に取り組んでおります。今後も自然環境に配慮した製品を開発し、関係団体と共に環境保護に取り組んでまいります。
(6) 海外進出による事業展開に関するリスク
当社グループは、世界各地域に生産及び販売の拠点を置き、グローバルな事業展開をしております。特に製造会社は、中国、タイ、ベトナム等のアジア地域に集中しております。当該地域での政治、経済の混乱、予期しない法規制等があった場合、当社グループの生産及び販売に重大な支障が発生するおそれがあります。その場合、生産高・売上高の減少により、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。
当社グループは、主力のフィッシング事業におけるグローバルな販売供給体制について、特定地域への集中リスクを従来以上に分散することで生産体制の強化等を行うことにより、リスクの最小化に努めております。
(7) 世界的なウイルス感染症によるリスク
当社グループは、世界各地域に生産及び販売の拠点を置き、グローバルな事業展開をしております。新型コロナウイルス感染症拡大のようなパンデミック等の異常事態が発生し、事業運営が困難になった場合、当社グループの業績及び財政状態に大きな影響を与える可能性があります。
当社グループは、様々なリスク低減及び回避を目的として、リスク管理基準に基づき、新型コロナウイルス対策本部を設置して対応しております。従業員の感染リスク低減と職場内での感染拡大防止、事業継続への対応につきまして、在宅勤務や時差通勤の実施、従業員の行動指針の策定や体調不良時の対応方針の周知等を通じて、引き続きリスクの低減、回避に努めてまいります。
当連結会計年度における当社グループ（当社及び連結子会社)の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の概況並びに経営者の視点による当社グループの経営成績等の状況に関する認識及び分析・検討内容は次のとおりであります。
なお、文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
(1) 経営成績
当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発動により、引き続きウイルスの感染状況に左右される状況となりました。海外においてはワクチン接種の進展により経済活動再開の動きが見られたものの、感染が再拡大している地域も多くあり、総じて先行きが見通せない状況が続きました。
こうした経済情勢の下、当社グループの属するアウトドア・スポーツ・レジャー業界は、フィッシングやゴルフなどの分野が、これからの時代にマッチしたアクティビティとして支持をいただき、市況は堅調に推移しました。その一方で、当社においては、コロナ禍や国際的な物流網の混乱により、製品供給の遅れや一時的な生産調整を余儀なくされましたが、生産計画の見直し等により影響を最小限に留めるよう、鋭意努めてまいりました。その結果、当連結会計年度におきましては、売上高は1,206億８千４百万円（前期比20.3％増）となりました。利益面におきましても、売上の増加に伴い、営業利益は123億４千９百万円（前期比66.7％増）、経常利益は129億９千７百万円（前期比81.9％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は95億６千７百万円（前期比99.4％増）となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。なお、各セグメントの売上高はセグメント間の内部売上高及び振替高を含んでおります。
日本地域におきましては、昨年度からのコロナ禍が続く中、フィッシングやゴルフの市況は依然堅調に推移いたしました。一方で製品の供給面では生産遅延や物流の混乱で遅れが生じましたが、多様な市場ニーズに対応した製品を投入したこと等により、売上高は825億４千４百万円（前期比14.5％増）、セグメント利益は88億１千２百万円（前期比48.2％増）となりました。
米州地域におきましては、コロナによる規制の緩和を受け個人消費が回復する中、現地のニーズに合った新製品が好調に推移し、売上高は101億２千９百万円（前期比26.3％増）となりました。一方利益面では国際的な物流の逼迫、費用の高騰が利益を圧縮しましたが、増収効果でマイナス面を吸収し、セグメント利益は１億９千４百万円（前期比15.5％増）となりました。
欧州地域におきましては、コロナによる規制解除が進み、経済が回復する中で、アウトドア・スポーツ・レジャーの市況も堅調に推移しました。このような中当社は、地域のニーズに合った新製品が好評を博し、売上高は135億５千３百万円（前期比28.0％増）、セグメント利益は10億７千１百万円（前期比81.1％増）となりました。
アジア・オセアニア地域におきましては、コロナの感染状況により各国毎の市況にばらつきはあるものの、総じて市況は堅調に推移いたしました。そのような中、市場に適合した新製品の発売やマーケティングの強化により、売上高は427億７千万円（前期比36.7％増）、セグメント利益は50億３百万円（前期比83.2％増）となりました。
当連結会計年度における生産実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注) １ セグメント間取引については、相殺消去しておりません。
２ 金額は販売価格によっております。
当社グループは、主に過去の実績と将来の需要の予測による見込生産をしております。
当連結会計年度における販売実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。
(注) １ セグメント間取引については、相殺消去しております。
２ 主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合
当社グループにおいては、当該割合が100分の10以上となる相手先はないため記載を省略しております。
当連結会計年度末の資産合計は前連結会計年度末と比べて129億５千２百万円増加の906億８千２百万円となりました。
流動資産は88億３千５百万円増の591億２千６百万円となりました。売上拡大に伴い、棚卸資産が増加したことが主な要因です。固定資産は41億１千７百万円増加し、315億５千６百万円となりました。生産工場の土地及び建物構築物、生産用機械装置等の取得により増加致しました。
負債合計は532億４百万円と前連結会計年度末と比べ30億５千２百万円増加しました。流動負債は67億５千３百万円増の409億９千６百万円、固定負債は37億１百万円減の122億７百万円となりました。主な要因は借入金の返済を行った一方で、生産拡大により、仕入債務が増加したことによるものです。
純資産合計は前連結会計年度末と比べて99億円増の374億７千８百万円となりました。親会社株主に帰属する当期純利益を計上したことが主な要因です。
当連結会計年度末における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末に比べ20億８百万円減少し、71億４千９百万円（前連結会計年度末は91億５千７百万円）となりました。
（営業活動によるキャッシュ・フロー）
営業活動によるキャッシュ・フローは、税金等調整前当期純利益を計上した一方、棚卸資産が増加したことにより、69億５千６百万円の収入（前連結会計年度は158億４千２百万円の収入）となりました。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）
投資活動によるキャッシュ・フローは、土地の購入や生産設備や新製品生産用金型を中心とした設備投資を行ったことから、68億４千７百万円の支出（前連結会計年度は33億７千６百万円の支出）となりました。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）
財務活動によるキャッシュ・フローは、主に借入金の返済や配当金の支払により、24億７千万円の支出（前連結会計年度は83億５千６百万円の支出）となりました。
当社グループは、事業運営上必要な資金の流動性と資金の源泉を安定的に確保することを基本方針としております。
短期運転資金は自己資金及び金融機関からの短期借入を基本としており、本社においては金融機関とのコミットメントライン契約による安定的な資金調達を行うとともに、グループ全体での資金効率を高めるため、本社管理の下、グループ間での資金融通を実施しております。
設備投資や長期運転資金の調達については金融機関からのスワップ等利用した長期固定資金の調達を基本としており、長期に亘り良好な関係を築いてきた複数の金融機関から相対借入に加え、シンジケート・ローンを活用した調達を実施しております。
今期においては、売上高の伸長に伴い、営業活動によるキャッシュフローは増加しましたが、棚卸資産の増加や生産増強のための設備投資を行ったため、期末の現金及び現金同等物の残高は減少しました。しかしながら、金融機関からは安定的に資金供給を受けており、将来必要な運転資金や設備投資資金は安定的に確保できるものと考えております。
今後もコストを抑えた安定資金を調達するため調達方法の多様化を図ってまいります。
当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められている会計基準に基づき作成しております。重要な会計方針については、本報告書「第５ 経理の状況」に記載しております。連結財務諸表の作成にあたっては、会計上の見積りを行う必要があり、貸倒引当金等の各引当金の計上、固定資産の減損に係る会計基準における回収可能価額の算定、繰延税金資産の回収可能性の判断につきましては、過去の実績や他の合理的な方法により見積りを行っております。但し、実際の結果は、見積りに含まれる不確実要素によりこれらの見積りと異なる場合があります。
該当事項はありません。
当社グループでは、フィッシング事業及びゴルフ事業において研究開発活動を行っておりますが、当社の研究開発活動を基軸に全グループがその成果の実現に努めております。
従って製造を担当する子会社等において行われる研究開発活動も、その全てが当社の指揮のもとにあり、グループ全体の調和を旨とした活動を行っております。
当社グループは、スポーツ用品のサプライヤーとして、自然とスポーツを愛する人々に貢献するために魅力ある新製品の開発を積極的に行っております。また、地球に優しい製品づくりを通じて人と自然が共に生きる持続可能な社会づくりに貢献するための研究にも取り組んでおります。
当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は、
また、セグメントごとの研究開発活動につきましては、そのほとんどが当社（日本）であり、その内容を商品区分ごとに示すと次のとおりであります。
(1) 釣用リール
スピニングリールにおいては、強靭、耐久を実現する構造、MQ（モノコックボディ）と信頼の防水構造マグシールドとのコンビネーションにより最高レベルの防水性と耐久性を実現した機種を展開してまいりました。新機種「EXIST」には、意のままにルアーを操作することを追求した新たな設計思想、AIRDRIVE DESIGN（エアドライブデザイン）を搭載するなど、独自の最新テクノロジーを展開することにより、スピニングリールという最大カテゴリでイメージアップを果たしました。両軸リールにおいては、初期性能が長く続くことを理想とした設計思想、HYPERDRIVE DESIGN（ハイパードライブデザイン）をソルトルアー用の高級機種「SALTIGA IC」などに展開しました。ベイトリールにおいては、キャストの快適性と遠投性能を高い次元で両立する独自の電動誘導ブレーキBOOST SYSTEM（ブーストシステム）を展開することにより、ベイトリール全体の高評価に繋げることが出来ました。
環境への取り組みでは、SDGs達成の一環として、環境配慮型材料・塗料などの開発、採用を継続し、布袋ではアゾ染料を含まない人体にやさしい材料の採用を推進してまいりました。
(2) 釣用ロッド
釣用ロッドにおいては、当社独自の技術であり、軽量と高感度を実現するAGS（エアーガイドシステム）の進化に加え、編み込んだカーボンクロスで釣竿に固定するCWS（カーボンラッピングシステム）により、異次元の軽量化を実現し、ルアーロッドへ展開しました。また、ひずみエネルギーによるブランクス設計シミュレーション技術、ESS（感性領域設計システム エキスパートセンスシミュレーション）を用いた調子の追求や、「強く」「軽く」「美しく」まるでワンピースのような組み合わせ構造に進化させたV-JOINTα（ブイジョイント アルファ）のルアーロッド、磯竿、鮎竿への展開、ブランクスのねじれ防止性能を更に高めたX45フルシールドを採用したルアーロッドの開発等に取り組み、「モアザンブランジーノ EX AGS」「銀影競技メガトルク」など完成度の高い商品群が市場で高い評価を得ました。
環境への取り組みでは、SDGsへの対応として、包装品の減量化、環境配慮型材料や塗料などの開発、製造プロセスの省エネ、廃棄物の削減など、自然環境に優しい製品作りに引き続き取り組んでおります。
(3) ゴルフクラブ
ゴルフクラブにおいては、上質な大人のゴルフを提案する「ONOFF」ブランドより、「ONOFF KURO」シリーズ及び「ONOFF AKA」シリーズをフルモデルチェンジしました。KUROシリーズの最大特徴は「重ヘッド」×「クロスバランステクノロジー」が生み出す最速ボールスピードで飛距離アップが可能になりました。「重ヘッド」にすることで、インパクト効率を高め、「重ヘッド」になり振り難くなることを解消するために、手元側に重さを集中させて、ヘッドの重みを消すカウンターバランス設計を更に進化させた「クロスバランステクノロジー」を搭載、ヘッド重量とスイングバランスをカスタムすることで飛びを極め、振りやすさを極めたクラブの開発に成功しました。また、AKAシリーズは、"全芯主義、やさしさを極めたAKA"をテーマに、「全芯ヘッド」×「クロスバランステクノロジー」が生み出す最速ボールスピードで飛距離アップが可能になりました。「全芯ヘッド」で、インパクト効率を高め、更にヘッドのウエイトとグリップエンドのウエイトを交換することで、総重量を変えずにバランスポイントを操作でき、振り心地をチューニングできる「クロスバランステクノロジー」を搭載。二つの機能で飛距離アップを実現することに成功しました。