(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、各期とも潜在株式がないため、記載しておりません。
2 従業員数は、就業人員数を記載しております。
3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第67期の期首から適用しており、第67期以降に係る主要な経営指標については、当該会計基準等を適用した後の指標となっております。
4 2021年10月1日付で、普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第65期の期首に当該株式分割を実施したと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算出しております。
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、各期とも潜在株式がないため、記載しておりません。
2 従業員数は、就業人員数を記載しております。
3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第67期の期首から適用しており、第67期以降に係る主要な経営指標については、当該会計基準等を適用した後の指標となっております。
4 2021年10月1日付で、普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。第65期の期首に当該株式分割を実施したと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び株主総利回りを算出しております。
5 第67期の1株当たり配当額70.00円は、中間配当額40.00円と期末配当額30.00円の合計となります。なお、2021年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っておりますので、中間配当額40.00円は株式分割前の配当額、期末配当額30.00円は株式分割後の配当額となります。
6 最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。なお、2022年3月期の株価については株式分割後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式分割前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。
当社グループは、当社及び子会社29社で構成され、主にスポーツ用品関連事業を展開しております。
当社グループの事業に係わる主な会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。
なお、次の4地域は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

(注) 1 ※1 特定子会社に該当しております。
2 「議決権の所有割合」欄の( )は間接所有であります。
3 上記各社はいずれも有価証券届出書または有価証券報告書を提出しておりません。
4 ㈱ワールドスポーツについては、売上高(内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 ①売上高 24,447百万円
②経常利益 543百万円
③当期純利益 342百万円
④純資産額 7,360百万円
⑤総資産額 13,168百万円
5 ダイワ・スポーツ(広州)Co.,リミテッドについては、売上高(内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 ①売上高 15,305百万円
②経常利益 2,254百万円
③当期純利益 1,688百万円
④純資産額 4,673百万円
⑤総資産額 5,730百万円
2024年3月31日現在
(注) 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
2024年3月31日現在
(注) 1 従業員数は就業人員であり、臨時従業員数は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
当社グループの労働組合には、グローブライドユニオン(企業内組合)があり、2024年3月31日現在の組合員数は486名であります。
なお、労使関係について特記すべき事項はありません。
①提出会社
(注) 1 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
②連結子会社
(注) 1 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。