【注記事項】
(継続企業の前提に関する事項)
該当事項はありません。
(連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更)
該当事項はありません。
(会計方針の変更等)
該当事項はありません。
(中間連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)
該当事項はありません。
(追加情報)
該当事項はありません。
(中間連結貸借対照表関係)
※ 棚卸資産の内訳
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前連結会計年度 (2025年3月31日)
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当中間連結会計期間 (2025年9月30日)
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商品及び製品
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20,988
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百万円
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19,950
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百万円
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仕掛品
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25,434
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百万円
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24,692
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百万円
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原材料及び貯蔵品
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17,631
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百万円
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16,704
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百万円
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(中間連結損益計算書関係)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
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前中間連結会計期間 (自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
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当中間連結会計期間 (自 2025年4月1日 至 2025年9月30日)
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運送費及び保管費
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2,873
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百万円
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2,857
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百万円
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給料及び手当
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7,002
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百万円
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7,106
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百万円
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退職給付費用
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154
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百万円
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181
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百万円
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賞与引当金繰入額
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772
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百万円
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830
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百万円
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役員賞与引当金繰入額
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28
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百万円
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46
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百万円
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貸倒引当金繰入額
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△16
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百万円
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178
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百万円
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減価償却費
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1,192
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百万円
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1,226
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百万円
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研究開発費
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5,007
|
百万円
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5,721
|
百万円
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2 当社グループは、「グローバル・ミニマム課税制度に係る法人税等の会計処理及び開示に関する取扱い」(実務対応報告第46号 2024年3月22日)第7項を適用し、当中間連結会計期間を含む対象会計年度に関する国際最低課税額に対する法人税等を計上しておりません。
(中間連結キャッシュ・フロー計算書関係)
※ 現金及び現金同等物の中間期末残高と中間連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は、次のとおりであります。
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前中間連結会計期間 (自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
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当中間連結会計期間 (自 2025年4月1日 至 2025年9月30日)
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現金及び預金
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53,009
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百万円
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49,893
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百万円
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預入期間が3ヵ月を超える定期預金
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△3,831
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百万円
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△3,168
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百万円
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現金及び現金同等物
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49,178
|
百万円
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46,724
|
百万円
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(株主資本等関係)
前中間連結会計期間(自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)
1.配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額 (百万円)
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1株当たり 配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2024年5月8日 取締役会
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普通株式
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3,009
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44
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2024年3月31日
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2024年6月5日
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利益剰余金
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2.基準日が当中間連結会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間連結会計期間の末日後となるもの
決議
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株式の種類
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配当金の総額 (百万円)
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1株当たり 配当額(円)
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基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2024年11月7日 取締役会
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普通株式
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3,421
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50
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2024年9月30日
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2024年11月29日
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利益剰余金
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3.株主資本の著しい変動
該当事項はありません。
当中間連結会計期間(自 2025年4月1日 至 2025年9月30日)
1.配当金支払額
決議
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株式の種類
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配当金の総額 (百万円)
|
1株当たり 配当額(円)
|
基準日
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効力発生日
|
配当の原資
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2025年5月8日 取締役会
|
普通株式
|
3,367
|
50
|
2025年3月31日
|
2025年6月5日
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利益剰余金
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2.基準日が当中間連結会計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当中間連結会計期間の末日後となるもの
決議
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株式の種類
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配当金の総額 (百万円)
|
1株当たり 配当額(円)
|
基準日
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効力発生日
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配当の原資
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2025年11月7日 取締役会
|
普通株式
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3,601
|
55
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2025年9月30日
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2025年11月27日
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利益剰余金
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3.株主資本の著しい変動
該当事項はありません。