第３【設備の状況】

１【設備投資等の概要】

当社グループでは、急速な技術革新や販売競争の激化に対処するため、スポーツ用品事業を中心に1,311,134千円の設備投資を実施いたしました。

スポーツ用品事業においては、主にバドミントン、テニス、ゴルフ関連製品の生産効率化のための改善と増産体制構築等に1,268,510千円の設備投資を実施いたしました。

スポーツ施設事業においては、集客増大のためのコース等の維持・改修に42,623千円の設備投資を実施いたしました。

２【主要な設備の状況】

当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。

(1）提出会社

事業所名（所在地）	セグメントの名称	設備の内容	帳簿価額							従業員数（人） 外〔臨時雇用者数〕
			建物及び構築物 （千円）	機械装置及び運搬具 （千円）	土地 （千円） （面積㎡）	リース 資産 （千円）	ソフト ウエア （千円）	その他 （千円）	合計 （千円）
新潟生産本部 （新潟県長岡市）	スポーツ用品事業	スポーツ用品生産設備	1,980,309	1,071,315	625,845 (70,333.00)	373	16,694	112,559	3,807,098	399 ［73］
東京工場 （埼玉県草加市）	スポーツ用品事業	スポーツ用品生産設備	1,674,545	398,301	1,674,031 (11,404.67)	－	6,397	47,004	3,800,280	185 ［3］
本社 （東京都文京区）	スポーツ用品事業	スポーツ用品販売設備	541,482	11,301	896,817 (1,197.83)	23,884	66,623	167,170	1,707,279	442 ［36］
大阪支店 （大阪市天王寺区）	スポーツ用品事業	スポーツ用品販売設備	252,799	3,737	1,941,409 (1,394.47)	454	499	3,122	2,202,022	72 ［18］
名古屋支店 （名古屋市中区）	スポーツ用品事業	スポーツ用品販売設備	162,249	2,912	777,302 (329.98)	－	－	1,335	943,800	33 ［－］
ゴルフ試打研究所兼練習場 （新潟県長岡市）	スポーツ用品事業、 スポーツ施設事業	ゴルフ試打研究設備、 ゴルフ施設運営設備	43,795	26,117	1,008,791 (31,377.64)	－	－	3,701	1,082,405	17 ［2］
カントリークラブ （新潟県長岡市）	スポーツ施設事業	ゴルフ場経営設備	103,946	6,720	47,675 (754,557.36)	18,457	－	204,722	381,521	21 ［16］

(2）在外子会社

会社名（所在地）	セグメントの名称	設備の内容	帳簿価額							従業員数 （人）
			建物及び構築物 （千円）	機械装置及び運搬具 （千円）	土地 （千円） （面積㎡）	リース 資産 （千円）	ソフト ウエア （千円）	その他 （千円）	合計 （千円）
YONEX TAIWAN CO.,LTD. （中華民国台中市）	スポーツ用品事業	スポーツ用品生産設備、 スポーツ用品販売設備	637,684	126,064	78,708 (8,686.00)	－	20,886	51,818	915,161	236

（注）１．帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定を含んでおります。

なお、金額には消費税等を含めておりません。

２．提出会社のカントリークラブの「その他」には、工具、器具及び備品のほか、コース勘定189,238千円、立木勘定7,668千円を含んでおります。

３．従業員数の［　］は、臨時雇用者数を外数で記載しております。

なお、在外子会社の臨時雇用者数につきましては、従業員の100分の10に満たないため、記載を省略しております。

４．提出会社は平成30年３月31日現在、在外子会社は平成29年12月31日現在の数値であります。

３【設備の新設、除却等の計画】

当社グループの設備投資については、景気予測、業界動向、投資効率等を総合的に勘案して策定しております。設備計画は原則的に連結子会社各社が個別に策定し、計画策定に当たっては提出会社を中心に調整を図っております。

なお、当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、除去等の計画はありません。