当社グループでは、急速な技術革新や販売競争の激化に対処するため、スポーツ用品事業を中心に
スポーツ用品事業においては、主にバドミントン、テニス関連製品の生産合理化及び品質向上等を目的として
スポーツ施設事業においては、集客増大のためのコース等の維持・改修に
当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。
(1)提出会社
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事業所名(所在地) |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業員数(人) 外〔臨時雇用者数〕 |
||||||
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建物及び構築物 (千円) |
機械装置及び運搬具 (千円) |
土地 (千円) (面積㎡) |
リース 資産 (千円) |
ソフト ウエア (千円) |
その他 (千円) |
合計 (千円) |
||||
|
新潟工場 (新潟県長岡市) |
スポーツ用品事業 |
スポーツ用品生産設備 |
1,876,338 |
1,025,086 |
1,198,776 (137,736.62) |
- |
34,558 |
341,268 |
4,476,028 |
426 [11] |
|
東京工場 (埼玉県草加市) |
スポーツ用品事業 |
スポーツ用品生産設備 |
1,513,933 |
439,385 |
1,674,031 (11,404.67) |
- |
7,772 |
122,741 |
3,757,863 |
178 [3] |
|
本社 (東京都文京区) |
スポーツ用品事業 |
スポーツ用品販売設備 |
476,604 |
4,352 |
896,817 (1,197.83) |
19,150 |
163,239 |
281,234 |
1,841,399 |
447 [36] |
|
大阪支店 (大阪市天王寺区) |
スポーツ用品事業 |
スポーツ用品販売設備 |
245,168 |
642 |
1,941,409 (1,394.47) |
- |
162 |
2,293 |
2,189,677 |
74 [21] |
|
名古屋支店 (名古屋市中区) |
スポーツ用品事業 |
スポーツ用品販売設備 |
159,753 |
1,610 |
777,302 (329.98) |
- |
- |
827 |
939,494 |
32 [-] |
|
ゴルフ試打研究所兼練習場 (新潟県長岡市) |
スポーツ用品事業、 スポーツ施設事業 |
ゴルフ試打研究設備、 ゴルフ施設運営設備 |
44,727 |
21,147 |
1,008,791 (31,377.64) |
- |
- |
2,572 |
1,077,237 |
18 [-] |
|
カントリークラブ (新潟県長岡市) |
スポーツ施設事業 |
ゴルフ場経営設備 |
92,997 |
11,209 |
47,675 (754,557.36) |
17,194 |
408 |
204,075 |
373,560 |
21 [22] |
(2)在外子会社
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会社名(所在地) |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
帳簿価額 |
従業員数 (人) |
||||||
|
建物及び構築物 (千円) |
機械装置及び運搬具 (千円) |
土地 (千円) (面積㎡) |
使用権 資産 (千円) |
ソフト ウエア (千円) |
その他 (千円) |
合計 (千円) |
||||
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YONEX TAIWAN CO.,LTD. (中華民国台中市) |
スポーツ用品事業 |
スポーツ用品生産設備、 スポーツ用品販売設備 |
613,780 |
109,218 |
75,593 (8,686.00) |
- |
10,935 |
87,215 |
896,742 |
247 |
(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定を含んでおります。
なお、金額には消費税等を含めておりません。
2.提出会社のカントリークラブの「その他」には、工具、器具及び備品のほか、コース勘定189,238千円、立木7,668千円を含んでおります。
3.従業員数の[ ]は、臨時雇用者数を外数で記載しております。
なお、在外子会社の臨時雇用者数につきましては、従業員の100分の10に満たないため、記載を省略しております。
4.提出会社は2020年3月31日現在、在外子会社は2019年12月31日現在の数値であります。
当社グループの設備投資については、景気予測、業界動向、投資効率等を総合的に勘案して策定しております。設備計画は原則的に連結子会社各社が個別に策定し、計画策定に当たっては提出会社を中心に調整を図っております。
なお、当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、除去等の計画はありません。