第3【設備の状況】

1【設備投資等の概要】

当社グループでは、急速な技術革新や販売競争の激化に対処するため、スポーツ用品事業を中心に1,615百万円の設備投資を実施いたしました。設備投資の総額には、IFRS第16号適用により増加した使用権資産820百万円は含めておりません。

スポーツ用品事業においては、主にバドミントン、テニス関連製品の生産合理化及び品質向上等を目的として1,574百万円の設備投資を実施いたしました。

スポーツ施設事業においては、集客増大のためのコース等の維持・改修に41百万円の設備投資を実施いたしました。

2【主要な設備の状況】

当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。

(1)提出会社

事業所名(所在地)

セグメントの名称

設備の内容

帳簿価額

従業員数(人)

外〔臨時雇用者数〕

建物及び構築物

(千円)

機械装置及び運搬具

(千円)

土地

(千円)

(面積㎡)

リース

資産

(千円)

ソフト

ウエア

(千円)

その他

(千円)

合計

(千円)

新潟工場

(新潟県長岡市)

スポーツ用品事業

スポーツ用品生産設備

1,876,338

1,025,086

1,198,776

(137,736.62)

34,558

341,268

4,476,028

426

[11]

東京工場

(埼玉県草加市)

スポーツ用品事業

スポーツ用品生産設備

1,513,933

439,385

1,674,031

(11,404.67)

7,772

122,741

3,757,863

178

[3]

本社

(東京都文京区)

スポーツ用品事業

スポーツ用品販売設備

476,604

4,352

896,817

(1,197.83)

19,150

163,239

281,234

1,841,399

447

[36]

大阪支店

(大阪市天王寺区)

スポーツ用品事業

スポーツ用品販売設備

245,168

642

1,941,409

(1,394.47)

162

2,293

2,189,677

74

[21]

名古屋支店

(名古屋市中区)

スポーツ用品事業

スポーツ用品販売設備

159,753

1,610

777,302

(329.98)

827

939,494

32

[-]

ゴルフ試打研究所兼練習場

(新潟県長岡市)

スポーツ用品事業、

スポーツ施設事業

ゴルフ試打研究設備、

ゴルフ施設運営設備

44,727

21,147

1,008,791

(31,377.64)

2,572

1,077,237

18

[-]

カントリークラブ

(新潟県長岡市)

スポーツ施設事業

ゴルフ場経営設備

92,997

11,209

47,675

(754,557.36)

17,194

408

204,075

373,560

21

[22]

 

(2)在外子会社

会社名(所在地)

セグメントの名称

設備の内容

帳簿価額

従業員数

(人)

建物及び構築物

(千円)

機械装置及び運搬具

(千円)

土地

(千円)

(面積㎡)

使用権

資産

(千円)

ソフト

ウエア

(千円)

その他

(千円)

合計

(千円)

YONEX TAIWAN CO.,LTD.

(中華民国台中市)

スポーツ用品事業

スポーツ用品生産設備、

スポーツ用品販売設備

613,780

109,218

75,593

(8,686.00)

10,935

87,215

896,742

247

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品であり、建設仮勘定を含んでおります。

なお、金額には消費税等を含めておりません。

2.提出会社のカントリークラブの「その他」には、工具、器具及び備品のほか、コース勘定189,238千円、立木7,668千円を含んでおります。

3.従業員数の[ ]は、臨時雇用者数を外数で記載しております。

なお、在外子会社の臨時雇用者数につきましては、従業員の100分の10に満たないため、記載を省略しております。

4.提出会社は2020年3月31日現在、在外子会社は2019年12月31日現在の数値であります。

3【設備の新設、除却等の計画】

当社グループの設備投資については、景気予測、業界動向、投資効率等を総合的に勘案して策定しております。設備計画は原則的に連結子会社各社が個別に策定し、計画策定に当たっては提出会社を中心に調整を図っております。

なお、当連結会計年度末現在における重要な設備の新設、除去等の計画はありません。