## 第３【設備の状況】

### １【設備投資等の概要】

当社グループでは、日本を中心に、主として新製品の開発・生産のための必要な設備投資及び物流設備投資を実施しております。
当連結会計年度につきましては、日本において金型の取得2,742百万円及びアミューズメント機器の取得2,447百万円の設備投資を実施しました。アメリカズにおいては、金型の取得691百万円の設備投資を実施しました。

### ２【主要な設備の状況】

当社グループにおける主要な設備は、次のとおりであります。

(1）提出会社

（平成29年３月31日現在）

事業所名 (所在地) | セグメントの名称 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数（人）
建物及び構築物 | 機械装置及び運搬具 | 工具、器具備品 | 土地 (面積㎡） | リース資産 | 合計
本社 （東京都葛飾区） | 日本・全社 | 企画・販売・管理設備等 | 2,430 | 6 | 1,933 | 1,856 (7,053) | 1,838 | 8,066 | 493 [61]
市川物流センター （千葉県市川市） | 日本 | 倉庫・物流設備 | 15 | 100 | 7 | － | － | 123 | －

(2）国内子会社

（平成29年３月31日現在）

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメントの名称 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数（人）
建物及び構築物 | 機械装置及び運搬具 | 工具、器具備品 | 土地 （面積㎡） | リース資産 | 合計
㈱タカラトミーアーツ | 本社 (東京都葛飾区) | 日本 | 企画・販売・管理設備等 | 0 | － | 4 | 258 (553) | 1,727 | 1,991 | 128 [39]
㈱トミーテック | 本社 （栃木県下都賀郡壬生町） | 日本 | 企画・生産・販売設備 | 397 | 127 | 409 | 66 (27,803) | － | 1,001 | 49 [166]

(3）在外子会社

（平成29年３月31日現在）

会社名 | 事業所名 （所在地） | セグメントの名称 | 設備の内容 | 帳簿価額（百万円） | 従業員数（人）
建物及び構築物 | 機械装置及び運搬具 | 工具、器具備品 | 土地 （面積㎡） | 合計
TOMY International, Inc. | 本社 (米国アイオワ州ダイアースビル市) | アメリカズ | 企画・販売・管理設備等 | 208 | 116 | 422 | 190 (193,561) | 937 | 213 [103]

（注）１．従業員数の[　]は、臨時従業員数を外書しております。

２．上記の他、主要な賃借及びリース設備として、以下のものがあります。

提出会社

（平成29年３月31日現在）

事業所名(所在地) | セグメントの名称 | 設備の内容 | 年間賃借及びリース料（百万円）
本社 （東京都葛飾区） | 日本・全社 | 土地 (面積1,425㎡) | 28
市川物流センター （千葉県市川市） | 日本 | 倉庫・物流施設 | 995

（注）賃借であります。

在外子会社

（平成29年３月31日現在）

会社名 | 事業所名(所在地) | セグメントの名称 | 設備の内容 | 従業員数 (人) | 土地面積 (㎡) | 年間賃借及びリース料 （百万円）
TOMY International, Inc. | ロシェル倉庫 (米国イリノイ州オーグル郡) | アメリカズ | 倉庫 | 13 [－] | 37,161 | 119
TOMY Australia Pty Ltd | 本社 (豪州ビクトリア州ダンデノン市) | オセアニア | 事務所・倉庫 | 23 [9] | 16,200 | 115

（注）賃借であります。

### ３【設備の新設、除却等の計画】

（1）重要な設備の新設

会社名 事業所名 | 所在地 | セグメントの名称 | 設備の内容 | 投資予定金額 | 資金調達方法 | 着手及び完了予定年月 | 完成後の増加能力
総額 （百万円） | 既支払額 （百万円） | 着手 | 完了
㈱タカラトミー 本社 | 東京都葛飾区 | 日本 | 金型 | 2,769 | － | リース | 平成29年4月 | 平成30年3月 | －
㈱タカラトミーアーツ 本社 | 東京都葛飾区 | 日本 | アミューズメント機器・金型 | 1,223 | － | リース | 平成29年4月 | 平成30年3月 | －
㈱トミーテック 本社 | 栃木県下都賀郡 壬生町 | 日本 | 金型 | 810 | － | 自己 資金 | 平成29年4月 | 平成30年3月 | －

（2）重要な設備の除売却等

経常的な設備の更新のための除売却を除き、重要な設備の除売却の計画はありません。