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回次 |
第48期 第3四半期連結 累計期間 |
第49期 第3四半期連結 累計期間 |
第48期 |
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会計期間 |
自平成27年2月1日 至平成27年10月31日 |
自平成28年2月1日 至平成28年10月31日 |
自平成27年2月1日 至平成28年1月31日 |
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売上高 |
(千円) |
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経常利益 |
(千円) |
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親会社株主に帰属する四半期(当期)純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失(△) |
(千円) |
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△ |
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四半期包括利益又は包括利益 |
(千円) |
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△ |
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純資産額 |
(千円) |
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総資産額 |
(千円) |
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1株当たり四半期(当期)純利益金額又は1株当たり四半期純損失金額(△) |
(円) |
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△ |
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潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益金額 |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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回次 |
第48期 第3四半期連結 会計期間 |
第49期 第3四半期連結 会計期間 |
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会計期間 |
自平成27年8月1日 至平成27年10月31日 |
自平成28年8月1日 至平成28年10月31日 |
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1株当たり四半期純利益金額 |
(円) |
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(注)1.当社は四半期連結財務諸表を作成しているため、提出会社の主要な経営指標等の推移等については記載しておりません。
2.売上高には消費税等は含まれておりません。
3.前第3四半期連結累計期間及び前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり四半期(当期)純利益金額は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.当第3四半期連結累計期間の潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、1株当たり四半期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
5.「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 平成25年9月13日)等を適用し、第1四半期連結累計期間より、「四半期(当期)純利益」を「親会社株主に帰属する四半期(当期)純利益」としております。
第1四半期連結累計期間において、当社グループは主に賃貸に供する不動産を取得し、不動産賃貸等事業を開始いたしました。
これは、収益安定施策のひとつとして、自社ビルおよび賃貸用オフィスビル用途に優位と判断したためであります。この結果、平成28年10月31日現在では、当社グループは、プラスチック成形事業、成形機事業、不動産賃貸等事業の3事業を営むこととなりました。なお、当該3事業はセグメント情報における区分と同一であります。