第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間（平成27年７月１日から平成27年９月30日まで）及び第２四半期連結累計期間（平成27年４月１日から平成27年９月30日まで）に係る四半期連結財務諸表について、有限責任あずさ監査法人による四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (平成27年３月31日)	当第２四半期連結会計期間 (平成27年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	153,541	147,491
受取手形及び売掛金	87,875	71,589
商品及び製品	14,563	16,505
仕掛品	23,183	30,335
原材料及び貯蔵品	5,164	4,795
その他	33,643	32,883
貸倒引当金	△455	△495
流動資産合計	317,516	303,105
固定資産
有形固定資産	53,260	53,589
無形固定資産	10,275	10,219
投資その他の資産
その他	61,733	62,064
貸倒引当金	△1,022	△920
投資その他の資産合計	60,710	61,143
固定資産合計	124,247	124,953
資産合計	441,763	428,059

		（単位：百万円）
	前連結会計年度 (平成27年３月31日)	当第２四半期連結会計期間 (平成27年９月30日)
負債の部
流動負債
支払手形及び買掛金	57,257	54,858
未払法人税等	7,063	5,497
引当金	2,768	2,357
その他	56,046	37,513
流動負債合計	123,136	100,226
固定負債
引当金	136	112
退職給付に係る負債	7,999	8,060
その他	6,978	6,017
固定負債合計	15,114	14,191
負債合計	138,250	114,417
純資産の部
株主資本
資本金	10,000	10,000
資本剰余金	52,246	52,246
利益剰余金	244,274	256,047
自己株式	△2,403	△2,409
株主資本合計	304,118	315,884
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金	6,757	6,400
繰延ヘッジ損益	1,300	246
土地再評価差額金	△5,695	△5,695
為替換算調整勘定	△1,542	△1,848
退職給付に係る調整累計額	△2,045	△1,898
その他の包括利益累計額合計	△1,224	△2,793
新株予約権	44	99
非支配株主持分	575	451
純資産合計	303,512	313,641
負債純資産合計	441,763	428,059

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

		（単位：百万円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　平成26年４月１日 　至　平成26年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　平成27年４月１日 　至　平成27年９月30日)
売上高	259,333	272,780
売上原価	155,674	169,324
売上総利益	103,659	103,456
販売費及び一般管理費	※ 71,783	※ 72,296
営業利益	31,875	31,160
営業外収益
持分法による投資利益	527	1,432
その他	1,124	841
営業外収益合計	1,652	2,273
営業外費用
デリバティブ評価損	－	85
投資事業組合運用損	45	51
その他	93	81
営業外費用合計	138	217
経常利益	33,389	33,215
特別利益
固定資産売却益	15	50
その他	416	5
特別利益合計	432	56
特別損失
減損損失	1,357	361
その他	171	94
特別損失合計	1,528	455
税金等調整前四半期純利益	32,293	32,816
法人税等	11,017	10,171
四半期純利益	21,275	22,645
非支配株主に帰属する四半期純利益又は非支配株主に帰属する四半期純損失（△）	3	△117
親会社株主に帰属する四半期純利益	21,272	22,762

【四半期連結包括利益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

		（単位：百万円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　平成26年４月１日 　至　平成26年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　平成27年４月１日 　至　平成27年９月30日)
四半期純利益	21,275	22,645
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	△1,232	△358
繰延ヘッジ損益	394	△1,046
為替換算調整勘定	1,794	△281
退職給付に係る調整額	129	146
持分法適用会社に対する持分相当額	19	△30
その他の包括利益合計	1,106	△1,569
四半期包括利益	22,382	21,075
（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益	22,375	21,192
非支配株主に係る四半期包括利益	7	△117

（３）【四半期連結キャッシュ・フロー計算書】

		（単位：百万円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　平成26年４月１日 　至　平成26年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　平成27年４月１日 　至　平成27年９月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前四半期純利益	32,293	32,816
減価償却費	10,427	9,792
減損損失	1,357	361
のれん償却額	71	83
貸倒引当金の増減額（△は減少）	△41	△75
引当金の増減額（△は減少）	△1,572	△473
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	286	286
受取利息及び受取配当金	△464	△381
支払利息	35	23
為替差損益（△は益）	△45	386
持分法による投資損益（△は益）	△527	△1,432
固定資産除却損	55	15
固定資産売却損益（△は益）	△15	△49
アミューズメント施設・機器除却損	227	196
投資有価証券売却損益（△は益）	△358	△0
投資有価証券評価損益（△は益）	0	1
売上債権の増減額（△は増加）	5,321	16,949
たな卸資産の増減額（△は増加）	△8,653	△9,091
アミューズメント施設・機器設置額	△2,072	△2,004
仕入債務の増減額（△は減少）	△4,162	△2,579
未払金の増減額（△は減少）	△7,655	△10,300
未払消費税等の増減額（△は減少）	1,424	△4,125
その他	△5,810	△5,011
小計	20,121	25,388
利息及び配当金の受取額	452	372
利息の支払額	△38	△25
法人税等の支払額	△13,891	△11,686
営業活動によるキャッシュ・フロー	6,644	14,049

		（単位：百万円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　平成26年４月１日 　至　平成26年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　平成27年４月１日 　至　平成27年９月30日)
投資活動によるキャッシュ・フロー
定期預金の預入による支出	△3,513	△6,237
定期預金の払戻による収入	600	1,207
有形固定資産の取得による支出	△4,538	△5,535
有形固定資産の売却による収入	23	307
無形固定資産の取得による支出	△2,337	△2,434
投資有価証券の取得による支出	－	△57
投資有価証券の売却による収入	439	20
関係会社株式の取得による支出	△588	△234
貸付けによる支出	△461	△209
貸付金の回収による収入	1	13
差入保証金の差入による支出	△487	△477
差入保証金の回収による収入	1,284	388
その他	△219	△114
投資活動によるキャッシュ・フロー	△9,797	△13,365
財務活動によるキャッシュ・フロー
短期借入金の純増減額（△は減少）	△247	△667
長期借入金の返済による支出	△2,927	△1,143
リース債務の返済による支出	△47	△37
自己株式の取得による支出	△5	△3
配当金の支払額	△5,055	△10,989
非支配株主への配当金の支払額	△1	△0
連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出	－	△6
財務活動によるキャッシュ・フロー	△8,284	△12,847
現金及び現金同等物に係る換算差額	706	△353
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△10,731	△12,517
現金及び現金同等物の期首残高	134,666	153,764
現金及び現金同等物の四半期末残高	※ 123,935	※ 141,247

【注記事項】

（会計方針の変更）

（企業結合に関する会計基準の適用）

「企業結合に関する会計基準」（企業会計基準第21号　平成25年９月13日。以下「企業結合会計基準」という。）、「連結財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第22号　平成25年９月13日。以下「連結会計基準」という。）及び「事業分離等に関する会計基準」（企業会計基準第７号　平成25年９月13日。以下「事業分離等会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間から適用し、支配が継続している場合の子会社に対する当社の持分変動による差額を資本剰余金として計上するとともに、取得関連費用を発生した連結会計年度の費用として計上する方法に変更しております。また、第１四半期連結会計期間の期首以後実地される企業結合については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の配分額の見直しを企業結合日の属する四半期連結会計期間の四半期連結財務諸表に反映させる方法に変更しております。加えて、四半期純利益等の表示の変更及び少数株主持分から非支配株主持分への表示の変更を行っております。当該表示の変更を反映させるため、前第２四半期連結累計期間及び前連結会計年度については、四半期連結財務諸表及び連結財務諸表の組替えを行っております。

当第２四半期連結累計期間の四半期連結キャッシュ・フロー計算書においては、連結範囲の変動を伴わない子会社株式の取得又は売却に係るキャッシュ・フローについては、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の区分に記載し、連結範囲の変動を伴う子会社株式の取得関連費用もしくは連結範囲の変動を伴わない子会社株式の取得又は売却に関連して生じた費用に係るキャッシュ・フローは、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の区分に記載しております。

企業結合会計基準等の適用については、企業結合会計基準第58－２項(4)、連結会計基準第44－５項(4)及び事業分離等会計基準第57－４項(4)に定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首時点から将来にわたって適用しております。

なお、当第２四半期連結累計期間において、四半期連結財務諸表に与える影響は軽微であります。

（四半期連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理）

（税金費用の計算）

税金費用については、当第２四半期連結会計期間を含む連結会計年度の税引前当期純利益に対する税効果会計適用後の実効税率を合理的に見積り、税引前四半期純利益に当該見積実効税率を乗じて計算しております。

（四半期連結貸借対照表関係）

保証債務

　連結会社以外の会社の金融機関からの借入に対し、債務保証を行っております。

	前連結会計年度 （平成27年３月31日）	当第２四半期連結会計期間 （平成27年９月30日）
㈱石森プロ	149百万円	82百万円
㈱劇団飛行船	64	46
計	213	129

連結会社以外の会社の賃貸借契約に伴う債務について、債務保証を行っております。

	前連結会計年度 （平成27年３月31日）	当第２四半期連結会計期間 （平成27年９月30日）
㈱バンダイナムコウィル	78百万円	69百万円

（四半期連結損益計算書関係）

※　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前第２四半期連結累計期間 （自　平成26年４月１日 　　至　平成26年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自　平成27年４月１日 　　至　平成27年９月30日）
役員報酬及び給料手当	19,641百万円	20,687百万円
広告宣伝費	17,011	15,904
退職給付費用	952	1,032
役員賞与引当金繰入額	442	622

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

※　現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は次のとおりであります。

	前第２四半期連結累計期間 　（自　平成26年４月１日 　至　平成26年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 　（自　平成27年４月１日 　至　平成27年９月30日）
現金及び預金勘定	126,132百万円	147,491百万円
流動資産の「その他」に 含まれる有価証券	1,962	683
計	128,095	148,175
預入期間が３ヵ月を超える 定期預金	△4,160	△6,927
現金及び現金同等物	123,935	141,247

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　平成26年４月１日　至　平成26年９月30日）

１．配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （百万円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
平成26年６月23日 定時株主総会	普通株式	5,055	23	平成26年３月31日	平成26年６月24日	利益剰余金

２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末日後となるもの

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （百万円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
平成26年11月６日 取締役会	普通株式	2,637	12	平成26年９月30日	平成26年12月８日	利益剰余金

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　平成27年４月１日　至　平成27年９月30日）

１．配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （百万円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
平成27年６月22日 定時株主総会	普通株式	10,989	50	平成27年３月31日	平成27年６月23日	利益剰余金

２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末日後となるもの

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （百万円）	１株当たり 配当額 （円）	基準日	効力発生日	配当の原資
平成27年11月５日 取締役会	普通株式	2,637	12	平成27年９月30日	平成27年12月７日	利益剰余金

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　平成26年４月１日　至　平成26年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

							（単位：百万円）
	報告セグメント				その他 （注）１	合計	調整額 （注）２	四半期連結 損益計算書 計上額 （注）３
	トイホビー事業	ネットワークエンターテインメント事業	映像音楽 プロデュース事業	計
売上高
外部顧客への売上高	101,491	131,776	21,125	254,393	4,940	259,333	－	259,333
セグメント間の内部売上高又は振替高	4,874	2,227	1,239	8,341	8,547	16,889	△16,889	－
計	106,366	134,004	22,364	262,735	13,487	276,222	△16,889	259,333
セグメント利益	9,721	14,375	7,992	32,088	928	33,016	△1,141	31,875

（注）１．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、グループの各戦略ビジネスユニットへ向けた物流事業、印刷事業等を含んでおります。

２．セグメント利益の調整額△1,141百万円には、セグメント間取引消去128百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,269百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る費用であります。

３．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

該当事項はありません。

（のれんの金額の重要な変動）

該当事項はありません。

（重要な負ののれん発生益）

該当事項はありません。

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　平成27年４月１日　至　平成27年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

							（単位：百万円）
	報告セグメント				その他 （注）１	合計	調整額 （注）２	四半期連結 損益計算書 計上額 （注）３
	トイホビー事業	ネットワークエンターテインメント事業	映像音楽 プロデュース事業	計
売上高
外部顧客への売上高	100,372	145,755	21,960	268,089	4,691	272,780	－	272,780
セグメント間の内部売上高又は振替高	3,612	1,452	1,621	6,686	8,796	15,483	△15,483	－
計	103,985	147,208	23,582	274,775	13,488	288,264	△15,483	272,780
セグメント利益	11,571	14,774	5,910	32,256	528	32,785	△1,625	31,160

（注）１．「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、グループの各戦略ビジネスユニットへ向けた物流事業、印刷事業等を含んでおります。

２．セグメント利益の調整額△1,625百万円には、セグメント間取引消去106百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,731百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない管理部門に係る費用であります。

３．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントの変更等に関する情報

平成27年４月よりスタートした中期計画の重点戦略に掲げた各種施策に取り組むことを目的とした組織体制の見直しに伴い、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「トイホビー事業」、「コンテンツ事業」及び「アミューズメント施設事業」の区分から「トイホビー事業」、「ネットワークエンターテインメント事業」及び「映像音楽プロデュース事業」の区分に変更しております。

なお、前第２四半期連結累計期間のセグメント情報は、会社組織変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。

３．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

該当事項はありません。

（のれんの金額の重要な変動）

該当事項はありません。

（重要な負ののれん発生益）

該当事項はありません。

（１株当たり情報）

１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前第２四半期連結累計期間 （自　平成26年４月１日 至　平成26年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自　平成27年４月１日 至　平成27年９月30日）
（1）１株当たり四半期純利益金額	96円83銭	103円61銭
（算定上の基礎）
親会社株主に帰属する四半期純利益金額 （百万円）	21,272	22,762
普通株主に帰属しない金額（百万円）	－	－
普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額（百万円）	21,272	22,762
普通株式の期中平均株式数（千株）	219,686	219,679
（2）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額	96円81銭	103円59銭
（算定上の基礎）
親会社株主に帰属する四半期純利益調整額 （百万円）	－	－
普通株式増加数（千株）	36	51
希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要	－	－

２【その他】

平成27年11月５日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。

① 配当金の総額　　　　　　　　　　　　        2,637百万円

② １株当たりの金額　　　　　　　　　　　　    12円00銭

③ 支払請求の効力発生日及び支払開始日　　　    平成27年12月７日

(注)　平成27年９月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行います。