２【財務諸表等】

(1)【財務諸表】

①【貸借対照表】

 

 

(単位：百万円)

 

前事業年度

(平成29年３月31日)

当事業年度

(平成30年３月31日)

資産の部

 

 

流動資産

 

 

現金及び預金

9,168

10,298

受取手形

※１ 3,878

※１,※２ 4,037

売掛金

※１ 12,766

※１ 12,301

リース投資資産

12

8

商品

4,752

4,532

未着商品

28

10

短期貸付金

47

－

関係会社短期貸付金

15

12

未収入金

※１ 912

※１ 745

繰延税金資産

221

243

その他

※１ 205

※１ 255

貸倒引当金

△373

△281

流動資産合計

31,634

32,164

固定資産

 

 

有形固定資産

 

 

建物

631

535

機械及び装置

※３ 8

※３ 8

工具、器具及び備品

29

26

土地

1,618

1,414

リース資産

43

32

有形固定資産合計

2,331

2,017

無形固定資産

 

 

リース資産

657

554

その他

38

36

無形固定資産合計

695

590

投資その他の資産

 

 

投資有価証券

3,764

3,274

関係会社株式

2,610

2,610

出資金

286

241

関係会社出資金

1,228

1,020

長期貸付金

4

1

関係会社長期貸付金

700

697

固定化営業債権

※１,※４ 335

※４ 234

長期前払費用

40

32

前払年金費用

307

284

長期保証金

246

245

その他

110

109

貸倒引当金

△756

△697

投資その他の資産合計

8,878

8,054

固定資産合計

11,905

10,661

資産合計

43,540

42,826

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

前事業年度

(平成29年３月31日)

当事業年度

(平成30年３月31日)

負債の部

 

 

流動負債

 

 

支払手形

1,303

※２ 1,606

買掛金

※１ 12,177

※１ 12,005

短期借入金

15,228

13,428

リース債務

155

142

未払金

※１ 842

※１ 1,039

未払法人税等

135

235

未払事業所税

9

9

未払費用

0

0

預り金

※１ 404

※１ 396

賞与引当金

230

252

役員賞与引当金

10

15

関係会社整理損失引当金

113

－

その他

※１ 254

※１ 579

流動負債合計

30,865

29,709

固定負債

 

 

リース債務

194

62

繰延税金負債

59

189

固定負債合計

253

252

負債合計

31,119

29,962

純資産の部

 

 

株主資本

 

 

資本金

7,186

7,186

資本剰余金

 

 

資本準備金

913

913

資本剰余金合計

913

913

利益剰余金

 

 

利益準備金

64

83

その他利益剰余金

 

 

繰越利益剰余金

3,945

4,157

利益剰余金合計

4,009

4,241

自己株式

△20

△22

株主資本合計

12,088

12,318

評価・換算差額等

 

 

その他有価証券評価差額金

382

582

繰延ヘッジ損益

△50

△36

評価・換算差額等合計

331

546

純資産合計

12,420

12,864

負債純資産合計

43,540

42,826

 

②【損益計算書】

 

 

(単位：百万円)

 

前事業年度

(自　平成28年４月１日

　至　平成29年３月31日)

当事業年度

(自　平成29年４月１日

　至　平成30年３月31日)

売上高

※１ 77,212

※１ 71,112

売上原価

※１ 69,769

※１ 64,117

売上総利益

7,442

6,994

販売費及び一般管理費

※１,※２ 6,986

※１,※２ 6,634

営業利益

455

359

営業外収益

 

 

受取利息

※１ 12

※１ 13

受取配当金

※１ 516

※１ 360

経営指導料

71

95

その他

※１ 59

※１ 33

営業外収益合計

659

502

営業外費用

 

 

支払利息

※１ 181

※１ 162

為替差損

149

0

貸倒引当金繰入額

43

31

その他

※１ 46

※１ 24

営業外費用合計

421

218

経常利益

693

643

特別利益

 

 

固定資産売却益

－

※３ 0

投資有価証券売却益

0

※６ 459

事業譲渡益

244

－

国庫補助金収入

7

－

その他

67

13

特別利益合計

320

473

特別損失

 

 

固定資産売却損

※４ 5

－

固定資産除却損

※５ 53

※５ 4

減損損失

－

281

投資有価証券評価損

－

16

関係会社出資金評価損

7

※７ 86

関係会社整理損失引当金繰入額

113

－

訴訟関連損失

86

－

事業構造改善費用

340

－

その他

9

32

特別損失合計

615

420

税引前当期純利益

397

696

法人税、住民税及び事業税

△111

231

法人税等調整額

3

40

法人税等合計

△108

271

当期純利益

506

425

 

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　平成28年４月１日　至　平成29年３月31日）

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

資本剰余金合計

利益準備金

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

繰越利益剰余金

当期首残高

7,186

913

913

51

3,581

3,632

△20

11,712

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

△129

△129

 

△129

利益準備金の積立

 

 

 

12

△12

－

 

－

当期純利益

 

 

 

 

506

506

 

506

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

△0

△0

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）

 

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

－

－

－

12

364

377

△0

376

当期末残高

7,186

913

913

64

3,945

4,009

△20

12,088

 

 

 

 

 

 

 

評価・換算差額等

純資産合計

 

その他有価証券評価差額金

繰延ヘッジ損益

評価・換算差額等合計

当期首残高

△178

△164

△343

11,368

当期変動額

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

△129

利益準備金の積立

 

 

 

－

当期純利益

 

 

 

506

自己株式の取得

 

 

 

△0

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）

560

114

675

675

当期変動額合計

560

114

675

1,051

当期末残高

382

△50

331

12,420

 

当事業年度（自　平成29年４月１日　至　平成30年３月31日）

 

 

 

 

 

 

 

(単位：百万円)

 

株主資本

 

資本金

資本剰余金

利益剰余金

自己株式

株主資本合計

 

資本準備金

資本剰余金合計

利益準備金

その他利益剰余金

利益剰余金合計

 

繰越利益剰余金

当期首残高

7,186

913

913

64

3,945

4,009

△20

12,088

当期変動額

 

 

 

 

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

 

△193

△193

 

△193

利益準備金の積立

 

 

 

19

△19

－

 

－

当期純利益

 

 

 

 

425

425

 

425

自己株式の取得

 

 

 

 

 

 

△2

△2

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）

 

 

 

 

 

 

 

 

当期変動額合計

－

－

－

19

212

231

△2

229

当期末残高

7,186

913

913

83

4,157

4,241

△22

12,318

 

 

 

 

 

 

 

評価・換算差額等

純資産合計

 

その他有価証券評価差額金

繰延ヘッジ損益

評価・換算差額等合計

当期首残高

382

△50

331

12,420

当期変動額

 

 

 

 

剰余金の配当

 

 

 

△193

利益準備金の積立

 

 

 

－

当期純利益

 

 

 

425

自己株式の取得

 

 

 

△2

株主資本以外の項目の当期変動額（純額）

200

14

214

214

当期変動額合計

200

14

214

444

当期末残高

582

△36

546

12,864

 

【注記事項】
（重要な会計方針）

１　資産の評価基準及び評価方法

(1)有価証券

①子会社株式及び関連会社株式

移動平均法による原価法

②その他有価証券

時価のあるもの

　決算期末日の市場価格等に基づく時価法

　（評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定）

時価のないもの

　移動平均法による原価法

(2)　デリバティブ等

　時価法

(3)　たな卸資産

　移動平均法による原価法（貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法）

２　固定資産の減価償却の方法

(1）有形固定資産（リース資産を除く）

建物　　　　　　　　　　　　　　　　：　旧定額法、耐用年数は２～50年

機械及び装置　　　　　　　　　　　　：　旧定率法、耐用年数は２～12年

工具、器具及び備品　　　　　　　　　：　旧定率法、耐用年数は２～20年

(2）無形固定資産（リース資産を除く）　　：　旧定額法

ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間（５年）に基づく定額法

(3）リース資産　　　　　　　　　　　　：　リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法

３　引当金の計上基準

(1）貸倒引当金

　債権の貸倒れによる損失に備えて、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権

については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

(2）賞与引当金

　従業員の賞与支給に備えて、支給見込額を計上しております。

(3）役員賞与引当金

　役員の賞与支給に備えて、支給見込額を計上しております。

(4）退職給付引当金（前払年金費用）

　従業員の退職給付に備えるため、当事業年度の末日における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づ

き計上しております。

　過去勤務費用は、その発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定年数（10年）による定額法により

費用処理しております。

　数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定年数（10年）

による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌事業年度から費用処理しております。

　なお、退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度までの期間に帰属させる方法につい

ては、給付算定式基準によっております。

４　外貨建の資産及び負債の本邦通貨への換算基準

　外貨建金銭債権債務は、決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しておりま

す。

５　ヘッジ会計の方法

(1）ヘッジ会計の方法

　原則として繰延ヘッジ処理を採用しております。

(2）ヘッジ手段とヘッジ対象

ヘッジ手段：為替予約取引・金利スワップ取引

ヘッジ対象：外貨建予定取引・借入金利息

(3）ヘッジ方針

　「社内管理規則」に基づき、ヘッジ対象に係る為替変動リスクを為替予約取引によりヘッジし、借入金

に係る市場金利の変動リスクを金利スワップ取引でヘッジしております。

(4）ヘッジの有効性評価の方法

　ヘッジ有効性の判定は、原則としてヘッジ開始時から有効性判定時点までの期間において、ヘッジ対象

の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累

計とを比較し、両者の変動額等を基礎にして判断しております。

６　その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

(1）消費税等の会計処理

　消費税及び地方消費税の会計処理は、税抜方式によっております。

(2）連結納税制度の適用

　連結納税制度を適用しております。

 
（貸借対照表関係）

※１　関係会社に対する資産及び負債

　区分表示されたもの以外で当該関係会社に対する金銭債権又は金銭債務の金額は、次のとおりであります。

 

 

前事業年度

（平成29年３月31日）

当事業年度

（平成30年３月31日）

短期金銭債権

6,088百万円

5,304百万円

短期金銭債務

340

596

長期金銭債権

105

－

 

※２　期末日満期手形

　期末日満期手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、当事業年度の

　末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形が期末残高に含まれております。

 

 

前事業年度

（平成29年３月31日）

当事業年度

（平成30年３月31日）

受取手形

－百万円

284百万円

支払手形

－

338

 

※３　圧縮記帳

取得価額から控除した国庫補助金等受入に伴う圧縮記帳額は、前事業年度49百万円、当事業年度49百万円であ

ります。

 

※４　固定化営業債権

財務諸表等規則第32条第１項第10号の債権であります。このうち担保等による回収見込額は、前事業年度17百

万円、当事業年度7百万円であります。

 

　５　保証債務

下記の相手先の借入金等に対し保証しております。（円換算は決算日の為替相場によっております。）

前事業年度

（平成29年３月31日）

当事業年度

（平成30年３月31日）

GSI Exim America,Inc.

785百万円

GSI Exim America,Inc.

520百万円

GSIマルロンテックス㈱

　 256

㈱セントラル科学貿易

　 499

㈱セントラル科学貿易

　 528

GSIマルロンテックス㈱

　 187

その他　　　２社

45

その他　　　４社

116

計

1,615

計

1,324

 

 

（損益計算書関係）

※１　関係会社との取引に係る注記

関係会社との取引にかかるものが次の通り含まれております。

 

前事業年度

（自　平成28年４月１日

至　平成29年３月31日）

当事業年度

（自　平成29年４月１日

至　平成30年３月31日）

営業取引による取引高

 

 

　売上高

27,424百万円

23,243百万円

　仕入高

3,092

4,192

営業取引以外の取引高

583

414

 

※２　販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度36％、当事業年度32％、一般管理費に属する費用のおおよそ

　の割合は前事業年度64％、当事業年度68％であります。

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

 

前事業年度

（自　平成28年４月１日

　（至　平成29年３月31日）

当事業年度

（自　平成29年４月１日

　（至　平成30年３月31日）

物流費

728百万円

515百万円

販売諸掛

1,528

1,339

貸倒引当金繰入額

△1

48

従業員給料

1,477

1,479

役員賞与引当金繰入額

10

15

賞与引当金繰入額

230

252

退職給付費用

164

179

減価償却費

149

148

 

※３　固定資産売却益の内訳

 

前事業年度

（自　平成28年４月１日

至　平成29年３月31日）

当事業年度

（自　平成29年４月１日

至　平成30年３月31日）

機械及び装置

－百万円

0百万円

 

※４　固定資産売却損の内訳

 

前事業年度

（自　平成28年４月１日

至　平成29年３月31日）

当事業年度

（自　平成29年４月１日

至　平成30年３月31日）

土地

9百万円

－百万円

建物

△4

－

その他

0

－

計

5

－

（注）前事業年度において、土地と建物等が一体となった固定資産を売却した際、各資産種類ごとでは売却益、売却損が発生しているため、売却損益を通算して固定資産売却損を計上しております。

※５　固定資産除却損の内訳

 

前事業年度

（自　平成28年４月１日

至　平成29年３月31日）

当事業年度

（自　平成29年４月１日

至　平成30年３月31日）

建物

4百万円

3百万円

車両運搬具

0

－

工具、器具及び備品

39

0

その他

9

0

計

53

4

 

※６　投資有価証券売却益は、当事業年度において、保有する投資有価証券の一部（上場有価証券６銘柄）を売却した

　ことにより、発生したものであります。

 

※７　関係会社出資金評価損は、当事業年度において、主に中国北京市所在の子会社に対する出資金に対して、減損

　処理を行ったものであります。

 

（有価証券関係）

前事業年度（自　平成28年４月１日　至　平成29年３月31日）

　子会社株式及び関連会社株式（貸借対照表計上額　子会社株式2,574百万円、関連会社株式35百万円）は市

場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

 

当事業年度（自　平成29年４月１日　至　平成30年３月31日）

　子会社株式及び関連会社株式（貸借対照表計上額　子会社株式2,574百万円、関連会社株式35百万円）は市

場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。
（税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

 

前事業年度

（平成29年３月31日）

 

当事業年度

（平成30年３月31日）

繰延税金資産

 

 

 

未払事業所税

3百万円

 

2百万円

賞与引当金

74

 

77

商品評価損

185

 

191

退職給付信託

166

 

164

投資有価証券評価損失

115

 

156

減損損失

56

 

143

役員退職慰労金未払金

1

 

0

貸倒引当金

349

 

299

繰越欠損金

50

 

75

その他

71

 

99

繰延税金資産小計

1,075

 

1,210

評価性引当額

△647

 

△801

繰延税金資産合計

428

 

409

 

 

 

 

繰延税金負債

 

 

 

前払年金費用

△95

 

△87

その他有価証券評価差額金

△171

 

△257

その他

－

 

△10

繰延税金負債合計

△266

 

△355

繰延税金資産の純額

162

 

53

 

 （注）　前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。

 

前事業年度

（平成29年３月31日）

 

当事業年度

（平成30年３月31日）

流動資産－繰延税金資産

221百万円

 

243百万円

固定負債－繰延税金負債

△59

 

△189

 

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった

主な項目別の内訳

 

前事業年度

（平成29年３月31日）

 

当事業年度

（平成30年３月31日）

法定実効税率

30.86％

 

30.86％

（調整）

 

 

 

交際費等永久に損金に算入されない項目

2.77

 

3.65

受取配当金等永久に益金に算入されない項目

△36.04

 

△13.45

住民税均等割

3.28

 

1.93

評価性引当額

△29.43

 

14.61

その他

1.27

 

1.39

税効果会計適用後の法人税等の負担率

△27.29

 

38.99

 

 

 
（重要な後発事象）

　該当事項はありません。

 

④【附属明細表】
【有形固定資産等明細表】

(単位：百万円）

区分

資産の種類

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期償却額

当期末残高

減価償却累計額

有形固定資産

建物

631

11

81

(77)

26

535

979

機械及び装置

8

2

0

2

8

64

工具、器具及び備品

29

4

0

6

26

151

土地

1,618

－

203

(203)

－

1,414

－

リース資産

43

1

－

12

32

49

計

2,331

19

285

(281)

47

2,017

1,243

無形固定資産

リース資産

657

9

－

112

554

546

その他

38

－

－

2

36

26

計

695

9

－

114

590

572

(注)１.「当期減少額」欄の（　）内は内書きで、減損損失の計上額であります。

 
【引当金明細表】

（単位：百万円）

科目

当期首残高

当期増加額

当期減少額

当期末残高

貸倒引当金

1,129

608

759

979

賞与引当金

230

252

230

252

役員賞与引当金

10

15

10

15

関係会社整理損失引当金

113

－

113

－

 

 

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

 

（３）【その他】

該当事項はありません。