(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 2021年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施しております。これに伴い、第91期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第92期(2022年3月期)の期首から適用しており、第92期以降に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となっております。
4 従業員数に嘱託社員を含めて記載しております。
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 2021年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施しております。これに伴い、第91期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第92期(2022年3月期)の期首から適用しており、第92期以降に係る各数値については、当該会計基準等を適用した後の数値となっております。
4 2021年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施しております。第91期の1株当たり配当額60.00円は株式分割前の配当額となります。
5 最高・最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所プライム市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第一部におけるものであります。なお、2021年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を実施しているため、第91期の最高・最低株価については、株式分割前の株価を記載しております。
6 従業員数に嘱託社員を含めて記載しております。
7 第92期の1株当たり配当額には、創立90周年記念配当7円を含んでおります。
当社グループは、当社と子会社27社、関連会社3社で構成されており、素材から製品までの繊維事業及び機械、化成品、その他商品の工業製品事業を主な事業とし、これら関連商品の事業も営んでおります。
当社及び当社の関係会社の事業の内容をセグメントの区分により示すと、次のとおりであります。
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと、次のとおりであります。

(注) 1 主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。
2 特定子会社に該当しております。
3 議決権の所有割合の( )内は、間接所有割合で内数であります。
4 GSI Trading Hong Kong Ltd.については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 ① 売上高 85,041百万円
② 経常利益 241
③ 当期純利益 209
④ 純資産額 3,389
⑤ 総資産額 24,023
2025年3月31日現在
(注) 1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であります。
2 従業員数には嘱託社員を含んでおります。
3 臨時従業員数は〔 〕内に年間の平均人員を外数で記載しております。
4 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
5 アウター事業の従業員数が前連結会計年度末と比べ、177名増加しております。これは主として、2025年3月3日付で株式会社ソアロンおよび株式会社GSIテキスタイルラボを連結の範囲内に含めたことによるものであります。
2025年3月31日現在
(注) 1 従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員であります。
2 従業員数には嘱託社員65名を含んでおります。
なお、平均年齢、平均勤続年数、平均年間給与には嘱託社員を含めておりません。
3 臨時従業員数は〔 〕内に年間の平均人員を外数で記載しております。
4 平均年間給与は、2024年4月から2025年3月までの年間給与支払額及び賞与支払額の平均であります。
5 全社(共通)として記載されている従業員数は、主に管理部門に所属しているものであります。
提出会社の労働組合はGSIクレオス労働組合と称し、組合員数は2025年3月31日現在189人(出向者16人を含む)であり、労使関係は安定して推移しております。
また、一部の連結子会社において労働組合が結成されております。
なお、労働組合の有無にかかわらず、労使関係は良好な状態であります。
(注) 1.管理職に占める女性労働者の割合および労働者の男女の賃金の差異は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2.男性労働者の育児休業取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
3.男女の賃金の差異は、同一労働において賃金に差はなく、職責等級別の人数構成比の差によるものであります。
(注) 1.管理職に占める女性労働者の割合および労働者の男女の賃金の差異は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
2.男性労働者の育児休業取得率は、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
3.男女の賃金の差異は、同一労働において賃金に差はなく、全労働者の8割弱を占める女性のほとんどがパート・有期労働者で、職務内容や短時間勤務者の比率が正規雇用労働者と大きく違うことによるものであります。
4.上記以外の連結子会社については、女性活躍推進法及び育児・介護休業法の規定による公表をしないことから記載を省略しております。