第２【事業の状況】

１【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】

　文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。

(1) 経営方針

　当社グループは、三菱グループ共通の理念である「三綱領」の下、企業ミッションとして『「中間」から「中核」へ。食と暮らしの明日を創造する。』を掲げ、「経営方針2020」では「“より良い”を積み重ねて、日本の食を支える」企業となることを目指します。

(2) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等

　当社グループは、収益性を追求した企業価値の極大化の観点から、「経営方針2020」では「経常利益率1％の早期達成」を目指しております。

(3) 経営戦略等

　「経営方針2020」を実現させるための3つのアプローチは次のとおりとなります。

① 総合食品商社として

既存領域である卸売事業を軸として、「エリア」「業態」「機能」の面で自ら事業領域を拡大し、最適なポートフォリオを形成します。

② 三菱商事グループとして

原料から製造、小売に至るすべての領域に幅広く展開する三菱商事グループの総合力を活用し、機能を拡充することで、事業領域の拡大・深耕を目指します。

③ 「中核」を目指す企業として

日本の食を支える「中核を目指す企業」として、「自覚と誇り」「自由で風通しの良い社風」「革新・チャレンジする精神」「共創・共生」「真のプロフェッショナリズム」という5つの行動指針に基づいた取組みを継続的に推進します。

(4) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

　今後の見通しにつきましては、新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大し、国内外の経済環境に大きく影響を及ぼしております。そのため消費の動向についても大変不透明な状態が続くと思われます。

　このような状況下、当社グループは、基盤である卸事業の持続的な生産性の向上と、新たな事業領域の拡大を更に推進し、環境に適応した事業構造への進化を進めて参ります。

　具体的には、卸事業については採算管理の徹底と共に、当社グループが持つ高度なリテールサポート機能とデジタル技術を組み合わせ、営業のデジタル化と生産性の向上を進めて参ります。

　また、新たな事業の柱として構築を進めている川上寄り事業については、2020年4月に国内オリジナル商品事業と輸入ディストリビューター事業に関する組織を分割・再編し、それぞれの専門性を発揮して更なる事業拡大を図って参ります。

　更に、デジタルトランスフォーメーションを推進するため、2020年4月にＣＤＯを新たに設け、社内の業務プロセスの見直しや効率化を加速して参ります。またこれに留まらず、取引先様と連携し、サプライチェーンで情報を共有することで、当社グループおよび食品流通業界の生産性向上を図って参ります。

　図らずも、新型コロナウイルス感染症の影響により、安全・安心・安定の3つの「安」が改めてクローズアップされております。当社グループは生活者の「食」を担う「総合食品商社」として、引き続き食の安定供給を支えるという社会的使命を果たして参ります。

２【事業等のリスク】

　当社グループは、事業領域拡大に伴う環境変化に対応するため、全社リスクマネジメント委員会を設置し、当社グループが負担するリスクを定期的に把握、識別、評価、コントロール、及びモニタリングする全社リスク管理体制の構築・整備を進めております。全社リスクマネジメント委員会においては、個々のリスク低減施策を討議するとともに、有効性に対する評価等を行い、その結果は取締役会に報告しております。

［リスク管理ＰＤＣＡサイクルイメージ］

　当社グループの事業等のリスクについて、投資家の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある主な事項には、以下のようなものがあると認識しております（主に上図「リスク評価結果」左上の領域）。

　なお、文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。

(1) 事業環境について

　当社グループは食品卸売事業を主たる事業としており、国内の経済環境、景気動向、社会構造の変化、消費動向の変化、及び同業他社や異業種との競争状況の変化等が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

(2) 食品の安全性について

　当社グループは食の安全・安心を確保すべく、商品鮮度管理の徹底や、自社開発商品における製造工場の審査・指導等を実施し品質管理体制強化に取り組んでおりますが、外的要因により安全性・品質確保に問題が生じ、食品の生産・流通に支障を来した場合には、当社グループの事業活動や業績に影響を及ぼす可能性があります。

(3) 法的規制について

　当社グループは事業を遂行する上で、食品表示法、独占禁止法、下請法等各種の法的規制を受けております。当社グループといたしましては、法令遵守の徹底に努めておりますが、法令に違反する事由が生じた場合には、当社グループの事業活動が制限される可能性があります。また、これらの法的規制が強化された場合には、当社グループの事業活動に影響を及ぼす可能性があります。

(4) システムダウンについて

　当社グループは基幹システムの安定的な稼働を維持するためのメンテナンス、コンピューターウイルス対策、バックアップシステムの確保等、システムの安全及び安定稼働の確保に努めておりますが、想定外の自然災害の他、予測不能のウイルスの侵入やハッカー行為によりシステムダウンが一定期間以上に及び、業務処理が滞ることとなった場合には、当社グループの事業活動や業績に影響を及ぼす可能性があります。

(5) 災害危機等について

　当社グループは全国に多数の営業・物流拠点を設置し事業展開しており、大規模な災害や新型ウイルス等の感染症が拡大した場合等に、物流やサービスの提供等に支障が生じる可能性があります。当社グループといたしましては、食の安全・安心・安定供給を支える企業として、事業の早期復旧及び継続を図るためのＢＣＰ（事業継続計画）を策定・整備し万全を期しておりますが、大規模かつ広域に亘る災害等が発生し復旧が長期化した場合、又は新型ウイルス等の感染症が拡大し従業員の感染による操業停止やサプライチェーンが停滞した場合には、当社グループの事業活動や業績に影響を及ぼす可能性があります。

(6) 販売先の変化について

　当社グループの販売先については業態を超えた競争が激化し、取引卸の集約や帳合変更の動きが活発化するとともに、再編等が行われることが予想されます。当社グループといたしましては、販売先との取組関係を強化し、取引の発展に努めておりますが、販売先の政策変更、再編等により、当該取引が縮小・解消された場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

(7) 債権の貸倒れについて

　当社グループは営業取引を通じて、取引先に対し信用供与を行っております。当社グループといたしましては、債権の回収遅延・不能による損失発生を予防すべく与信管理体制の充実を図っておりますが、不測の事態により取引先の信用不安が生じ、債権の回収が困難となった場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

(8) 固定資産の投資、減損について

　当社グループは事業の成長や拡大、生産性向上等に向けた設備投資、システム投資を継続的に行っております。投資の決定に際しては、リスク・リターンについて十分な検討・審議を行っておりますが、事業環境の変化等により、将来に亘って期待した収益が得られない状況に至り、減損損失を計上する必要が生じた場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。

　上記に挙げるリスクにとどまらず、事業環境の変化に応じて当社グループが負担するリスクの把握とその対応策の見直しを定期的に行うとともに、リスク発生の可能性を十分認識した上で、発生の回避及び発生した場合の対応に努める所存であります。

３【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

　当連結会計年度における当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況、分析、検討内容は次のとおりであります。

　なお、文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において当社グループが判断したものであります。

　　(1) 経営成績

　当連結会計年度（2019年４月１日～2020年３月31日）におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善等に牽引される形で緩やかな景気回復基調にありましたが、消費税増税に伴う消費マインドの冷え込みや米中貿易摩擦の長期化に加え、新型コロナウイルス感染症の拡大による世界経済の更なる不透明感が広がる等、先行きは引き続き楽観視できない状況で推移いたしました。

　食品流通業界においては、原材料価格の高騰、人手不足を主因とする物価の上昇・物流コスト高騰傾向に加え、消費税増税に伴う駆け込み需要の反動減、更には新型コロナウイルス感染症拡大の影響等により、消費者の節約志向・生活防衛意識は根強く不透明な状況が続きました。

　斯かる中、当社グループは、引き続き物流コストの抑制に向けた拠点再編や物流与件の見直しに取り組むと共に、卸事業に続く新たな事業の柱として構築を進めている川上寄り事業の拡大に注力して参りました。

　また、従来の食品卸の枠を超え、多様性を有する「総合食品商社」を目指し、機能強化と新たな事業領域の拡大を推進して参りました。

　この結果、当連結会計年度の売上高は、成長業態との取引拡大や消費税増税に伴う駆け込み需要等に加え、新型コロナウイルス感染症の拡大による買い溜め需要の高まり等により2兆6,546億98百万円（前年同期比1.3％増加）となりました。利益面につきましては、小売業の競争激化に起因した取引の見直しや物流コスト等の増加に加え、夏場の天候不順等の影響により、営業利益は153億78百万円（前年同期比8.1％減少）、経常利益は166億72百万円（前年同期比9.3％減少）、親会社株主に帰属する当期純利益は114億8百万円（前年同期比4.6％減少）となりました。

　セグメントの業績は、次のとおりであります。

① 加工食品事業

　売上高は、ドラッグストア、ディスカウントストアとの取引が伸長したことや、麺・パスタ類や嗜好品等が好調であったことから増加いたしました。利益面につきましては、取引の見直しや天候不順に伴う飲料の落ち込み等に加え、物流コスト等の増加により前年同期を下回りました。

　以上の結果、売上高は8,050億12百万円（前年同期比0.4％増加）、営業利益は27億68百万円（前年同期比18.5％減少）となりました。

② 低温食品事業

　売上高は、取引の見直しや天候不順に伴う季節商材の落ち込みが影響したこと等により、減少いたしました。利益面につきましては、売上高減少による売上総利益の減少に加え、物流コスト等の増加により前年同期を下回りました。

　以上の結果、売上高は1兆370億23百万円（前年同期比0.8％減少）、営業利益は67億92百万円（前年同期比19.6％減少）となりました。

③ 酒類事業

　売上高は、コンビニエンスストア、卸売との取引が伸長したことや、消費税増税に伴う駆け込み需要の影響から好調に推移したこと等により増加いたしました。利益面につきましては、売上高増加による売上総利益の増加等により前年同期を上回りました。

　以上の結果、売上高は4,935億23百万円（前年同期比6.1％増加）、営業利益は31億68百万円（前年同期比55.2％増加）となりました。

④ 菓子事業

　売上高は、ドラッグストアとの取引が伸長したことや、スナック菓子等が好調であったことから増加いたしました。利益面につきましては、売上高増加により売上総利益が増加したものの、物流コスト等の増加をカバーするに至らず、前年同期を下回りました。

　以上の結果、売上高は3,167億円（前年同期比3.7％増加）、営業利益は36億39百万円（前年同期比5.9％減少）となりました。

⑤ その他

　その他には、物流事業等が含まれており、売上高は24億37百万円、営業利益は2億43百万円となりました。

　　(2) 生産、受注及び販売の実績

① 仕入実績

　当連結会計年度における商品仕入実績をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称	当連結会計年度 （自　2019年４月１日 至　2020年３月31日） （百万円）	前年同期比（％）
加工食品事業	758,752	△0.3
低温食品事業	943,667	△0.5
酒類事業	473,969	6.6
菓子事業	295,152	3.7
その他の事業	2,043	△1.1
合計	2,473,585	1.4

　（注）１．セグメント間の取引については相殺消去しております。

２．上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

② 販売実績

　当連結会計年度における販売実績を事業の部門ごとに示すと、次のとおりであります。

セグメントの名称	当連結会計年度 （自　2019年４月１日 至　2020年３月31日） （百万円）	前年同期比（％）
加工食品事業	805,012	0.4
低温食品事業	1,037,023	△0.8
酒類事業	493,523	6.1
菓子事業	316,700	3.7
その他の事業	2,437	0.5
合計	2,654,698	1.3

　（注）１．セグメント間の取引については相殺消去しております。

２．上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

３．最近２連結会計年度の主な相手先別の販売実績及び当該販売実績の総販売実績に対する割合は次のとおりであります。

相手先	前連結会計年度 （自  2018年４月１日 至  2019年３月31日）		当連結会計年度 （自  2019年４月１日 至  2020年３月31日）
	金額（百万円）	割合（％）	金額（百万円）	割合（％）
株式会社ローソン	712,328	27.2	727,428	27.4

　　(3) 財政状態及びキャッシュ・フロー

① 重要な会計方針及び見積り

　当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づいて作成されております。

　当社グループは、連結財務諸表の作成に際し、決算日における資産・負債の報告数値及び偶発債務の開示、並びに収益・費用の報告数値に影響を与える見積り及び判断を行う必要があります。当社グループは、過去の実績や状況に応じ合理的と考えられる様々な要因に基づき、見積り及び判断を行っておりますが、実際の結果は、見積り特有の不確実性があるため、これらの見積りと異なる場合があります。また、会計上の見積り及び当該見積りに用いた仮定の内、重要なものにつきましては、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 注記事項」をご参照ください。

② 財政状態

イ．資産

　当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末に比べ300億21百万円減少し6,809億19百万円となりました。流動資産については、前連結会計年度末に比べ353億39百万円減少し5,318億79百万円（構成比78.1％）、固定資産については、前連結会計年度末に比べ53億18百万円増加し1,490億39百万円（構成比21.9％）となりました。

　流動資産の減少の主な要因は、受取手形及び売掛金が減少したことによるものであります。固定資産の増加の主な要因は、建物及び構築物、土地が増加したことによるものであります。

ロ．負債

　当連結会計年度末における負債は、前連結会計年度末に比べ379億42百万円減少し4,968億91百万円（構成比73.0％）となりました。流動負債については、前連結会計年度末に比べ425億75百万円減少し4,703億4百万円（構成比69.1％）、固定負債については、前連結会計年度末に比べ46億33百万円増加し265億86百万円（構成比3.9％）となりました。

　流動負債の減少の主な要因は、買掛金が減少したことによるものであります。

ハ．純資産

　当連結会計年度末における純資産は、前連結会計年度末に比べ79億20百万円増加し1,840億27百万円（構成比27.0％）となりました。

　増加の主な要因は、利益剰余金が増加したことによるものであります。

　この結果、１株当たり純資産額は、前連結会計年度末に比べ138円44銭増加し3,218円95銭となりました。

また、自己資本比率は、前連結会計年度末の24.8％から27.0％となりました。

　③ キャッシュ・フロー

	前連結会計年度 (自 2018年４月１日 至 2019年３月31日) （百万円）	当連結会計年度 (自 2019年４月１日 至 2020年３月31日) （百万円）
営業活動によるキャッシュ・フロー	16,313	2,279
投資活動によるキャッシュ・フロー	△16,732	△10,961
財務活動によるキャッシュ・フロー	△4,356	△4,364
現金及び現金同等物に係る換算差額	0	△8
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	△4,775	△13,055
現金及び現金同等物の期末残高	96,817	83,762

　当連結会計年度における連結ベースの現金及び現金同等物(以下「資金」という)は、前連結会計年度末に比べ130億55百万円減少し、当連結会計年度末には837億62百万円となりました。

イ．営業活動によるキャッシュ・フロー

　営業活動の結果得られた資金は、22億79百万円となりました。主たる要因は、税金等調整前当期純利益170億1百万円等によるものであります。

ロ．投資活動によるキャッシュ・フロー

　投資活動の結果使用した資金は、109億61百万円となりました。主たる要因は、有形固定資産の取得による支出89億59百万円等によるものであります。

ハ．財務活動によるキャッシュ・フロー

　財務活動の結果使用した資金は、43億64百万円となりました。主たる要因は、配当金の支払額28億56百万円、リース債務の返済による支出14億75百万円等によるものであります。

 　キャッシュ・フロー関連指標の推移は、次のとおりであります。

	2017年度	2018年度	2019年度
自己資本比率（％）	24.2	24.8	27.0
時価ベースの自己資本比率（％）	25.1	23.3	23.3
キャッシュ・フロー対有利子負債比率（％）	43.0	43.6	440.4
インタレスト・カバレッジ・レシオ（倍）	149.7	154.4	18.9

（注） 自己資本比率　　　　　　　　　　　：自己資本／総資産

時価ベースの自己資本比率　　　　　：株式時価総額／総資産

キャッシュ・フロー対有利子負債比率：有利子負債／キャッシュ・フロー

インタレスト・カバレッジ・レシオ　：キャッシュ・フロー／利払い

※各指標は、いずれも連結ベースの財務数値により算出しております。

※株式時価総額は、期末株価終値×期末発行済株式数（自己株式控除後）により算出しております。

※キャッシュ・フローは、連結キャッシュ・フロー計算書に計上されている営業キャッシュ・フローを使用しております。有利子負債は、連結貸借対照表に計上されている負債のうち利子を支払っている全ての負債を対象としております。また、利払いについては、連結キャッシュ・フロー計算書の利息の支払額を使用しております。

④ 資本の財源及び資金の流動性

　当社グループは、現在、運転資金及び設備投資等の資金需要に対しましては、自己資金を充当することを基本としております。当連結会計年度末も前連結会計年度末に引き続き、金融機関等からの借入金はなく、三菱商事金融子会社との貸付運用等による短期貸付金を含めた手元資金を837億62百万円保有しておりますので、充分な流動性を確保していると考えております。

　また、健全な財務状況を維持することにより、将来当社グループの成長のために多額な資金需要が生じた場合には、外部からの資金調達は可能であると考えております。

　　(4) 経営上の目標の達成状況について

　当社グループは、「経営方針2020」において「経常利益率1％の早期達成」を目標としております。

　「経営方針2020」（2016年4月～2021年3月）の4年目である2019年度につきましては、小売業の競争激化に起因した取引の見直しや物流コスト等の増加に加え、夏場の天候不順等の影響により、経常利益率は0.63％となりました。

　なお、2020年度の取組みにつきましては、「1　経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(4) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題」をご参照ください。

４【経営上の重要な契約等】

　該当事項はありません。

５【研究開発活動】

　特に記載すべき事項はありません。