Ⅰ 前第3四半期連結累計期間(自 平成29年4月1日 至 平成29年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、硝子製品事業を含んでおります。
2.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
(単位:百万円)
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない本社経費であります。
Ⅱ 当第3四半期連結累計期間(自 平成30年4月1日 至 平成30年12月31日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:百万円)
(注) 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、硝子製品事業を含んでおります。
2.報告セグメントの利益又は損失の金額の合計額と四半期連結損益計算書計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)
(単位:百万円)
(注) 全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない本社経費であります。
3.報告セグメントの変更等に関する事項
第1四半期連結会計期間より、業績管理区分を変更したことに伴い、事業セグメントの区分方法を見直し、報告セグメントを従来の「化学品関連事業」「石油製品関連事業」「機能材料関連事業」「合成樹脂関連事業」「機能建材関連事業」から、「第一事業」「第二事業」「第三事業」「自動車事業」に変更しております。
また、併せて事業セグメントの利益又は損失の算定方法を、従来の営業利益に受取利息と支払利息を加減した数値から、経常利益ベースに変更しております。
なお、前第3四半期連結累計期間のセグメント情報については、変更後の区分方法と利益又は損失の算定方法により作成したものを記載しております。
詳細につきましては、「第2 事業の状況 2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析」をご参照ください。
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
該当事項はありません。
該当事項はありません。