## 第3 【設備の状況】

### 1 【設備投資等の概要】

当連結会計年度の設備投資につきましては、中期経営計画の目標達成に向け、顧客のニーズに基づく開発を進めるため、半導体製造装置事業の高成長が期待できる重点開発分野を中心に評価用機械装置や研究開発用機械装置等の設備投資を実施いたしました。

主な内容は、当社における開発・評価用機械装置13億円、東京エレクトロン東北㈱のプロセス評価用機械装置23億円、東京エレクトロン九州㈱のプロセス評価用機械装置19億円、東京エレクトロン宮城㈱のプロセス評価用機械装置14億円、東京エレクトロン山梨㈱のプロセス評価用機械装置12億円であります。

これらの結果、当連結会計年度の設備投資額は133億円となりました。

なお、生産・販売能力に重要な影響を及ぼす設備の除却、売却はありません。

### 2 【主要な設備の状況】

(1) 提出会社

平成28年3月31日現在

事業所名 (所在地) | セグメントの名称 | 設備の内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業員数 (人)
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積千㎡) | その他(注) | 合計
本社 (東京都港区) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 その他 全社共通 | 事務所 | 343 | 24 | － | 62 | 431 | 747
府中テクノロジーセンター (東京都府中市) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 その他 全社共通 | 事務所 | 128 | 0 | － | 40 | 169 | 303
山梨事業所 (山梨県韮崎市) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 その他 全社共通 | 事務所 研究所 工場用地等 | 2,626 | 326 | 3,178 (232) | 601 | 6,733 | 233
東北地区 (岩手県奥州市) | 半導体製造装置 全社共通 | 工場用地等 | － | － | 1,882 (133) | 2 | 1,885 | 3
大和地区 (宮城県黒川郡大和町) | 半導体製造装置 全社共通 | 工場用地等 | 0 | 31 | 5,753 (290) | 18 | 5,803 | 22
松島地区 (宮城県宮城郡松島町) | 半導体製造装置 全社共通 | 工場用地等 | 0 | 0 | 1,231 (153) | 0 | 1,231 | －
合志地区 (熊本県合志市) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 全社共通 | 工場用地等 | － | 353 | 3,158 (154) | 23 | 3,535 | 18
大津地区 (熊本県菊池郡大津町) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 全社共通 | 工場用地等 | － | － | 963 (79) | 0 | 963 | －

(注)　帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」及び「リース資産」の合計であります。

(2) 国内子会社

平成28年3月31日現在

会社名 | 事業所名 (所在地) | セグメント の名称 | 設備の 内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業員数 (人)
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積千㎡) | その他(注) | 合計
東京エレクトロン 山梨㈱ | 本社 (山梨県韮崎市) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 その他 全社共通 | 工場 | 4,608 | 1,091 | 8 (1) | 298 | 6,007 | 680
山梨事業所(穂坂地区) (山梨県韮崎市) | 半導体製造装置 全社共通 | 工場 | 550 | 1,184 | － | 333 | 2,068 | 412
東京エレクトロン 九州㈱ | 本社 (熊本県合志市) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 全社共通 | 工場 | 9,398 | 3,171 | 246 (46) | 1,634 | 14,450 | 1,785
大津事業所 (熊本県菊池郡大津町) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 全社共通 | 工場 | 1,588 | 69 | － | 16 | 1,675 | －
東京エレクトロン 東北㈱ | 本社 (岩手県奥州市) | 半導体製造装置 全社共通 | 工場 | 2,342 | 768 | 102 (5) | 820 | 4,033 | 716
山梨事業所 (山梨県韮崎市) | 半導体製造装置 全社共通 | 工場 | 16 | 1,118 | － | 428 | 1,563 | 100
東京エレクトロン 宮城㈱ | 本社 (宮城県黒川郡大和町) | 半導体製造装置 全社共通 | 工場 | 11,600 | 3,102 | － | 407 | 15,110 | 1,044
松島事業所 (宮城県宮城郡松島町) | 半導体製造装置 全社共通 | 工場 | 1,047 | 3 | － | 2 | 1,052 | －

(注)　帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」、「リース資産」及び「建設仮勘定」の合計であります。

(3) 在外子会社

平成28年3月31日現在

会社名 | 事業所名 (所在地) | セグメント の名称 | 設備の 内容 | 帳簿価額(百万円) | 従業員数 (人)
建物 及び構築物 | 機械装置 及び運搬具 | 土地 (面積千㎡) | その他(注) | 合計
Tokyo Electron U.S. Holdings,Inc. | 本社 (Austin, Texas, U.S.A.) | 半導体製造装置 全社共通 | 事務所 倉庫 | 2,586 | 171 | 777 (431) | 252 | 3,787 | 137
Tokyo Electron America,Inc. | 本社他 (Austin, Texas, U.S.A.他) | 半導体製造装置 全社共通 | 事務所 倉庫 | 41 | 1,990 | － | 430 | 2,462 | 1,024
Tokyo Electron Korea Ltd. | 本社他 (韓国　京畿道 華城市他) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 全社共通 | 事務所 倉庫 研究所 | 2,318 | 404 | 1,387 (19) | 570 | 4,680 | 672
Tokyo Electron Taiwan Ltd. | 本社他 (台湾　新竹市他) | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 その他 全社共通 | 事務所 倉庫 研究所 | 1,357 | 685 | － | 181 | 2,223 | 439
Tokyo Electron (Kunshan) Ltd. | 本社 (中国　江蘇省 昆山市) | ＦＰＤ製造装置 全社共通 | 工場 | 2,327 | 759 | － | 156 | 3,244 | 71
TEL FSI,Inc. | 本社他 (Chaska, Minnesota, U.S.A.他) | 半導体製造装置 全社共通 | 工場 | 1,205 | 35 | 390 (128) | 262 | 1,894 | 162

(注) 1　帳簿価額のうち「その他」は、「工具、器具及び備品」、「リース資産」及び「建設仮勘定」の合計であります。

2　TEL FSI, Inc.につきましては、同社の子会社を含めて記載しております。

### 3 【設備の新設、除却等の計画】

当連結会計年度末現在における翌連結会計年度の重要な設備の新設、改修等に係る設備投資予定額は、180億円であります。

その所要資金については全額、自己資金を充当する予定であります。

重要な設備の新設、改修、除却、売却等の計画は、以下のとおりであります。

(1) 新設

会社名 事業所名 | 所在地 | セグメントの名称 | 設備の内容 | 投資予定金額 (百万円) | 資金調達方法 | 着手及び完了予定 | 完成後の増加能力
総額 | 既支払額 | 着手 | 完了
提出会社 山梨事業所他 | 山梨県 韮崎市他 | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 その他 全社共通 | 開発・評価用機械装置 | 2,417 | － | 自己資金 | 平成28年 4月 | 平成29年 3月 | －
東京エレクトロン宮城㈱ 本社他 | 宮城県 黒川郡 大和町他 | 半導体製造装置 全社共通 | プロセス評価用機械装置 | 2,585 | － | 自己資金 | 平成28年 4月 | 平成29年 3月 | －
Tokyo Electron America, Inc. 本社他 | Austin, Texas, U.S.A.他 | 半導体製造装置 全社共通 | デモ・評価用機械装置 | 1,595 | － | 自己資金 | 平成28年 4月 | 平成29年 3月 | －
東京エレクトロン山梨㈱ 本社他 | 山梨県 韮崎市他 | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 その他 全社共通 | プロセス評価用機械装置 | 1,569 | － | 自己資金 | 平成28年 4月 | 平成29年 3月 | －
東京エレクトロン九州㈱ 本社他 | 熊本県 合志市他 | 半導体製造装置 ＦＰＤ製造装置 全社共通 | プロセス評価用機械装置 | 1,549 | － | 自己資金 | 平成28年 4月 | 平成29年 3月 | －

(注)　上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(2) 改修

特記すべき事項はありません。

(3) 除却

特記すべき事項はありません。

(4) 売却

特記すべき事項はありません。