【セグメント情報】
Ⅰ 前第2四半期連結累計期間(自 平成27年4月1日 至 平成27年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:千円)
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報告セグメント |
その他 (注) 1 |
合計 |
調整額 |
四半期連結損益計算書計上額(注)2 |
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機械部門 |
化成品 |
化学品 |
産業用 |
化工品 |
計 |
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売上高 |
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外部顧客への売上高 |
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セグメント間の 内部売上高又は振替高
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△ |
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計 |
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△ |
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セグメント利益 |
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(注) 1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、石油関連商品・不動産賃貸を含んでおります。
2 報告セグメントの利益と四半期連結損益計算書の営業利益との差額は、「その他」の区分の利益であります。
Ⅱ 当第2四半期連結累計期間(自 平成28年4月1日 至 平成28年9月30日)
1.報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
(単位:千円)
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報告セグメント |
その他 (注) 1 |
合計 |
調整額 |
四半期連結損益計算書計上額(注)2 |
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機械部門 |
化成品 |
化学品 |
産業用 |
化工品 |
計 |
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売上高 |
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外部顧客への売上高 |
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セグメント間の 内部売上高又は振替高
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△ |
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計 |
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△ |
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セグメント利益 |
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(注) 1 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、石油関連商品・不動産賃貸を含んでおります。
2 報告セグメントの利益と四半期連結損益計算書の営業利益との差額は、「その他」の区分の利益であります。
2.報告セグメントの変更等に関する事項
会計方針の変更に記載のとおり、法人税法の改正に伴い、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更したため、事業セグメントの減価償却の方法を同様に変更しております。
なお、当該変更により、当第2四半期連結累計期間のセグメント利益に与える影響は軽微であります。
金融商品の四半期連結貸借対照表計上額その他の金額は、前連結会計年度の末日と比較して著しい変動がありません。
有価証券の四半期連結貸借対照表計上額その他の金額は、前連結会計年度の末日と比較して著しい変動がありません。
デリバティブ取引の四半期連結会計期間末の契約額等は、前連結会計年度の末日と比較して著しい変動がありません。
1株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
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項目 |
前第2四半期連結累計期間 (自 平成27年4月1日 至 平成27年9月30日) |
当第2四半期連結累計期間 (自 平成28年4月1日 至 平成28年9月30日) |
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1株当たり四半期純利益金額 |
35円86銭 |
45円16銭 |
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(算定上の基礎) |
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親会社株主に帰属する四半期純利益金額(千円) |
928,956 |
1,169,707 |
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普通株主に帰属しない金額(千円) |
― |
― |
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普通株式に係る親会社株主に帰属する |
928,956 |
1,169,707 |
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普通株式の期中平均株式数(株) |
25,902,653 |
25,901,585 |
(注) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
該当事項はありません。
第90期(平成28年4月1日から平成29年3月31日まで)中間配当について、平成28年11月8日開催の取締役会において、平成28年9月30日の株主名簿に記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。
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① |
配当金の総額 |
90,652千円 |
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② |
1株当たりの金額 |
3円50銭 |
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③ |
支払請求権の効力発生日及び支払開始日 |
平成28年12月5日 |