|
回次 |
第63期 |
第64期 |
第65期 |
第66期 |
第67期 |
|
|
決算年月 |
2020年3月 |
2021年3月 |
2022年3月 |
2023年3月 |
2024年3月 |
|
|
売上高 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
経常利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
親会社株主に帰属する当期純利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
包括利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
純資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
総資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
|
|
|
|
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
|
|
△ |
△ |
|
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
|
|
|
△ |
|
現金及び現金同等物の期末残高 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
従業員数 |
(名) |
|
|
|
|
|
|
[外、臨時雇用者数] |
|
[ |
[ |
[ |
[ |
[ |
(注)1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2 従業員数は、就業人員数を記載しております。
3 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第65期の期首から適用しており、第65期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
|
回次 |
第63期 |
第64期 |
第65期 |
第66期 |
第67期 |
|
|
決算年月 |
2020年3月 |
2021年3月 |
2022年3月 |
2023年3月 |
2024年3月 |
|
|
売上高及び営業収益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
経常利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
当期純利益 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
資本金 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
発行済株式総数 |
(株) |
|
|
|
|
|
|
純資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
総資産額 |
(百万円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり純資産額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
1株当たり配当額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
(内、1株当たり中間配当額) |
(円) |
( |
( |
( |
( |
( |
|
1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
|
|
|
|
|
|
自己資本比率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
自己資本利益率 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
株価収益率 |
(倍) |
|
|
|
|
|
|
配当性向 |
(%) |
|
|
|
|
|
|
従業員数 |
(名) |
|
|
|
|
|
|
[外、臨時雇用者数] |
|
[ |
[ |
[ |
[ |
[ |
|
株主総利回り |
(%) |
|
|
|
|
|
|
(比較指標:配当込みTOPIX(東証株価指数)) |
(%) |
( |
( |
( |
( |
( |
|
最高株価 |
(円) |
3,155 |
2,880 |
2,686 |
3,370 |
5,330 |
|
最低株価 |
(円) |
1,836 |
1,857 |
1,903 |
1,847 |
2,880 |
(注)1 第67期の1株当たり配当額185円00銭は、記念配当10円00銭を含んでおります。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3 従業員数は、就業人員数を記載しております。
4 「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第65期の期首から適用しており、第65期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5 最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所プライム市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第一部におけるものであります。
|
年月 |
概要 |
|
1958年12月 |
名古屋市中村区に資本金100万円にて株式会社萩原電気工業社を設立 |
|
1965年2月 |
萩原電気株式会社に商号変更 |
|
1966年7月 |
東京出張所(現 萩原テクノソリューションズ株式会社 東京支店)を開設 |
|
1970年2月 |
名古屋工場を名古屋市中村区に開設 |
|
1974年6月 |
本社機能を名古屋市東区に移転 |
|
1981年8月 |
名古屋工場(現 萩原テクノソリューションズ株式会社 日進事業所)を愛知県愛知郡日進町(現 愛知県日進市)に移転 |
|
1993年4月 |
九州営業所(現 萩原テクノソリューションズ株式会社 九州駐在)を開設 |
|
1995年10月 |
当社株式を店頭売買銘柄として日本証券業協会に登録 |
|
1996年4月 |
シンガポールに連結子会社のSingapore Hagiwara Pte. Ltd.を設立 |
|
1997年6月 |
電子応用事業部(現 萩原テクノソリューションズ株式会社 開発生産本部)にてISO9001の認証を取得 |
|
1998年8月 |
三好事業所(現 萩原エレクトロニクス株式会社 三好物流センター)を開設 |
|
2000年12月 |
三好事業所にてISO14001の認証を取得 |
|
2004年2月 |
本社にてISO14001の認証を取得 |
|
2004年12月 |
日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場 |
|
2006年3月 |
日進事業所にてISO14001の認証を取得 |
|
2006年10月 |
アメリカに連結子会社のHagiwara America, Inc.を設立 |
|
2010年4月 |
ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場 |
|
2010年10月 |
大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場 |
|
2011年4月 |
技術センターを設立 |
|
2011年6月 |
韓国に連結子会社の萩原電気韓国株式会社を設立 |
|
|
中国に連結子会社の萩原貿易(上海)有限公司を設立 |
|
2012年5月 |
データセンターを開設 |
|
2012年10月 |
ドイツに連結子会社のHagiwara Electric Europe GmbHを設立 |
|
2013年7月 |
東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場 |
|
2014年3月 |
東京証券取引所市場第二部に市場変更 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場 |
|
2014年9月 |
タイに連結子会社のHagiwara Electric (Thailand) Co., Ltd.を設立 |
|
2014年11月 |
東京証券取引所市場第一部及び名古屋証券取引所市場第一部に指定 |
|
2016年1月 |
関西支店(現 萩原テクノソリューションズ株式会社 関西支店)を開設 |
|
2017年5月 |
連結子会社の萩原電気デバイス分割準備株式会社(現 萩原エレクトロニクス株式会社)を設立 連結子会社の萩原電気ソリューション分割準備株式会社(現 萩原テクノソリューションズ株式会社)を設立 |
|
2018年4月
2019年4月 2019年11月 |
商号を萩原電気ホールディングス株式会社に変更し、持株会社体制へ移行 連結子会社の萩原北都テクノ株式会社を設立 連結子会社の株式会社クロスベースを設立 萩原エレクトロニクス株式会社 関西支店(現 関西セールス本部)を開設 インドに連結子会社のHagiwara Electronics India Private Limitedを設立 |
|
2020年6月 |
中国に連結子会社の萩原電子設備(上海)有限公司を設立 |
|
2021年4月 |
株式会社クロスベースを萩原エレクトロニクス株式会社に吸収合併 |
|
2022年4月 |
証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場にそれぞれ移行 |
|
2022年9月 |
大崎エンジニアリング株式会社を連結子会社化し、社名を萩原エンジニアリング株式会社に変更 |
|
2023年12月 |
中国に連結子会社の萩原電氣香港有限公司を設立 Hagiwara Innovation center TOKYOを開設 |
当社グループは、当社及び子会社13社により構成されており、半導体・電子部品等の仕入販売事業、コンピュータ・ネットワーク等の電子機器の仕入販売及び各種システム構築事業、FA・産業用機器等の電子機器を開発・製造・販売する事業、各種自動化・省力化製造装置を設計・製造・販売する事業を行っております。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事項の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
当社グループの事業におけるセグメントとの関連は、次のとおりであります。
なお、セグメントと同一の区分であります。
(デバイス事業)
デバイス事業では、電子制御が進む自動車向けシステムLSIなどの半導体や電子部品の販売及び技術支援、組込システムのPoC(概念実証)開発支援や組込ソフトウエアを中心とした受託開発事業を行っております。
(ソリューション事業)
ソリューション事業では、IT機器、組込機器及び計測機器の販売や、ITプラットフォーム基盤及びIoTシステムの構築に加え、自動化・省力化に貢献する各種FA・特殊計測システムの設計・製造・販売及び産業用コンピュータの開発・製造・販売を行っております。
当社グループの事業におけるセグメントと関係会社の位置付けは、次のとおりであります。
|
セグメントの名称 |
主な関係会社 |
|
デバイス事業 |
萩原エレクトロニクス株式会社 萩原北都テクノ株式会社 Singapore Hagiwara Pte. Ltd. Hagiwara America, Inc. 萩原電気韓国株式会社 萩原貿易(上海)有限公司 Hagiwara Electric Europe GmbH Hagiwara Electric (Thailand) Co., Ltd. Hagiwara Electronics India Private Limited 萩原電氣香港有限公司 |
|
ソリューション事業 |
萩原テクノソリューションズ株式会社 萩原エンジニアリング株式会社 萩原電子設備(上海)有限公司 |
「事業系統図」
以上述べた事項を系統図によって示すと次のとおりであります。
|
名称 |
住所 |
資本金又は 出資金 |
主要な事業の内容 |
議決権の 所有割合 (%) |
関係内容 |
|
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
|
萩原エレクトロニクス株式会社 (注)3,5 |
愛知県名古屋市東区 |
百万円 1,310 |
デバイス事業 |
100.0 |
経営管理 不動産の賃貸 業務受託 資金の貸付 |
|
萩原テクノソリューションズ株式会社 (注)6 |
愛知県名古屋市東区 |
百万円 310 |
ソリューション事業 |
100.0 |
経営管理 不動産の賃貸 業務受託 資金の貸付 |
|
萩原エンジニアリング株式会社 |
埼玉県入間市 |
百万円 484 |
ソリューション事業 |
100.0 |
経営管理 業務受託 資金の借入 |
|
萩原北都テクノ株式会社 |
愛知県名古屋市東区 |
百万円 45 |
デバイス事業 |
66.56 (66.56) |
不動産の賃貸 業務受託 |
|
Singapore Hagiwara Pte. Ltd. |
シンガポール |
千シンガポール ドル 500 |
デバイス事業 |
100.0 (100.0) |
業務受託 |
|
Hagiwara America, Inc. (注)7 |
アメリカ |
千米ドル 2,500 |
デバイス事業 |
100.0 (100.0) |
業務受託 |
|
萩原電気韓国株式会社 |
韓国 |
千ウォン 2,613,585 |
デバイス事業 |
100.0 (100.0) |
業務受託 |
|
萩原貿易(上海)有限公司 (注)3 |
中国 |
千米ドル 10,300 |
デバイス事業 |
100.0 (100.0) |
業務受託 |
|
Hagiwara Electric Europe GmbH |
ドイツ |
千ユーロ 500 |
デバイス事業 |
100.0 (100.0) |
業務受託 |
|
Hagiwara Electric (Thailand) Co., Ltd. |
タイ |
千タイバーツ 31,500 |
デバイス事業 |
100.0 (100.0) |
業務受託 |
|
Hagiwara Electronics India Private Limited |
インド |
千インドルピー 10,000 |
デバイス事業 |
100.0 (100.0) |
業務受託 |
|
萩原電子設備(上海)有限公司 |
中国 |
百万円 100 |
ソリューション事業 |
100.0 (100.0) |
業務受託 |
|
萩原電氣香港有限公司 |
中国 |
千米ドル 300 |
デバイス事業 |
100.0 (100.0) |
業務受託 |
(注)1 「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。
2 議決権の所有割合の( )内は、間接所有で内数であります。
3 特定子会社に該当しております。
4 上記の連結子会社は、有価証券届出書または有価証券報告書を提出しておりません。
5 萩原エレクトロニクス株式会社については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 (1) 売上高 157,264百万円
(2) 経常利益 3,303百万円
(3) 当期純利益 1,864百万円
(4) 純資産 13,868百万円
(5) 総資産額 74,914百万円
6 萩原テクノソリューションズ株式会社については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 (1) 売上高 27,975百万円
(2) 経常利益 2,112百万円
(3) 当期純利益 1,449百万円
(4) 純資産 6,150百万円
(5) 総資産額 18,415百万円
7 Hagiwara America,Inc.については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。
主要な損益情報等 (1) 売上高 25,290百万円
(2) 経常利益 283百万円
(3) 当期純利益 205百万円
(4) 純資産 1,860百万円
(5) 総資産額 6,337百万円
(1)連結会社の状況
|
|
(2024年3月31日現在) |
|
|
セグメントの名称 |
従業員数(名) |
|
|
デバイス事業 |
|
( |
|
ソリューション事業 |
|
( |
|
全社(共通) |
|
( |
|
計 |
|
( |
(注)1 従業員数は、当社グループから当社グループ外への出向者を除き、当社グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、嘱託社員)は、期末人員を( )外数で記載しております。
2 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
(2)提出会社の状況
|
|
|
|
|
(2024年3月31日現在) |
|
従業員数(名) |
平均年齢(歳) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(円) |
|
|
|
( |
|
|
|
|
セグメントの名称 |
従業員数(名) |
|
|
全社(共通) |
|
( |
|
計 |
|
( |
(注)1 従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員であり、臨時雇用者数(パートタイマー、嘱託社員)は、期末人員を( )外数で記載しております。
2 平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。
3 全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
(3)労働組合の状況
当社グループは労働組合を結成しておりませんが、労使関係は円満に推移しております。
(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異
|
|
|
|
|
|
|
|
当事業年度 |
|||||
|
会社名 (注)1 |
管理職に占める 女性労働者の割合(%)(注)2 |
男性労働者の 育児休業取得率(%)(注)3 |
労働者の男女の賃金の差異(%) (注)2,4 |
||
|
全労働者 |
正規 雇用労働者 |
臨時雇用者 |
|||
|
萩原電気ホールディングス株式会社 (提出会社) |
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
|
上記3社 (提出会社・主要連結子会社) |
3.4 |
100.0 |
60.8 |
67.9 |
36.0 |
(注)1 連結全体のマネジメントと開示を目指しますが、先行して「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき、情報公開が義務化されている提出会社(当社)及び主要な連結子会社を記載しております。
2 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。
3 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第2号における育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出したものであります。
4 男女の賃金格差については、男性労働者の賃金の平均に対する女性労働者の賃金の平均の割合で示した数値(それぞれ小数第2位を四捨五入し少数第1位まで表記)を記載しております。
なお、同一労働の賃金に差は無く、職群(コース)及び等級別人員構成の差により一人当たりの賃金に差が生じておりますが、賃金制度・昇給基準において性別による処遇差はございません。
また、臨時雇用者は、パートタイマ―と嘱託社員(定年再雇用者を含む)、契約社員を対象としております。業務内容や雇用形態の違いにより一人当たりの賃金差が生じておりますが、性別による処遇差はございません。
(多様性に関する指標についての補足説明)
当社の差異の要因の一つは職群(コース)及び等級別人員構成に差があることです。男女の平均勤続年数の差は年々縮小しておりますが、2024年3月期にて女性10.2年、男性15.7年と約5.5年の差があるため、管理職の候補となる層が男性に比べて女性の方が少ない状況は継続しております。
また他の要因としては、時短勤務などの利用が挙げられます。
詳細については、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組(3)人的資本・多様性に関する取組」に記載しておりますので、ご参照ください。