第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

(1）最近５連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移

回次		第72期	第73期	第74期	第75期	第76期
決算年月		2016年３月	2017年３月	2018年３月	2019年３月	2020年３月
売上高	（千円）	60,995,619	54,617,651	60,038,145	64,975,576	61,995,801
経常利益	（千円）	578,368	81,984	194,142	466,642	459,106
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）	（千円）	282,668	△67,989	61,596	231,017	223,258
包括利益	（千円）	△77,659	374,405	1,087,198	△672,028	△183,138
純資産額	（千円）	17,284,116	17,706,164	18,672,410	17,880,935	17,570,300
総資産額	（千円）	24,755,466	27,369,387	31,293,369	32,368,749	31,229,462
１株当たり純資産額	（円）	2,551.80	2,592.48	2,738.53	2,620.72	2,571.27
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△）	（円）	42.02	△10.11	9.16	34.34	33.19
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
自己資本比率	（％）	69.3	63.7	58.9	54.5	55.4
自己資本利益率	（％）	1.6	△0.4	0.3	1.3	1.3
株価収益率	（倍）	19.6	－	92.1	24.5	22.2
営業活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	1,690,014	587,644	△770,720	986,307	1,192,614
投資活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	△896,957	△911,278	△2,708,174	△1,839,675	△554,866
財務活動によるキャッシュ・フロー	（千円）	114,963	851,939	2,734,767	2,201,515	△580,736
現金及び現金同等物の期末残高	（千円）	2,202,342	2,724,417	1,984,814	3,332,779	3,410,502
従業員数	（人）	411	396	426	440	425
（ほか、平均臨時従業員数）		(194)	(194)	(179)	(180)	(193)

　（注）１　売上高には、消費税等は含まれておりません。

２　第72期及び第74期、第75期、第76期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。

また、第73期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、１株当たり当期純損失であり、また、潜在株式が存在していないため記載しておりません。

３　第73期の株価収益率については、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

４　「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　2018年２月16日）等を第75期の期首から適用しており、第74期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

(2）提出会社の最近５事業年度に係る主要な経営指標等の推移

回次		第72期	第73期	第74期	第75期	第76期
決算年月		2016年３月	2017年３月	2018年３月	2019年３月	2020年３月
売上高	（千円）	60,546,837	54,244,920	58,785,929	62,230,034	59,030,510
経常利益	（千円）	589,589	167,448	566,449	451,971	385,855
当期純利益	（千円）	575,435	8,230	318,258	225,156	186,669
資本金	（千円）	3,624,000	3,624,000	3,624,000	3,624,000	3,624,000
発行済株式総数	（株）	7,600,000	7,600,000	7,600,000	7,600,000	7,600,000
純資産額	（千円）	16,985,375	17,311,921	18,520,771	17,763,191	17,414,737
総資産額	（千円）	24,252,500	25,958,515	28,492,370	28,720,096	27,933,463
１株当たり純資産額	（円）	2,525.12	2,573.67	2,753.38	2,640.78	2,588.97
１株当たり配当額	（円）	18.00	18.00	18.00	18.00	20.00
（内１株当たり中間配当額）	（円）	(9.00)	(9.00)	(9.00)	(9.00)	(9.00)
１株当たり当期純利益	（円）	85.55	1.22	47.31	33.47	27.75
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	（円）	－	－	－	－	－
自己資本比率	（％）	70.0	66.7	65.0	61.8	62.3
自己資本利益率	（％）	3.4	0.0	1.8	1.3	1.1
株価収益率	（倍）	9.6	672.1	17.8	25.1	26.6
配当性向	（％）	21.0	1,475.4	38.0	53.8	72.1
従業員数	（人）	389	372	377	387	380
（ほか、平均臨時従業員数）		(192)	(192)	(177)	(177)	(191)
株主総利回り	（％）	96.4	98.3	103.1	104.7	95.2
（比較指標：配当込みTOPIX）	（％）	(89.2)	(102.3)	(118.5)	(112.5)	(101.8)
最高株価	（円）	900	875	917	923	979
最低株価	（円）	800	764	798	801	699

　（注）１　売上高には、消費税等は含まれておりません。

２　潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。

３　「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　2018年２月16日）等を第75期の期首から適用しており、第74期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

２【沿革】

　当社は1947年８月、横浜起業株式会社として資本金195千円、目的を油槽タンク、油槽艀（はしけ）、本船タンカー清掃及び付帯する事業として設立いたしました。

　1947年９月、商号を東洋起業株式会社に変更、更に同年12月、株式会社日新商会と変更いたしました。会社の目的も陶磁器、美術工芸品の販売に変更しております。

　以上が商業登記簿謄本に記載されておりますが、当社は商号を日新商事株式会社とし、現在の石油製品販売が主事業目的となった1950年２月を会社設立と考えております。

年月	事項
1950年２月	商号を日新商事株式会社に変更。 事業の目的を一般石油製品及び副製品の販売に変更。
1955年２月	液化瓦斯部を設け、液化石油ガス並びにその附属品の販売を開始。
1957年８月	石油化学製品の販売を開始。
1957年９月	大阪府岸和田市の弓場商事株式会社の全株式を取得。当社子会社とする。
1958年４月	大阪出張所（1956年７月開設）を大阪支店に昇格。
1961年４月	名古屋出張所（1959年７月開設）を名古屋支店に昇格。
1962年６月	川崎市川崎区に川崎石油瓦斯充填所を開設。
1967年10月	当社子会社弓場商事株式会社を吸収合併。
1971年８月	横浜市中区の日米興業株式会社石油部門の営業権を譲受。
1972年４月	本社組織を変更し、東京支店を設置。群馬出張所（1960年６月開設）、千葉出張所（1968年９月開設）を営業所に昇格。
1973年４月	仙台営業所、埼玉営業所を開設。
1973年８月	名古屋市千種区の株式会社イザワの販売施設と営業権を譲受。９月より当社子会社チクサ石油株式会社を設立して営業開始。
1975年４月	秋田県男鹿市の株式会社伊藤久商店の販売施設と営業権を譲受。 当社子会社秋田日石株式会社を設立。
1976年４月	ＳＳ運営機械化対応としてＰＯＳシステムの導入。
1977年４月	仙台営業所を仙台支店に昇格。
1977年６月	当社子会社日新瓦斯株式会社を設立。 ７月より当社石油瓦斯部を分離して営業開始。
1978年３月	東京都千代田区の和光通商株式会社の全株式を取得。当社子会社とする。
1979年１月	東京都港区の恵谷商事株式会社化成品部門の営業権を譲受。
1979年４月	当社子会社チクサ石油株式会社を吸収合併。
1980年１月	当社子会社日新化成品株式会社を設立。４月より当社物資部を分離して営業開始。
1984年４月	群馬営業所を群馬支店に昇格。
1984年11月	東京都中央区の協進石油株式会社の全株式を取得。当社子会社とする。
1987年12月	当社子会社和光通商株式会社を協進石油株式会社へ吸収合併。
1990年４月	三重県鈴鹿市に鈴鹿出張所を開設。
1993年３月	横浜市神奈川区に自社ビル「ベイフロント横浜」を竣工。不動産賃貸業に進出。
1994年４月	当社子会社日新化成品株式会社を吸収合併。 本社組織を変更し、化成品部（現　機能商品部）を設置。
1994年６月	東京都目黒区の杉浦石油株式会社の販売施設、営業権、賃貸マンションを譲受。
1995年11月	群馬県富岡市の上毛石油株式会社の営業権を譲受。 当社子会社上毛日石株式会社を設立。
1996年３月	東京証券取引所市場第二部に上場。
1996年６月	東京支店を変更し、東京第一支店、東京第二支店を設置。群馬支店を関東支店に名称変更。
1996年８月	山形県米沢市の株式会社桑嶋商事の営業権を譲受。 当社子会社桑嶋日石株式会社を設立。
1996年12月	名古屋市中区の株式会社恒川商店の営業権を譲受。 当社子会社中京日石株式会社を設立。

年月	事項
1997年６月	本社組織を変更し、開発部を設置。関東支店を群馬支店に名称変更。
1997年７月	本店所在地を東京都千代田区より東京都港区に移転。 当社子会社NISSIN SHOJI SINGAPORE PTE.LTD.を設立。 当社子会社株式会社ホッツ（現連結子会社　日新レジン株式会社）を設立。
1997年12月	当社子会社テンポを設立。
1998年12月	当社子会社日新サプライズ株式会社を設立。
1999年１月	クラーク化学工業株式会社の株式の過半数を取得。当社子会社とする。
1999年３月	川崎市中原区に飲食店（「ＫＦＣインレット小杉店」）、整備工場、セルフ式ＳＳからなる複合店舗の営業を開始。
1999年５月	本店所在地を東京都港区三田から東京都港区芝浦に移転。
1999年11月	当社子会社日新サプライズ株式会社を吸収合併。
2000年３月	当社創立50周年記念事業として東京都大田区のＳＳ跡地に学生専用マンション「ミレニアム北嶺」を竣工。
2000年11月	東京都港区にて「赤坂新鮨　本店」の営業を開始。
2001年２月	当社子会社NISTRADE(M)SDN.BHD.をマレーシアに設立。
2002年３月	横浜市南区の社宅跡地に賃貸マンション「サウスィング上大岡」を竣工。
2003年３月	東京都千代田区にて「タリーズコーヒー」の営業を開始。
2004年１月	東亜燃料工業株式会社の発行済株式の50％を取得。
2004年３月	「赤坂新鮨　本店」全４店舗を閉鎖、すし事業からの撤退。
2005年３月	当社子会社クラーク化学工業株式会社を清算。
2006年３月	当社単元株式数を1,000株から100株に引き下げ。
2006年３月	当社子会社秋田日新株式会社を清算。
2007年１月	当社子会社上毛日新株式会社を清算。
2007年４月	ＬＰＧ事業再構築のため、東亜燃料工業株式会社の株式を全て譲渡。
2008年12月	当社子会社東北日新株式会社を清算。
2009年３月	当社子会社関東日新株式会社を清算。
2009年９月	当社子会社中京日新株式会社を清算。
2010年３月	当社子会社NISSIN SHOJI SINGAPORE PTE.LTD.を清算。
2012年４月	当社子会社協進石油株式会社を吸収合併。
2013年11月	日新諏訪太陽光発電所の売電を開始。
2014年12月	当社子会社ＮＳＭ諏訪ソーラーエナジー合同会社を設立。
2015年４月	当社子会社日新瓦斯株式会社を吸収合併。
2016年２月	名古屋市千種区に賃貸マンション「エディアン千種」を竣工。
2017年４月	竹鶴石油株式会社の株式の過半数を取得。当社子会社とする。
2017年12月	当社子会社NISSIN SHOJI (THAILAND) CO., LTD.をタイに設立。
2018年９月	当社子会社NISSIN SHOJI VIETNAM CO., LTD.をベトナムに設立。
2018年10月	当社子会社NISSIN BIO ENERGY SDN.BHD.をマレーシアに設立。
2019年２月	東京都目黒区に賃貸マンション「エディアン目黒本町」を竣工。
2020年３月	当社瓦斯部川崎充填所を廃止。

３【事業の内容】

　当社グループは、日新商事株式会社（当社）と連結子会社７社、及び関連会社２社で構成されております。事業内容は、主にＪＸＴＧエネルギー株式会社より石油製品の供給を受け、石油関連製品の製造、販売、卸売等を行う石油関連事業、太陽光関連商材の販売、売電事業、バイオマス発電燃料の販売を行う再生可能エネルギー関連事業、フランチャイズ加盟による店舗運営を行う外食事業、不動産の賃貸を行う不動産事業であります。なお、ＪＸＴＧエネルギー株式会社は、2020年６月25日付でＥＮＥＯＳ株式会社に商号を変更いたしました。
　当社、子会社及び関連会社の事業内容は次のとおりであります。

事業	区分	会社名	事業内容
石油関連事業	石油製品の販売	当　　　　　　社	需要家、系列販売店（小売店）への販売及び直営ＳＳの運営
		竹鶴石油株式会社	需要家への販売、海上輸送
		NISTRADE(M)SDN.BHD.	需要家への販売
		NISSIN SHOJI VIETNAM CO.,LTD.	需要家への販売
	石油化学製品の製造、販売	当　　　　　　社	需要家及び同業者への販売
		日新レジン株式会社	各種樹脂の製造及び需要家への販売
		NISTRADE(M)SDN.BHD.	需要家への販売
		NISSIN SHOJI (THAILAND) CO.,LTD.	需要家への販売
	液化石油ガスの販売	当　　　　　　社	系列販売店（小売店）への販売
再生可能エネルギー関連事業	太陽光関連商材の販売、 売電事業	当　　　　　　社	太陽光関連商材の販売、売電事業
		ＮＳＭ諏訪ソーラー エナジー合同会社	売電事業
	バイオマス発電燃料の販売	当　　　　　　社	バイオマス発電燃料の販売
		NISSIN BIO ENERGY SDN.BHD.	バイオマス発電燃料の販売、輸出
外食事業	ケンタッキーフライドチキン店の運営	当　　　　　　社	日本ケンタッキー・フライド・チキン株式会社のフランチャイズに加盟し、店舗運営
	タリーズコーヒー店の運営	当　　　　　　社	タリーズコーヒージャパン株式会社のフランチャイズに加盟し、店舗運営
不動産事業	不動産の賃貸	当　　　　　　社	オフィスビル、店舗、マンション等不動産賃貸事業の運営
その他	食料品の販売、保険の代理業	日新興産株式会社	食料品の販売及び損害保険契約の代理業
	植物工場の運営	Ｊリーフ株式会社	野菜類の生産、販売

（注）　NISSIN BIO ENERGY SDN.BHD.は、重要性が増したため、当連結会計年度より連結の範囲に含めております。Ｊリーフ株式会社は、重要性が増したため、当連結会計年度より持分法の適用範囲に含めております。

当社グループの事業系統図及び関係略図は次のとおりであります。

４【関係会社の状況】

名称	住所	資本金又は出資金 （千円）	主要な事業の内容	議決権の所有（又は被所有）割合 （％）		関係内容
（連結子会社）
竹鶴石油株式会社	神戸市兵庫区	18,000	石油関連事業	100.0		石油製品の販売、海上輸送を行っております。 役員の兼任　１名
日新レジン株式会社	横浜市戸塚区	30,000	石油関連事業	100.0		当社より仕入れた石油化学製品を加工し販売しております。 役員の兼任　２名
ＮＳＭ諏訪ソーラー エナジー合同会社	東京都港区	100	再生可能エネルギー関連事業	60.0		役員の兼任　―
NISTRADE(M)SDN.BHD.	マレーシア	万リンギット 130	石油関連事業	100.0		当社より仕入れた石油製品を販売しております。 役員の兼任　１名
NISSIN SHOJI(THAILAND) CO.,LTD. （注）３	タイ	万タイバーツ 200	石油関連事業	49.0		当社より仕入れた石油製品を販売しております。 役員の兼任　１名
NISSIN SHOJI VIETNAM CO.,LTD.	ベトナム	百万ベトナムドン 8,187	石油関連事業	100.0		当社より仕入れた石油製品を販売しております。 役員の兼任　２名
NISSIN BIO ENERGY SDN.BHD.	マレーシア	万リンギット 100	再生可能エネルギー関連事業	100.0		バイオマス発電燃料の販売、輸出を行っております。 役員の兼任　―
（持分法適用 　関連会社）
日新興産株式会社	横浜市中区	30,000	その他	40.2		役員の兼任　―
Ｊリーフ株式会社	千葉県山武郡	80,000	その他	32.3		役員の兼任　―
（その他の関係会社）
ＪＸＴＧホールディングス株式会社 （注）４、５、６	東京都千代田区	100,000,000	石油関連事業	（被所有） 16.9		当社が仕入れる石油製品を精製販売する子会社の経営管理を行っております。 役員の兼任　─

（注）１　「主要な事業の内容」欄には、セグメントの名称を記載しております。

２　特定子会社に該当するものはありません。

３　持分は100分の50以下でありますが、実質的に支配しているため子会社としております。

４　ＪＸＴＧホールディングス株式会社の当社議決権の所有割合は16.9％でありますが、影響力基準によりその他の関係会社として取り扱っております。

５　有価証券報告書の提出会社であります。

６　ＪＸＴＧホールディングス株式会社は、2020年６月25日付でＥＮＥＯＳホールディングス株式会社に商号を変更いたしました。

５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

	2020年３月31日現在
セグメント	従業員数（人）
石油関連事業	348	[126]
再生可能エネルギー関連事業	11	[0]
外食事業	27	[67]
不動産事業	2	[0]
全社（共通）	37	[0]
合計	425	[193]

（注）１　従業員数は就業人員であります。臨時従業員は［　］内に年間の平均雇用人員を外数で記載しております。

２　臨時従業員は、１回当たりの勤務時間が２時間から12時間程度まで多岐にわたりますので、１人１日８時間（１か月240時間）換算で算出しております。

３　全社（共通）として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

(2）提出会社の状況

					2020年３月31日現在
従業員数（人）		平均年齢		平均勤続年数	平均年間給与（千円）
380	[191]	38歳	11か月	13.0年	5,545

セグメント	従業員数（人）
石油関連事業	303	[124]
再生可能エネルギー関連事業	11	[0]
外食事業	27	[67]
不動産事業	2	[0]
全社（共通）	37	[0]
合計	380	[191]

（注）１　従業員数は就業人員であります。臨時従業員は［　］内に年間の平均雇用人員を外数で記載しております。

２　臨時従業員は、１回当たりの勤務時間が２時間から12時間程度まで多岐にわたりますので、１人１日８時間（１か月240時間）換算で算出しております。

３　平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

４　全社（共通）として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

(3）労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。