(セグメント情報等)

【セグメント情報】

前連結会計年度(自  平成26年3月1日  至  平成27年2月28日)

 当社グループは、百貨店業のみの単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。

 

当連結会計年度(自  平成27年3月1日  至  平成28年2月29日)

 当社グループは、百貨店業のみの単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。

 

【関連情報】

前連結会計年度(自  平成26年3月1日  至  平成27年2月28日)

1  製品及びサービスごとの情報

    当社グループは、百貨店業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。

 

2  地域ごとの情報

(1) 売上高

      本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。

(2) 有形固定資産

      本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

3  主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%を占める相手先がないため、記載はありません。

 

当連結会計年度(自  平成27年3月1日  至  平成28年2月29日)

1  製品及びサービスごとの情報

    当社グループは、百貨店業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。

 

2  地域ごとの情報

(1) 売上高

      本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。

(2) 有形固定資産

      本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。

 

3  主要な顧客ごとの情報

外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%を占める相手先がないため、記載はありません。

 

【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】

前連結会計年度(自  平成26年3月1日  至  平成27年2月28日)

当社グループは、百貨店業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。

 

当連結会計年度(自  平成27年3月1日  至  平成28年2月29日)

当社グループは、百貨店業のみの単一セグメントであるため、記載を省略しております。

 

 

【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】

前連結会計年度(自  平成26年3月1日  至  平成27年2月28日)

該当事項はありません。

 

当連結会計年度(自  平成27年3月1日  至  平成28年2月29日)

該当事項はありません。
 

 

【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】

前連結会計年度(自  平成26年3月1日  至  平成27年2月28日)

該当事項はありません。

 

当連結会計年度(自  平成27年3月1日  至  平成28年2月29日)

該当事項はありません。

 

【関連当事者情報】

前連結会計年度(自  平成26年3月1日  至  平成27年2月28日)

該当事項はありません。

 

当連結会計年度(自  平成27年3月1日  至  平成28年2月29日)

該当事項はありません。

 

 

(1株当たり情報)

 

 

前連結会計年度

(自  平成26年3月1日

至  平成27年2月28日)

当連結会計年度

(自  平成27年3月1日

至  平成28年2月29日)

1株当たり純資産額

181.81円

35.87円

1株当たり当期純利益金額

又は当期純損失金額(△)

98.01円

△146.67円

潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額

73.49円

―円

 

(注)1.当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため、記載しておりません。

2.1株当たり当期純利益金額又は当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

 

項目

前連結会計年度

(自  平成26年3月1日

至  平成27年2月28日)

当連結会計年度

(自  平成27年3月1日

至  平成28年2月29日)

1株当たり当期純利益金額

又は当期純損失金額(△)

 

 

当期純利益又は当期純損失(△)(千円)

3,059,740

△4,578,250

普通株主に帰属しない金額(千円)

普通株式に係る当期純利益

又は当期純損失(△)(千円)

3,059,740

△4,578,250

期中平均株式数(千株)

31,218

31,214

 

 

 

潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額

 

 

当期純利益調整額(千円)

普通株式増加数(千株)

10,414

(うち優先株式)

(10,414)

希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式の概要

 

 

(重要な後発事象)

該当事項はありません。