# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第73期 | 第74期 | 第75期 | 第76期 | 第77期
決算年月 | 2020年２月 | 2021年２月 | 2022年２月 | 2023年２月 | 2024年２月
売上高 | (百万円) | 113,530 | 94,227 | 88,651 | 92,119 | 93,320
経常利益又は 経常損失(△) | (百万円) | △669 | △4,173 | △3,822 | △1,942 | 1,474
親会社株主に帰属する 当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△) | (百万円) | △1,643 | △5,002 | △3,980 | △2,602 | 1,851
包括利益 | (百万円) | △2,943 | △5,415 | △5,354 | △3,082 | 1,485
純資産額 | (百万円) | 69,914 | 62,478 | 55,455 | 51,352 | 51,853
総資産額 | (百万円) | 109,371 | 99,614 | 90,676 | 87,214 | 84,762
１株当たり純資産額 | (円) | 1,867.87 | 1,679.41 | 1,522.65 | 1,417.44 | 1,444.31
１株当たり 当期純利益金額又は 当期純損失金額(△) | (円) | △46.15 | △140.39 | △112.16 | △74.23 | 52.68
潜在株式調整後 １株当たり 当期純利益金額 | (円) | － | － | － | － | 52.62
自己資本比率 | (％) | 60.8 | 60.1 | 58.9 | 57.0 | 59.9
自己資本利益率 | (％) | △2.4 | △7.9 | △7.0 | △5.1 | 3.7
株価収益率 | (倍) | △26.37 | △6.92 | △6.41 | △10.37 | 16.55
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 1,771 | △1,723 | △3,604 | △2,980 | 2,986
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △984 | △812 | 2,578 | △2,380 | △731
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △4,392 | △1,347 | △3,472 | △1,379 | △1,287
現金及び現金同等物の 期末残高 | (百万円) | 40,350 | 36,468 | 31,970 | 25,231 | 26,198
従業員数 | (人) | 1,774 | 1,692 | 1,563 | 1,519 | 1,554
(外、平均臨時 雇用者数) | (4,144) | (3,606) | (3,106) | (2,892) | (2,619)

(注)　１．第73期、第74期、第75期及び第76期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

２．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第76期の期首から適用しており、第76期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第73期 | 第74期 | 第75期 | 第76期 | 第77期
決算年月 | 2020年２月 | 2021年２月 | 2022年２月 | 2023年２月 | 2024年２月
売上高 | (百万円) | 87,919 | 74,543 | 70,496 | 73,676 | 77,106
経常利益又は 経常損失(△) | (百万円) | 898 | △3,020 | △2,993 | △1,298 | 1,775
当期純利益又は 当期純損失(△) | (百万円) | △2 | △3,848 | △3,216 | △1,892 | 1,688
資本金 | (百万円) | 6,893 | 6,893 | 6,893 | 6,893 | 6,893
発行済株式総数 | (株) | 41,609,996 | 41,609,996 | 38,609,996 | 38,609,996 | 38,609,996
純資産額 | (百万円) | 62,435 | 56,805 | 51,067 | 48,145 | 48,911
総資産額 | (百万円) | 92,546 | 85,428 | 79,454 | 76,743 | 74,993
１株当たり純資産額 | (円) | 1,747.21 | 1,589.10 | 1,452.49 | 1,369.05 | 1,390.57
１株当たり配当額 | (円) | 74.00 | 37.00 | 30.00 | 28.00 | 28.00
(うち１株当たり 中間配当額) | (37.00) | (18.00) | (15.00) | (14.00) | (14.00)
１株当たり 当期純利益金額又は 当期純損失金額(△) | (円) | △0.08 | △108.00 | △90.61 | △53.97 | 48.05
潜在株式調整後 １株当たり 当期純利益金額 | (円) | － | － | － | － | 48.00
自己資本比率 | (％) | 67.3 | 66.3 | 64.1 | 62.6 | 65.2
自己資本利益率 | (％) | △0.0 | △6.5 | △6.0 | △3.8 | 3.5
株価収益率 | (倍) | △14.77 | △9.00 | △7.93 | △14.27 | 18.15
配当性向 | (％) | － | － | － | － | 58.27
従業員数 | (人) | 1,441 | 1,371 | 1,271 | 1,230 | 1,156
(外、平均臨時 雇用者数) | (3,053) | (2,695) | (2,302) | (2,118) | (1,973)
株主総利回り | (％) | 69.1 | 58.0 | 46.0 | 50.3 | 57.2
(比較指標：配当込みTOPIX) | (％) | (99.4) | (126.4) | (131.8) | (143.7) | (196.3)
最高株価 | (円) | 1,875 | 1,286 | 1,049 | 855 | 1,054
最低株価 | (円) | 1,205 | 871 | 695 | 644 | 772

(注) １．第73期、第74期、第75期及び第76期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

２．第73期、第74期、第75期及び第76期の配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。

３．最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。

４．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第76期の期首から適用しており、第76期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２ 【沿革】

当社は、1936年に東京都杉並区の高円寺において、舟橋義雄が「チヨダ靴店」の名称において、靴店を創業したのに始まり、1948年６月に法人組織に改組(㈱チヨダ靴店、資本金50万円社長舟橋義雄)し、今日に至っております。

会社設立後、現在までの沿革は次のとおりであります。

1962年８月 | 中野店を開店、多店舗化(チェーン・ストアー)への進出を開始しました。
1969年６月 | 店舗数の増加にともない、東京本部を設置しました。
1970年２月 | 関西地方に進出するため、関西本部を設置しました。
1973年９月 | ㈱九州チヨダを設立。九州への進出を開始しました。
1977年４月 | ㈱北海道チヨダ設立。北海道への進出を開始しました。
1977年８月 | 「東京靴卸売センター」(現「東京靴流通センター」)第１号店を開店しました。
1978年７月 | 中部地方の拡大にともない、中部地区本部を設置しました。
1979年10月 | 「東京靴卸売センター」の店名を「東京靴流通センター」に改名しました。
1980年５月 | 日本証券業協会東京地区協会に店頭登録し株式を公開しました。
1981年９月 | 九州地方の営業力強化のため㈱九州チヨダを吸収合併しました。
1981年９月 | 九州地方の拡大にともない、九州地区本部を設置しました。
1985年７月 | 東京証券取引所市場第二部へ株式を上場しました。
1987年11月 | 北海道地方の拡大にともない、北海道地区本部を設置しました。
1989年３月 | ㈱北海道チヨダを経営の効率化の為、吸収合併しました。
1989年７月 | 東北地方の拡大にともない、東北地区本部を設置しました。
1990年２月 | 靴の卸売であるチヨダ物産㈱(現　連結子会社)を設立しました。
1990年６月 | 衣料品事業である㈱マックハウス(現　連結子会社)を設立しました。
1990年８月 | 商号を㈱チヨダに変更しました。
1994年９月 | 靴の大型専門店「シュープラザチヨダ」第１号店を開店しました。
1998年７月 | 商品管理強化のためPOSシステムを一部導入しました。
1999年２月 | ㈱マックハウスが、日本証券業協会に店頭登録し株式を公開しました。
2003年２月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定されました。
2004年12月 | ㈱マックハウスが、㈱ジャスダック証券取引所(現　東京証券取引所JASDAQ(スタンダード))に上場しました。
2007年３月 | 商品管理強化のためPOSシステムを全店に導入しました。
2009年３月 | 靴事業強化のため㈱アイウォークの株式を取得し、連結子会社としました。
2014年９月 | 都市型靴専門店「シューズ・パレッタ」の展開を開始しました。
2017年９月 | 靴事業の営業力強化のため、子会社の㈱アイウォークを吸収合併しました。
2022年３月 | ＥＣ事業強化のため公式オンラインショップを「kutsu.com」にリニューアルしました。
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分見直しに伴い、東京証券取引所プライム市場に移行しました。
2022年12月 | 自社アプリ「kutsu.com」のポイントサービスを開始しました。
2023年８月 | 靴事業強化のためトモエ商事㈱の株式を取得し、連結子会社としました。

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社及び子会社３社により構成されており、主な事業内容は、靴、衣料品等の小売及び卸売を営んでおります。

#### (1) 当社グループの主な事業内容

セグメント | 会社名 | 主な事業内容 | 主な関係内容
靴事業 | ㈱チヨダ (連結財務諸表提出会社) | 靴の小売 | チヨダ物産㈱より商品の仕入 トモエ商事㈱より商品の仕入 ㈱マックハウスへ商品の販売、 店舗の賃貸、資金の貸付
チヨダ物産㈱(注) | 靴の卸売 | 当社へ商品の販売
トモエ商事㈱(注) | 靴の卸売 | 当社へ商品の販売
衣料品事業 | ㈱マックハウス(注) | 衣料品の小売 | 当社より商品の仕入、店舗の賃借、資金の借入

(注)　連結子会社であります。

#### (2) 事業の系統図

(注)　事業の系統図には明示しておりませんが、各社一般仕入先からの仕入がそれぞれあります。

### ４ 【関係会社の状況】

#### (1) 連結子会社

名称 | 住所 | 資本金 (百万円) | 主要な事業の内容 | 議決権の所有割合 又は被所有割合 (％) | 関係内容
㈱マックハウス | 東京都杉並区 | 100 | 衣料品の小売 | 60.7 | 商品の販売 店舗の賃貸 役員の派遣 資金の貸付
チヨダ物産㈱ | 東京都杉並区 | 80 | 靴の卸売 | 100.0 | 商品の購入 役員の兼任 出向者の受入 出向者の派遣
トモエ商事㈱ | 東京都台東区 | 30 | 靴の卸売 | 100.0 | 商品の購入 役員の兼任

(注) １．上記子会社のうち㈱マックハウスは有価証券報告書を提出しております。このため、当該子会社については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が100分の10を超えておりますが、主要な損益情報等の記載を省略しております。

２．上記子会社のうちチヨダ物産㈱の役員１名は、当社から転籍しております。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2024年２月29日現在

セグメントの名称 | 従業員数(人)
靴事業 | 1,205 | (1,979)
衣料品事業 | 275 | (607)
報告セグメント計 | 1,480 | (2,586)
全社(共通) | 74 | (33)
合計 | 1,554 | (2,619)

(注) １．従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数(地域限定社員、パートタイマーを含む。)を (　　)外数で
記載しております。

２．従業員数欄の(　　)外数は、臨時雇用者数の年間平均雇用人員(１日８時間換算)であります。

３．全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

#### (2) 提出会社の状況

2024年２月29日現在

従業員数(人) | 平均年令(才) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(円)
1,156 | (1,973) | 48.3 | 23.7 | 4,905,658

セグメントの名称 | 従業員数(人)
靴事業 | 1,108 | (1,960)
報告セグメント計 | 1,108 | (1,960)
全社(共通) | 48 | (13)
合計 | 1,156 | (1,973)

(注) １．従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、
臨時雇用者数(パートタイマーを含む。)を(　　)外数で記載しております。

２．従業員数欄の(　　)外数は、臨時雇用者数の年間平均雇用人員(１日８時間換算)であります。

３．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

４．全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

#### (3) 労働組合の状況

提出会社

区分 | ㈱チヨダ
名称 | チヨダユニオン
上部団体名 | ＵＡゼンセン・専門店ユニオン連合会
結成年月日 | 1973年７月20日
組合員数 | 1,701名
労使関係 | 労使関係は円満に推移しております。

国内子会社

区分 | ㈱マックハウス
名称 | マックハウスユニオン
上部団体名 | ＵＡゼンセン・専門店ユニオン連合会
結成年月日 | 2000年３月14日
組合員数 | 293名
労使関係 | 労使関係は円満に推移しております。

#### (4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

提出会社

当事業年度 | 補足説明
管理職に占める 女性労働者の割合(%)　(注１) | 男性労働者の 育児休業取得率(%)　（注２） | 労働者の男女の賃金の差異(%)　（注１）
全労働者 | うち 正規雇用労働者 | うち 非正規雇用者
5.7 | 81.8 | 47.2 | 80.5 | 95.8 | (注４) (注５)

連結子会社

当事業年度
名称 | 管理職に占める 女性労働者の割合(%)(注１) | 男性労働者の育児休業 取得率(%) | 労働者の男女の賃金の差異(%)　（注１）
全労働者 | うち 正規雇用労働者 | うち 非正規雇用者
㈱マックハウス | 12.5 | 50.0 | （注３) | 48.1 | 76.5 | 100.0
トモエ商事㈱ | － | 100.0 | （注２) | 74.3 | 79.6 | 82.8

(注)１. 「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出

したものであります。

２. 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）

の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」

（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３. 「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）

の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」

（平成３年労働省令第25号）第71条の４第２号における育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出

したものであります。

４. 「労働者の男女の賃金の差異」について、賃金制度及び体系において性別による差異はございません。

雇用形態ごとの男女間の管理職比率、人数比率によるものです。

５. 「労働者の男女の賃金の差異」について、非正規雇用者は短時間労働者（社員の労働時間未満の契約）

も含めて算出しています。