２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (2020年３月31日)	当事業年度 (2021年３月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	6,670	3,112
売掛金	※１ 13,199	※１ 15,386
商品	42,706	46,138
貯蔵品	61	72
前払費用	1,107	1,088
短期貸付金	※１ 75,094	※１ 71,968
その他	2,135	691
貸倒引当金	－	△260
流動資産合計	140,975	138,198
固定資産
有形固定資産
建物	27,531	28,033
構築物	1,462	1,591
工具、器具及び備品	1,345	1,257
土地	12,767	15,252
リース資産	8,312	7,932
建設仮勘定	471	738
有形固定資産合計	51,891	54,805
無形固定資産
ソフトウエア	1,468	1,639
リース資産	637	456
その他	453	478
無形固定資産合計	2,559	2,574
投資その他の資産
投資有価証券	600	677
関係会社株式	42,666	42,537
長期貸付金	8,047	7,241
敷金及び保証金	10,613	10,546
繰延税金資産	6,989	7,674
その他	1,872	1,622
投資その他の資産合計	70,790	70,299
固定資産合計	125,240	127,679
資産合計	266,216	265,877

		(単位：百万円)
	前事業年度 (2020年３月31日)	当事業年度 (2021年３月31日)
負債の部
流動負債
買掛金	※１ 40,869	※１ 45,791
短期借入金	19,698	8,704
リース債務	1,939	1,783
未払金	※１ 4,830	※１ 4,549
未払費用	1,000	1,341
未払法人税等	2,844	5,431
前受金	2,496	2,421
預り金	※１ 1,102	※１ 1,406
前受収益	64	61
賞与引当金	1,376	1,497
資産除去債務	6	30
流動負債合計	76,229	73,019
固定負債
長期借入金	2,004	－
リース債務	11,746	11,036
商品保証引当金	5,183	6,035
資産除去債務	917	897
長期預り金	1,118	1,254
関係会社事業損失引当金	－	229
その他	※１ 478	※１ 456
固定負債合計	21,450	19,910
負債合計	97,680	92,929
純資産の部
株主資本
資本金	18,125	18,125
資本剰余金
資本準備金	52,922	52,922
その他資本剰余金	6,592	－
資本剰余金合計	59,514	52,922
利益剰余金
利益準備金	334	334
その他利益剰余金
固定資産圧縮積立金	165	161
別途積立金	52,630	57,630
繰越利益剰余金	63,120	65,984
利益剰余金合計	116,249	124,110
自己株式	△26,509	△23,187
株主資本合計	167,380	171,971
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	249	319
評価・換算差額等合計	249	319
新株予約権	906	656
純資産合計	168,536	172,947
負債純資産合計	266,216	265,877

②【損益計算書】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (自　2019年４月１日 　至　2020年３月31日)	当事業年度 (自　2020年４月１日 　至　2021年３月31日)
売上高	※１ 576,633	※１ 661,288
売上原価	※１ 501,243	※１ 575,073
売上総利益	75,390	86,215
販売費及び一般管理費
広告宣伝費	4,989	3,356
商品保証引当金繰入額	2,053	2,744
給料及び手当	15,441	17,541
賞与引当金繰入額	1,376	1,497
減価償却費	5,482	5,523
地代家賃	10,094	10,486
その他	20,958	22,537
販売費及び一般管理費合計	※１ 60,396	※１ 63,687
営業利益	14,993	22,528
営業外収益
受取利息及び受取配当金	3,892	4,144
仕入割引	1,454	1,588
その他	730	769
営業外収益合計	※１ 6,077	※１ 6,502
営業外費用
支払利息	262	259
自己株式取得費用	304	52
閉鎖店舗関連費用	238	119
開店前店舗賃料	88	168
その他	107	67
営業外費用合計	※１ 1,001	※１ 667
経常利益	20,068	28,363
特別利益
固定資産受贈益	－	※３ 59
賃貸借契約解約益	－	56
新株予約権戻入益	116	45
固定資産売却益	※２ 15	－
特別利益合計	132	160
特別損失
減損損失	1,913	537
貸倒引当金繰入額	－	260
関係会社事業損失引当金繰入額	－	229
関係会社株式評価損	－	128
固定資産除却損	※４ 98	※４ 34
投資有価証券評価損	36	－
災害による損失	25	－
特別損失合計	2,073	1,190
税引前当期純利益	18,127	27,333
法人税、住民税及び事業税	5,373	7,824
法人税等調整額	△767	△704
法人税等合計	4,606	7,120
当期純利益	13,521	20,213

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　2019年４月１日　至　2020年３月31日）

									(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金				利益剰余金合計
						固定資産圧縮積立金	特別償却積立金	別途積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	18,125	52,922	6,553	59,476	334	168	20	42,630	66,366	109,519
当期変動額
剰余金の配当									△6,791	△6,791
当期純利益									13,521	13,521
自己株式の取得
自己株式の処分			38	38
自己株式の消却
固定資産圧縮積立金の取崩						△3			3	－
特別償却積立金の取崩							△20		20	－
別途積立金の取崩								10,000	△10,000	－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	38	38	－	△3	△20	10,000	△3,246	6,730
当期末残高	18,125	52,922	6,592	59,514	334	165	－	52,630	63,120	116,249

	株主資本		評価・換算差額等		新株予約権	純資産合計
	自己株式	株主資本合計	その他有価証券評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	△8,564	178,556	246	246	1,080	179,884
当期変動額
剰余金の配当		△6,791				△6,791
当期純利益		13,521				13,521
自己株式の取得	△18,780	△18,780				△18,780
自己株式の処分	835	874				874
自己株式の消却
固定資産圧縮積立金の取崩		－				－
特別償却積立金の取崩		－				－
別途積立金の取崩		－				－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）			2	2	△174	△171
当期変動額合計	△17,945	△11,176	2	2	△174	△11,348
当期末残高	△26,509	167,380	249	249	906	168,536

当事業年度（自　2020年４月１日　至　2021年３月31日）

									(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金				利益剰余金合計
						固定資産圧縮積立金	特別償却積立金	別途積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	18,125	52,922	6,592	59,514	334	165	－	52,630	63,120	116,249
当期変動額
剰余金の配当									△6,379	△6,379
当期純利益									20,213	20,213
自己株式の取得
自己株式の処分			253	253
自己株式の消却			△6,846	△6,846					△5,972	△5,972
固定資産圧縮積立金の取崩						△3			3	－
特別償却積立金の取崩										－
別途積立金の取崩								5,000	△5,000	－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	△6,592	△6,592	－	△3	－	5,000	2,864	7,860
当期末残高	18,125	52,922	－	52,922	334	161	－	57,630	65,984	124,110

	株主資本		評価・換算差額等		新株予約権	純資産合計
	自己株式	株主資本合計	その他有価証券評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	△26,509	167,380	249	249	906	168,536
当期変動額
剰余金の配当		△6,379				△6,379
当期純利益		20,213				20,213
自己株式の取得	△11,221	△11,221				△11,221
自己株式の処分	1,725	1,978				1,978
自己株式の消却	12,818	－				－
固定資産圧縮積立金の取崩		－				－
特別償却積立金の取崩		－				－
別途積立金の取崩		－				－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）			70	70	△249	△179
当期変動額合計	3,322	4,590	70	70	△249	4,411
当期末残高	△23,187	171,971	319	319	656	172,947

【注記事項】

（重要な会計方針）

１．資産の評価基準及び評価方法

（１）有価証券の評価基準及び評価方法

子会社株式及び関連会社株式……移動平均法による原価法を採用しております。

その他有価証券

時価のあるもの………………決算日の市場価格等に基づく時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定）を採用しております。

時価のないもの………………移動平均法による原価法を採用しております。

なお、投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資（金融商品取引法第２条第２項により有価証券とみなされるもの）については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。

（２）たな卸資産の評価基準及び評価方法

商品……先入先出法による原価法（収益性の低下による簿価切下げの方法）を採用しております。

貯蔵品…最終仕入原価法による原価法を採用しております。

２．固定資産の減価償却の方法

（１）有形固定資産（リース資産を除く）

建物（建物附属設備は除く）

定額法によっております。

建物以外

定率法によっております。

ただし、2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物および構築物　２年～50年

その他　　　　　　２年～20年

（２）無形固定資産（リース資産を除く）

ソフトウエア（自社利用分）については、社内における利用可能期間（５年）に基づく定額法によっております。

（３）リース資産

所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産

リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

（４）長期前払費用

効果の及ぶ期間を基に均等償却しております。

３．引当金の計上基準

（１）貸倒引当金

金銭債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。

（２）賞与引当金

従業員の賞与支給に備えるため、支給見込額基準により計上しております。

（３）商品保証引当金

販売商品の保証に対し予想される無償の修理費用の発生に備えるため、過去の実績を基礎に、将来の保証見込を加味して見積額を計上しております。

（４）関係会社事業損失引当金

関係会社の事業の損失に備えるため、関係会社の財政状態等を勘案し、損失負担見込額を計上しております。

４．その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

消費税及び地方消費税の会計処理

  消費税及び地方消費税の会計処理は税抜方式によっており、控除対象外消費税及び地方消費税は、当事業年度の費用として処理しております。

（重要な会計上の見積り）

会計上の見積りは、財務諸表作成時に入手可能な情報に基づいて合理的な金額を算出しております。当事業年度の財務諸表に計上した金額が会計上の見積りによるもののうち、翌事業年度の財務諸表に重要な影響を及ぼすリスクがある項目は以下のとおりです。

１．固定資産の減損損失の認識の要否

（１）当事業年度の財務諸表に計上した金額

当社の保有する一部の固定資産について継続して営業損失が計上される等の減損の兆候があると判断し、減損損失の認識の要否について検討を行いました。

検討の結果、減損の兆候がある固定資産のうち一部について、割引前将来キャッシュ・フローの総額が固定資産の帳簿価額を下回ると判断されたため、減損損失537百万円（うち営業店舗に係る有形固定資産から生じた減損損失は509百万円）を計上した結果、当事業年度末の固定資産の帳簿価額は58,164百万円（うち営業店舗に係る有形固定資産は50,363百万円）となりました。

（２）会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報

（１）の金額の算出方法は、連結財務諸表「（重要な会計上の見積り） １．固定資産の減損損失の認識の要否」の内容と同一であります。

（表示方法の変更）

「会計上の見積りの開示に関する会計基準」（企業会計基準第31号　2020年３月31日）を当事業年度の財務諸表から適用し、財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。

ただし、当該注記においては、当該会計基準第11項ただし書きに定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る内容については記載しておりません。

（追加情報）

（新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響に関する会計上の見積り）

　新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、当社における一部の商品販売やお客さまの来店動向などが変化しております。当社では、固定資産の減損会計等の会計上の見積りにおいて、期末日以降財務諸表作成時までに入手可能であった４月以降の店舗売上等の実績を考慮し、当事業年度末の見積りに大きな影響を与えるものではないと判断しております。

（貸借対照表関係）

※１  関係会社に対する金銭債権及び金銭債務

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
短期金銭債権	81,059百万円	79,599百万円
短期金銭債務	13,296	4,309
長期金銭債務	63	63

２  保証債務

(1）下記会社の仕入債務について次のように保証を行っております。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
株式会社ケーズソリューションシステムズ	1,389百万円	1,905百万円

(2）下記会社の不動産賃貸借契約について、以下の未経過賃借料に対し保証を行っております。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
株式会社デンコードー	361百万円	315百万円
（期限  2028年２月）

（損益計算書関係）

※１  関係会社との取引高

	前事業年度 （自  2019年４月１日 至  2020年３月31日）	当事業年度 （自  2020年４月１日 至  2021年３月31日）
営業取引による取引高
売上高	320,510百万円	377,732百万円
仕入高	35,056	34,823
販売費及び一般管理費	88	221
営業取引以外の取引による取引高
営業外収益	681	670
営業外費用	6	1

※２  固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度 （自  2019年４月１日 至  2020年３月31日）	当事業年度 （自  2020年４月１日 至  2021年３月31日）
建物	15百万円	－百万円
構築物	0	－
その他	0	－
計	15	－

※３  固定資産受贈益の内容は次のとおりであります。

	前事業年度 （自  2019年４月１日 至  2020年３月31日）	当事業年度 （自  2020年４月１日 至  2021年３月31日）
建物	－百万円	54百万円
構築物	－	4
その他	－	0
計	15	59

※４  固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度 （自  2019年４月１日 至  2020年３月31日）	当事業年度 （自  2020年４月１日 至  2021年３月31日）
建物	75百万円	32百万円
構築物	5	－
工具、器具及び備品	17	2
計	98	34

（有価証券関係）

子会社株式(当事業年度の貸借対照表計上額は42,537百万円、前事業年度の貸借対照表計上額は42,666百万円)は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

なお、関連会社株式はありません。

（税効果会計関係）

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （2020年３月31日）		当事業年度 （2021年３月31日）
繰延税金資産
未払事業税等	230百万円		364百万円
賞与引当金	419		456
長期未払金（役員退職慰労金）	15		9
減価償却限度超過額	1,681		1,902
減損損失	1,900		1,890
商品保証引当金	1,580		1,840
資産除去債務	281		283
投資有価証券評価損	101		150
長期預り金	567		614
借地権	84		94
敷金及び保証金	269		305
その他	677		731
繰延税金資産小計	7,811		8,643
評価性引当額	△205		△386
繰延税金資産合計	7,605		8,256
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金	△4		△33
固定資産圧縮積立金	△72		△71
有形固定資産	△85		△84
長期前払費用	△454		△394
繰延税金負債合計	△616		△582
繰延税金資産の純額	6,989		7,674

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度 （2020年３月31日）		当事業年度 （2021年３月31日）
法定実効税率	30.5％ 0.7 0.7 △6.6 0.2 － △0.1		30.5％ 0.6 0.4 △4.6 0.7 △1.6 0.0
交際費等永久に損金に算入されない項目
住民税均等割 受取配当金等永久に益金に算入されない項目 繰延税金資産に対する評価性引当額の増減 租税特別措置法上の税額控除影響額 その他
税効果会計適用後の法人税等の負担率	25.4		26.1

（重要な後発事象）

（株式付与ＥＳＯＰ信託の導入）

当社は、2021年５月６日開催の取締役会において、当社および当社グループ従業員（以下「従業員」といいます。）を対象とした従業員インセンティブ・プラン「株式付与ＥＳＯＰ信託」（以下「本制度」といいます。）の導入を決議いたしました。

なお、本制度の導入に伴い従来のストック・オプションは廃止することとし、今後、従業員に対するストック・オプションとしての新株予約権の新たな発行は行わない予定です。

詳細につきましては、「１連結財務諸表等(1)連結財務諸表  注記事項  重要な後発事象」に記載のとおりであります。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

（単位：百万円）

区分	資産の種類	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期償却額	当期末残高	減価償却累計額
有形固定資産	建物	27,531	3,836	518( 474 )	2,815	28,033	35,207
	構築物	1,462	379	36(  35 )	214	1,591	3,763
	工具、器具及び備品	1,345	429	2	515	1,257	7,939
	土地	12,767	2,485	0(   0 )	－	15,252	－
	リース資産	8,312	892	－(  － )	1,271	7,932	11,810
	建設仮勘定	471	733	466	－	738	－
	計	51,891	8,756	1,024( 510 )	4,817	54,805	58,722
無形固定資産	ソフトウエア	1,468	553	－	382	1,639	－
	リース資産	637	206	－	386	456	－
	その他	453	61	1(    1 )	35	478	－
	計	2,559	821	1(    1 )	805	2,574	－

（注）　当期減少額のうち（    ）内は内書きで、減損損失の計上額であります。

【引当金明細表】

（単位：百万円）

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
貸倒引当金	－	260	－	260
賞与引当金	1,376	1,497	1,376	1,497
商品保証引当金	5,183	2,744	1,892	6,035
関係会社事業損失引当金	－	229	－	229

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しています。

（３）【その他】

      該当事項はありません。