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回次 |
第48期 中間連結会計期間 |
第49期 中間連結会計期間 |
第48期 |
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会計期間 |
自2024年４月１日 至2024年９月30日 |
自2025年４月１日 至2025年９月30日 |
自2024年４月１日 至2025年３月31日 |
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売上高 |
（百万円） |
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経常利益 |
（百万円） |
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親会社株主に帰属する 中間（当期）純利益 |
（百万円） |
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中間包括利益又は包括利益 |
（百万円） |
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純資産額 |
（百万円） |
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総資産額 |
（百万円） |
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１株当たり中間（当期） 純利益 |
（円） |
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潜在株式調整後１株当たり 中間（当期）純利益 |
（円） |
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自己資本比率 |
（％） |
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営業活動による キャッシュ・フロー |
（百万円） |
△ |
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投資活動による キャッシュ・フロー |
（百万円） |
△ |
△ |
△ |
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財務活動による キャッシュ・フロー |
（百万円） |
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△ |
△ |
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現金及び現金同等物の 中間期末（期末）残高 |
（百万円） |
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（注）１．当社は中間連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
２．１株当たり情報の算定上の基礎となる「普通株式の期中平均株式数」は、ヤマダホールディングス従業員持株会専用信託口が所有する当社株式を控除しております。なお、当該信託型従業員持株インセンティブ・プランは、2025年９月９日をもって終了しております。
当中間連結会計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。
当中間連結会計期間において、当社の連結子会社であった株式会社ヤマダトレーディングは、2025年６月１日付で当社の連結子会社である株式会社ヤマダデンキを存続会社とする吸収合併により消滅したため、連結の範囲から除外しております。
当中間連結会計期間において、2025年４月１日に設立した株式会社ヤマダ金融ホールディングスを連結の範囲に含めております。
当中間連結会計期間において、当社の連結子会社である株式会社ヒノキヤグループは、パラゴン都市開発株式会社の持分を取得したため、持分法適用の範囲に含めております。
また、前連結会計年度において非連結子会社であった東金属株式会社、株式会社ヤマダテクニカルサービスは、重
要性が増したため、当中間連結会計期間から連結の範囲に含めております。
なお、当中間連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況 １ 中間連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。