第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

　当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

　当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間（平成30年７月１日から平成30年９月30日まで）及び第２四半期連結累計期間（平成30年４月１日から平成30年９月30日まで）に係る四半期連結財務諸表について、有限責任監査法人トーマツによる四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

		（単位：千円）
	前連結会計年度 (平成30年３月31日)	当第２四半期連結会計期間 (平成30年９月30日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,049,879	1,363,311
受取手形及び売掛金	1,924,863	※ 1,994,236
商品及び製品	1,278,956	1,341,316
原材料及び貯蔵品	210,008	188,901
前払費用	460,692	546,852
その他	609,352	586,564
貸倒引当金	△7,837	△10,242
流動資産合計	5,525,915	6,010,941
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物（純額）	1,175,944	1,143,073
機械装置及び運搬具（純額）	1,041,872	1,123,312
工具、器具及び備品（純額）	21,522	23,002
土地	3,581,963	3,528,421
リース資産（純額）	1,200,071	1,127,527
建設仮勘定	3,319	8,562
有形固定資産合計	7,024,694	6,953,899
無形固定資産
のれん	112,863	76,875
リース資産	34,044	28,066
その他	29,465	52,682
無形固定資産合計	176,373	157,624
投資その他の資産
投資有価証券	741,149	668,743
長期貸付金	8,455	8,367
長期前払費用	751,983	856,272
繰延税金資産	181,669	159,054
その他	561,263	567,892
貸倒引当金	△184,043	△184,972
投資その他の資産合計	2,060,478	2,075,357
固定資産合計	9,261,546	9,186,882
資産合計	14,787,462	15,197,823

		（単位：千円）
	前連結会計年度 (平成30年３月31日)	当第２四半期連結会計期間 (平成30年９月30日)
負債の部
流動負債
買掛金	2,462,194	2,735,228
短期借入金	2,630,000	1,950,000
1年内返済予定の長期借入金	570,716	641,609
リース債務	454,460	386,649
未払金	1,125,727	787,854
未払法人税等	134,974	179,217
未払消費税等	56,759	148,168
賞与引当金	127,643	122,755
その他	793,958	942,459
流動負債合計	8,356,435	7,893,943
固定負債
長期借入金	472,310	1,116,059
リース債務	957,106	879,098
再評価に係る繰延税金負債	34,464	34,464
役員退職慰労引当金	104,975	104,975
退職給付に係る負債	121,930	121,753
資産除去債務	2,800	2,800
その他	171,444	186,042
固定負債合計	1,865,030	2,445,193
負債合計	10,221,465	10,339,137
純資産の部
株主資本
資本金	798,472	798,472
資本剰余金	1,012,778	1,012,778
利益剰余金	3,823,097	4,148,370
自己株式	△588,232	△588,232
株主資本合計	5,046,115	5,371,388
その他の包括利益累計額
その他有価証券評価差額金	6,369	△12,033
土地再評価差額金	△490,212	△490,212
為替換算調整勘定	3,473	△10,707
その他の包括利益累計額合計	△480,369	△512,953
新株予約権	251	251
純資産合計	4,565,996	4,858,686
負債純資産合計	14,787,462	15,197,823

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

		（単位：千円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　平成29年４月１日 　至　平成29年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　平成30年４月１日 　至　平成30年９月30日)
売上高	14,909,877	14,706,360
売上原価	9,579,217	9,644,580
売上総利益	5,330,660	5,061,779
販売費及び一般管理費	※ 4,826,809	※ 4,554,841
営業利益	503,850	506,938
営業外収益
受取利息	360	756
受取配当金	4,063	3,169
持分法による投資利益	6,422	20,381
投資事業組合運用益	8,536	6,498
不動産賃貸料	3,096	3,194
受取賃貸料	4,749	6,514
その他	12,285	33,521
営業外収益合計	39,514	74,037
営業外費用
支払利息	34,535	31,131
その他	9,728	22,412
営業外費用合計	44,264	53,544
経常利益	499,100	527,431
特別利益
固定資産売却益	191	43,015
投資有価証券売却益	17,926	－
特別利益合計	18,117	43,015
特別損失
固定資産除却損	964	0
減損損失	215	135
特別損失合計	1,179	135
税金等調整前四半期純利益	516,038	570,311
法人税、住民税及び事業税	213,562	165,084
法人税等調整額	8,966	30,433
法人税等合計	222,528	195,517
四半期純利益	293,509	374,793
親会社株主に帰属する四半期純利益	293,509	374,793

【四半期連結包括利益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

		（単位：千円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　平成29年４月１日 　至　平成29年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　平成30年４月１日 　至　平成30年９月30日)
四半期純利益	293,509	374,793
その他の包括利益
その他有価証券評価差額金	5,323	△18,402
為替換算調整勘定	△19	134
持分法適用会社に対する持分相当額	△9,798	△14,315
その他の包括利益合計	△4,494	△32,583
四半期包括利益	289,015	342,209
（内訳）
親会社株主に係る四半期包括利益	289,015	342,209

（３）【四半期連結キャッシュ・フロー計算書】

		（単位：千円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　平成29年４月１日 　至　平成29年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　平成30年４月１日 　至　平成30年９月30日)
営業活動によるキャッシュ・フロー
税金等調整前四半期純利益	516,038	570,311
減価償却費	287,354	318,130
減損損失	215	135
のれん償却額	37,197	35,987
貸倒引当金の増減額（△は減少）	78,132	3,332
賞与引当金の増減額（△は減少）	7,267	△4,888
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	△562	△177
受取利息及び受取配当金	△4,423	△3,925
支払利息	34,535	31,131
持分法による投資損益（△は益）	△6,422	△20,381
投資有価証券売却損益（△は益）	△17,926	－
投資事業組合運用損益（△は益）	△8,536	△6,498
固定資産売却損益（△は益）	△191	△43,015
固定資産除却損	964	0
売上債権の増減額（△は増加）	△557,762	△68,989
たな卸資産の増減額（△は増加）	6,949	△41,253
長期前払費用の増減額（△は増加）	94,685	△104,039
その他の資産の増減額（△は増加）	△18,954	△70,878
仕入債務の増減額（△は減少）	368,760	273,034
未払消費税等の増減額（△は減少）	△13,263	91,409
その他の負債の増減額（△は減少）	218,886	244,688
その他	6,020	73
小計	1,028,966	1,204,186
利息及び配当金の受取額	13,671	52,385
利息の支払額	△33,813	△31,157
法人税等の支払額	△149,943	△129,287
保険金の受取額	296	－
営業活動によるキャッシュ・フロー	859,177	1,096,127
投資活動によるキャッシュ・フロー
有形固定資産の取得による支出	△71,237	△577,208
有形固定資産の売却による収入	191	104,152
無形固定資産の取得による支出	△366	△25,903
投資有価証券の取得による支出	△71	△2,919
投資有価証券の売却による収入	37,472	－
貸付けによる支出	△20,580	△2,100
貸付金の回収による収入	758	911
定期預金の預入による支出	△42,840	△42,840
定期預金の払戻による収入	36,180	72,180
投資その他の資産の増減額（△は増加）	14,350	19,370
投資活動によるキャッシュ・フロー	△46,143	△454,357

		（単位：千円）
	前第２四半期連結累計期間 (自　平成29年４月１日 　至　平成29年９月30日)	当第２四半期連結累計期間 (自　平成30年４月１日 　至　平成30年９月30日)
財務活動によるキャッシュ・フロー
短期借入金の純増減額（△は減少）	10,000	△680,000
長期借入れによる収入	－	1,100,000
長期借入金の返済による支出	△280,260	△385,358
自己株式の取得による支出	△34,768	－
リース債務の返済による支出	△256,700	△281,221
配当金の支払額	△49,778	△49,520
財務活動によるキャッシュ・フロー	△611,507	△296,099
現金及び現金同等物に係る換算差額	△781	3,162
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	200,744	348,832
現金及び現金同等物の期首残高	932,590	947,033
現金及び現金同等物の四半期末残高	※ 1,133,334	※ 1,295,866

【注記事項】

（連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更）

(1) 連結の範囲の重要な変更

　該当事項はありません。

(2) 持分法適用の範囲の重要な変更

　該当事項はありません。

（会計方針の変更）

（従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引に関する取扱い等の適用）

　「従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引に関する取扱い」（実務対応報告第36号　平成30年１月12日。以下「実務対応報告第36号」という。）等を平成30年４月１日以後適用し、従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与する取引については、「ストック・オプション等に関する会計基準」（企業会計基準第８号　平成17年12月27日）等に準拠した会計処理を行うことといたしました。

　ただし、実務対応報告第36号の適用については、実務対応報告第36号第10項(3)に定める経過的な取扱いに従っており、実務対応報告第36号の適用日より前に従業員等に対して権利確定条件付き有償新株予約権を付与した取引については、従来採用していた会計処理を継続しております。

（四半期連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理）

　該当事項はありません。

（追加情報）

（「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」等の適用）

　「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」（企業会計基準第28号　平成30年２月16日）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用しており、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示しております。

（四半期連結貸借対照表関係）

 ※ 四半期連結会計期間末日満期手形

　四半期連結会計期間末日満期手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。なお、当四半期連結会計期間末日が金融機関の休日であったため、次の四半期連結会計期間末日満期手形が四半期連結会計期間末日残高に含まれております。

	前連結会計年度 （平成30年３月31日）	当第２四半期連結会計期間 （平成30年９月30日）
受取手形	－千円	386千円

（四半期連結損益計算書関係）

※　販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前第２四半期連結累計期間 （自　平成29年４月１日 　　至　平成29年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自　平成30年４月１日 　　至　平成30年９月30日）
販売交付金	2,023,851千円	1,900,670千円
販売促進費	353,486	332,669
賃借料	76,172	65,945
役員報酬	85,351	80,639
従業員給与	766,966	732,857
賞与引当金繰入額	89,180	80,639
退職給付費用	22,248	22,320
貸倒引当金繰入額	83,754	3,717
減価償却費	177,202	165,320

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

※　現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係

	前第２四半期連結累計期間 （自　平成29年４月１日 至　平成29年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自　平成30年４月１日 至　平成30年９月30日）
現金及び預金勘定	1,234,773千円	1,363,311千円
預金期間が３か月を超える定期預金	△101,439	△67,445
現金及び現金同等物の期末残高	1,133,334	1,295,866

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　平成29年４月１日　至　平成29年９月30日）

１．配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （千円）	１株当たり 配当額（円）	基準日	効力発生日	配当の原資
平成29年５月12日 取締役会	普通株式	49,778	4	平成29年３月31日	平成29年６月28日	利益剰余金

２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末後となるもの

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （千円）	１株当たり 配当額（円）	基準日	効力発生日	配当の原資
平成29年10月20日 取締役会	普通株式	49,579	4	平成29年９月30日	平成29年12月４日	利益剰余金

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　平成30年４月１日　至　平成30年９月30日）

１．配当金支払額

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （千円）	１株当たり 配当額（円）	基準日	効力発生日	配当の原資
平成30年５月11日 取締役会	普通株式	49,520	4	平成30年３月31日	平成30年６月28日	利益剰余金

２．基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末後となるもの

（決議）	株式の種類	配当金の総額 （千円）	１株当たり 配当額（円）	基準日	効力発生日	配当の原資
平成30年10月22日 取締役会	普通株式	61,900	5	平成30年９月30日	平成30年12月３日	利益剰余金

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間（自　平成29年４月１日　至　平成29年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

						（単位：千円）
	報告セグメント					調整額 （注）１	四半期連結 損益計算書 計上額 （注）２
	自販機運営 リテイル事業	飲料製造 事業	飲料サービス システム事業	不動産運用 事業	計
売上高
外部顧客への売上高	8,788,046	5,961,337	99,567	60,925	14,909,877	－	14,909,877
セグメント間の内部売上高又は振替高	27,975	318,176	330	77,404	423,886	△423,886	－
計	8,816,021	6,279,513	99,898	138,330	15,333,764	△423,886	14,909,877
セグメント利益	176,385	441,416	13,734	93,671	725,209	△221,358	503,850

（注）１．セグメント利益の調整額△221,358千円には、セグメント間取引消去14,265千円、のれんの償却額△5,014千円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△230,609千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。

２．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

　「不動産運用事業」において、遊休土地について継続的な時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお当第２四半期連結累計期間における当該減損損失の金額は215千円であります。

（のれんの金額の重要な変動）

　該当事項はありません。

（重要な負ののれん発生益）

　該当事項はありません。

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間（自　平成30年４月１日　至　平成30年９月30日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

						（単位：千円）
	報告セグメント					調整額 （注）１	四半期連結 損益計算書 計上額 （注）２
	自販機運営 リテイル事業	飲料製造 事業	飲料サービス システム事業	不動産運用 事業	計
売上高
外部顧客への売上高	8,301,426	6,265,388	78,210	61,334	14,706,360	－	14,706,360
セグメント間の内部売上高又は振替高	16,859	224,641	722	80,741	322,965	△322,965	－
計	8,318,286	6,490,030	78,933	142,075	15,029,325	△322,965	14,706,360
セグメント利益	188,671	459,479	6,757	91,465	746,372	△239,434	506,938

（注）１．セグメント利益の調整額△239,434千円には、セグメント間取引消去11,560千円、のれんの償却額△5,014千円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△245,980千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない販売費及び一般管理費であります。

２．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

　「不動産運用事業」において、遊休土地について継続的な時価の下落により帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお当第２四半期連結累計期間における当該減損損失の金額は135千円であります。

（のれんの金額の重要な変動）

　該当事項はありません。

（重要な負ののれん発生益）

　該当事項はありません。

（金融商品関係）

　金融商品の四半期連結貸借対照表計上額その他の金額は、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められないため、注記を省略しております。

（有価証券関係）

　有価証券の四半期連結貸借対照表計上額その他の金額は、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められないため、注記を省略しております。

（デリバティブ取引関係）

　デリバティブ取引は利用していないため該当事項はありません。

（企業結合等関係）

　該当事項はありません。

（１株当たり情報）

　１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

	前第２四半期連結累計期間 （自　平成29年４月１日 至　平成29年９月30日）	当第２四半期連結累計期間 （自　平成30年４月１日 至　平成30年９月30日）
１株当たり四半期純利益金額	23円61銭	30円27銭
（算定上の基礎）
親会社株主に帰属する四半期純利益金額 （千円）	293,509	374,793
普通株主に帰属しない金額（千円）	－	－
普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額（千円）	293,509	374,793
普通株式の期中平均株式数（千株）	12,429	12,380

（注）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、希薄化効果を有していないため記載しておりません。

（重要な後発事象）

　該当事項はありません。

２【その他】

　平成30年10月22日開催の取締役会において、剰余金の配当を行うことを次のとおり決議いたしました。

①配当金の総額………………………………………61,900千円

②１株当たりの金額…………………………………5円00銭

③支払請求の効力発生日及び支払開始日…………平成30年12月３日

（注）平成30年９月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行います。