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1.当四半期決算に関する定性的情報 …………………………………………………………………………………… |
2 |
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(1)経営成績に関する説明 …………………………………………………………………………………………… |
2 |
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(2)財政状態に関する説明 …………………………………………………………………………………………… |
3 |
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(3)連結業績予想などの将来予測情報に関する説明 ……………………………………………………………… |
3 |
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2.四半期連結財務諸表及び主な注記 …………………………………………………………………………………… |
4 |
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(1)四半期連結貸借対照表 …………………………………………………………………………………………… |
4 |
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(2)四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書 ……………………………………………………… |
6 |
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四半期連結損益計算書 |
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第3四半期連結累計期間 ……………………………………………………………………………………… |
6 |
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四半期連結包括利益計算書 |
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第3四半期連結累計期間 ……………………………………………………………………………………… |
7 |
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(3)四半期連結キャッシュ・フロー計算書 ………………………………………………………………………… |
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(4)四半期連結財務諸表に関する注記事項 ………………………………………………………………………… |
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(継続企業の前提に関する注記) ………………………………………………………………………………… |
9 |
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(株主資本の金額に著しい変動があった場合の注記) ………………………………………………………… |
9 |
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(会計方針の変更) ………………………………………………………………………………………………… |
9 |
(1)経営成績に関する説明
当第3四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言が9月30日をもって解除され、徐々に経済活動が回復しつつあり、設備投資や生産活動再開の動きが見られるものの、世界的に半導体等の部品供給不足が継続し、製造業を中心に生産、輸出が鈍化しております。個人消費につきましては、10月より回復基調に入り、コロナショック前と同程度の水準まで戻りつつありましたが、12月下旬から新型コロナウイルスのオミクロン株拡大を受け、第6波の懸念が払拭できず、原油や天然ガスの価格高騰もあり、先行き不透明な状況が続いております。
外食産業におきましては、10月に入り来店客数は急速に復調し客単価の上昇は見られたもの、夜間における客足の鈍さは継続しており、遅い時間帯の外出を控える傾向等の生活習慣の変化が定着し、厳しい経営環境が続いております。
このような状況の中、当社グループでは引き続き「すべてはお客様と従業員のために」という企業理念のもとにQSCA(品質、サービス、清潔、雰囲気)を高め、家庭ではなかなか体験できない様々な料理や高いレベルのサービスをお客様に提供することによって、「楽しかった、美味しかった」とお客様に喜んで頂けるよう努めております。お値打ち感があり、ご利用しやすいメニューを展開することで、店内飲食だけではなく、テイクアウト、デリバリーによる飲食機会拡大も引き続き実施しております。また、店舗運営の強化策として人材の活性化を伴う適正な配置転換、労働時間の最適化、配膳ロボット導入店舗の拡充等に引き続き取り組んでおります。
これらの結果、売上高は233億50百万円(前年同期比4.4%減)、営業損失が14億32百万円(前年同期12億80百万円)、経常損失が14億12百万円(前年同期11億77百万円)、親会社株主に帰属する四半期純損失が3億19百万円(前年同期12億57百万円)となりました。
当第3四半期連結累計期間において営業店舗の譲受により1店舗増加、不採算店1店舗、賃借契約終了により2店舗を閉鎖、営業店舗の譲渡により1店舗減少したため、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は364店舗(直営店353店舗、FC店11店舗)となりました。
セグメントの業績の概況は、次のとおりであります。
<レストラン事業>
レストラン事業につきましては、営業店舗の譲受を1店舗(「ステーキ宮」)行い、賃借契約終了により2店舗(「ステーキ宮」1店舗、「カルビ大将」1店舗)の閉鎖を行い、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は244店舗となりました。
レストラン事業の当第3四半期連結累計期間の売上高は、197億4百万円(前年同期比0.7%減)となりました。
<居酒屋事業>
居酒屋事業につきましては、不採算店1店舗(「やきとりセンター」)の閉鎖を行い、営業店舗の譲渡を1店舗(「寧々家」)行い、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は81店舗となりました。
居酒屋事業の当第3四半期連結累計期間の売上高は、22億22百万円(前年同期比29.0%減)となりました。
<カラオケ事業>
カラオケ事業につきましては、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は28店舗であります。
カラオケ事業の当第3四半期連結累計期間の売上高は、6億94百万円(前年同期比10.9%減)となりました。
<たれ事業>
たれ事業の当第3四半期連結累計期間の売上高は、5億63百万円(前年同期比9.3%増)となりました。
<その他の事業>
その他の事業(給与計算事務等のアウトソーシング事業、FC事業等)につきましては、当第3四半期連結会計期間末の店舗数はFC店11店舗であります。
その他の事業の当第3四半期連結累計期間の売上高は、1億65百万円(前年同期比1.3%減)となりました。
(2)財政状態に関する説明
①資産・負債及び純資産の状況
(資産)
当第3四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末に比べ14億2百万円増加し、260億42百万円となりました。その要因は現金及び預金、売掛金を主とした流動資産の増加26億87百万円、有形固定資産を主とした固定資産の減少12億84百万円によるものであります。
(負債)
当第3四半期連結会計期間末における負債合計は、前連結会計年度末に比べ21億75百万円増加し、162億97百万円となりました。その要因は短期借入金を主とした流動負債の増加33億47百万円、長期借入金を主とした固定負債の減少11億71百万円によるものであります。
(純資産)
当第3四半期連結会計期間末における純資産は、前連結会計年度末に比べ7億73百万円減少し、97億44百万円となりました。その要因は親会社株主に帰属する四半期純損失の計上及び配当金の支払いによるものであります。
②キャッシュ・フローの状況
当第3四半期連結会計期間末における現金及び現金同等物(以下「資金」という。)の残高は74億94万円となり、前連結会計年度末に比べ21億71百万円増加いたしました。
各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりです。
(営業活動によるキャッシュ・フロー)
営業活動の結果得られた資金は20億62百万円となりました。
これは主に協力金収入関連(24億32百万円)、臨時休業等による損失の支払額(7億16百万円)によるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果得られた資金は31百万円となりました。
これは主に敷金及び保証金の回収による収入(2億83百万円)、有形固定資産及び無形固定資産の取得による
支出(1億38百万円)によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
財務活動の結果得られた資金は77百万円となりました。
これは主に短期借入金の借入による収入(22億5百万円)、長期借入金の返済による支出(13億30百万円)、ファイナンス・リース債務の返済による支出(3億45百万円)及び配当金の支払額(4億51百万円)によるものであります。
(3)連結業績予想などの将来予測情報に関する説明
2022年3月期の連結業績予想につきましては、2021年4月30日に公表いたしました内容から変更はございませ
ん。
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(単位:百万円) |
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前連結会計年度 (2021年3月31日) |
当第3四半期連結会計期間 (2021年12月31日) |
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資産の部 |
|
|
|
流動資産 |
|
|
|
現金及び預金 |
5,322 |
7,494 |
|
売掛金 |
1,287 |
1,702 |
|
棚卸資産 |
270 |
379 |
|
その他 |
1,072 |
1,064 |
|
流動資産合計 |
7,952 |
10,639 |
|
固定資産 |
|
|
|
有形固定資産 |
|
|
|
建物及び構築物(純額) |
5,953 |
5,525 |
|
土地 |
2,397 |
2,397 |
|
その他(純額) |
1,061 |
918 |
|
有形固定資産合計 |
9,412 |
8,842 |
|
無形固定資産 |
81 |
98 |
|
投資その他の資産 |
|
|
|
敷金及び保証金 |
4,456 |
4,150 |
|
繰延税金資産 |
2,365 |
1,872 |
|
その他 |
397 |
472 |
|
貸倒引当金 |
△26 |
△34 |
|
投資その他の資産合計 |
7,193 |
6,461 |
|
固定資産合計 |
16,686 |
15,402 |
|
資産合計 |
24,639 |
26,042 |
|
負債の部 |
|
|
|
流動負債 |
|
|
|
買掛金 |
2,086 |
2,847 |
|
短期借入金 |
- |
2,205 |
|
1年内返済予定の長期借入金 |
1,757 |
1,428 |
|
未払法人税等 |
146 |
124 |
|
資産除去債務 |
339 |
63 |
|
賞与引当金 |
111 |
50 |
|
販売促進引当金 |
692 |
1,173 |
|
店舗閉鎖損失引当金 |
44 |
30 |
|
災害損失引当金 |
15 |
- |
|
その他 |
2,678 |
3,295 |
|
流動負債合計 |
7,871 |
11,219 |
|
固定負債 |
|
|
|
長期借入金 |
4,084 |
3,083 |
|
資産除去債務 |
1,316 |
1,327 |
|
その他 |
848 |
667 |
|
固定負債合計 |
6,250 |
5,078 |
|
負債合計 |
14,122 |
16,297 |
|
|
|
(単位:百万円) |
|
|
前連結会計年度 (2021年3月31日) |
当第3四半期連結会計期間 (2021年12月31日) |
|
純資産の部 |
|
|
|
株主資本 |
|
|
|
資本金 |
100 |
100 |
|
資本剰余金 |
11,089 |
10,641 |
|
利益剰余金 |
△485 |
△805 |
|
自己株式 |
△191 |
△186 |
|
株主資本合計 |
10,513 |
9,749 |
|
その他の包括利益累計額 |
|
|
|
その他有価証券評価差額金 |
3 |
△5 |
|
その他の包括利益累計額合計 |
3 |
△5 |
|
純資産合計 |
10,517 |
9,744 |
|
負債純資産合計 |
24,639 |
26,042 |
|
|
|
(単位:百万円) |
|
|
前第3四半期連結累計期間 (自 2020年4月1日 至 2020年12月31日) |
当第3四半期連結累計期間 (自 2021年4月1日 至 2021年12月31日) |
|
売上高 |
24,428 |
23,350 |
|
売上原価 |
8,410 |
8,262 |
|
売上総利益 |
16,018 |
15,088 |
|
販売費及び一般管理費 |
17,298 |
16,520 |
|
営業損失(△) |
△1,280 |
△1,432 |
|
営業外収益 |
|
|
|
不動産賃貸料 |
91 |
72 |
|
助成金収入 |
82 |
- |
|
負担金収入 |
- |
23 |
|
その他 |
71 |
60 |
|
営業外収益合計 |
244 |
156 |
|
営業外費用 |
|
|
|
支払利息 |
52 |
50 |
|
不動産賃貸原価 |
72 |
63 |
|
その他 |
16 |
22 |
|
営業外費用合計 |
141 |
136 |
|
経常損失(△) |
△1,177 |
△1,412 |
|
特別利益 |
|
|
|
受取補償金 |
70 |
- |
|
協力金収入 |
- |
1,991 |
|
助成金収入 |
- |
430 |
|
その他 |
0 |
9 |
|
特別利益合計 |
70 |
2,431 |
|
特別損失 |
|
|
|
固定資産除却損 |
41 |
6 |
|
減損損失 |
95 |
- |
|
臨時休業等による損失 |
199 |
691 |
|
その他 |
38 |
3 |
|
特別損失合計 |
375 |
701 |
|
税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前四半期純損失(△) |
△1,482 |
318 |
|
法人税、住民税及び事業税 |
129 |
140 |
|
法人税等調整額 |
△354 |
497 |
|
法人税等合計 |
△224 |
638 |
|
四半期純損失(△) |
△1,257 |
△319 |
|
親会社株主に帰属する四半期純損失(△) |
△1,257 |
△319 |
|
|
|
(単位:百万円) |
|
|
前第3四半期連結累計期間 (自 2020年4月1日 至 2020年12月31日) |
当第3四半期連結累計期間 (自 2021年4月1日 至 2021年12月31日) |
|
四半期純損失(△) |
△1,257 |
△319 |
|
その他の包括利益 |
|
|
|
その他有価証券評価差額金 |
5 |
△9 |
|
その他の包括利益合計 |
5 |
△9 |
|
四半期包括利益 |
△1,251 |
△329 |
|
(内訳) |
|
|
|
親会社株主に係る四半期包括利益 |
△1,251 |
△329 |
|
|
|
(単位:百万円) |
|
|
前第3四半期連結累計期間 (自 2020年4月1日 至 2020年12月31日) |
当第3四半期連結累計期間 (自 2021年4月1日 至 2021年12月31日) |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
|
|
|
税金等調整前四半期純利益又は税金等調整前四半期純損失(△) |
△1,482 |
318 |
|
減価償却費 |
972 |
822 |
|
販売促進引当金の増減額(△は減少) |
313 |
480 |
|
災害損失引当金の増減額(△は減少) |
- |
△15 |
|
支払利息 |
52 |
50 |
|
受取補償金 |
△70 |
- |
|
固定資産除却損 |
41 |
6 |
|
減損損失 |
95 |
- |
|
臨時休業等による損失 |
199 |
691 |
|
協力金収入 |
- |
△1,991 |
|
助成金収入 |
- |
△430 |
|
売上債権の増減額(△は増加) |
△687 |
△414 |
|
棚卸資産の増減額(△は増加) |
△59 |
△109 |
|
仕入債務の増減額(△は減少) |
166 |
761 |
|
未払消費税等の増減額(△は減少) |
△164 |
262 |
|
その他 |
△301 |
119 |
|
小計 |
△923 |
550 |
|
利息及び配当金の受取額 |
3 |
3 |
|
利息の支払額 |
△53 |
△49 |
|
補償金の受取額 |
54 |
3 |
|
協力金の受取額 |
- |
1,961 |
|
助成金の受取額 |
- |
470 |
|
臨時休業等による損失の支払額 |
- |
△716 |
|
法人税等の支払額 |
△21 |
△166 |
|
法人税等の還付額 |
255 |
4 |
|
営業活動によるキャッシュ・フロー |
△684 |
2,062 |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
|
|
|
有形固定資産の取得による支出 |
△48 |
△115 |
|
有形固定資産の売却による収入 |
0 |
4 |
|
無形固定資産の取得による支出 |
- |
△23 |
|
敷金及び保証金の差入による支出 |
△48 |
△27 |
|
敷金及び保証金の回収による収入 |
521 |
283 |
|
その他 |
△268 |
△89 |
|
投資活動によるキャッシュ・フロー |
156 |
31 |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
|
|
|
短期借入金の純増減額(△は減少) |
3,700 |
2,205 |
|
ファイナンス・リース債務の返済による支出 |
△464 |
△345 |
|
長期借入れによる収入 |
150 |
- |
|
長期借入金の返済による支出 |
△1,079 |
△1,330 |
|
配当金の支払額 |
△437 |
△451 |
|
その他 |
- |
△0 |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
1,868 |
77 |
|
現金及び現金同等物の増減額(△は減少) |
1,341 |
2,171 |
|
現金及び現金同等物の期首残高 |
5,642 |
5,322 |
|
現金及び現金同等物の四半期末残高 |
6,983 |
7,494 |
該当事項はありません。
該当事項はありません。
(収益認識に関する会計基準等の適用)
「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日。以下「収益認識会計基準」という。)等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取れると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。
これにより、他社が運営するカスタマー・ロイヤリティ・プログラムにかかるポイント負担金について、従来は販売費及び一般管理費として処理していましたが、ポイント負担金を除いた金額で収益を認識する方法で処理しております。
この結果、売上高、販売費及び一般管理費がそれぞれ52百万円減少しております。
また、収益認識会計基準等の適用については、収益認識会計基準第84項のただし書きに定める経過的な取扱いに従っておりますが、利益剰余金期首残高に与える影響はありません。
(時価の算定に関する会計基準等の適用)
「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日。以下「時価算定会計基準」という。)等を第1四半期連結会計期間の期首から適用し、時価算定会計基準第19項及び「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)第44-2項に定める経過的な取扱いに従って、時価算定会計基準等が定める新たな会計方針を、将来にわたって適用することといたしました。なお、四半期連結財務諸表に与える影響はありません。