# 第一部【企業情報】

## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1)連結経営指標等

回次 | 第50期 | 第51期 | 第52期 | 第53期 | 第54期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | （百万円） | 32,185 | 31,098 | － | － | －
経常損失（△） | （百万円） | △1,254 | △1,347 | － | － | －
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | （百万円） | △1,813 | 322 | － | － | －
包括利益 | （百万円） | △1,802 | 311 | － | － | －
純資産額 | （百万円） | 10,517 | 10,384 | － | － | －
総資産額 | （百万円） | 24,639 | 24,276 | － | － | －
１株当たり純資産額 | （円） | 34.35 | 42.21 | － | － | －
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△） | （円） | △9.99 | 1.50 | － | － | －
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 42.7 | 42.8 | － | － | －
自己資本利益率 | （％） | △17.2 | 3.1 | － | － | －
株価収益率 | （倍） | － | 500.00 | － | － | －
営業活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | △1,262 | 1,526 | － | － | －
投資活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | 116 | 884 | － | － | －
財務活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | 826 | △666 | － | － | －
現金及び現金同等物の期末残高 | （百万円） | 5,322 | 7,067 | － | － | －
従業員数 | （人） | 908 | 816 | － | － | －
［外、平均臨時雇用者数］ | [2,057] | [1,944] | [－] | [－] | [－]

（注）１．当社は、連結子会社であった株式会社エムワイフーズの全保有株式を2022年３月31日付で譲渡したことにより、連結子会社が存在しなくなったため、第52期より連結財務諸表を作成しておりません。

２．第51期においてエムワイフーズ株式の売却により連結範囲の変更を行っております。

３．第50期及び第51期の売上高の大幅な減少は新型コロナウイルス感染症の継続・拡大及びアトム北海道株式の売却に伴う連結除外によるものです。

４．第50期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

５．第51期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。

６．第50期の株価収益率については、親会社株主に帰属する当期純損失であるため記載しておりません。

７．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第51期の期首から適用しており、第51期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

#### (2)提出会社の経営指標等

回次 | 第50期 | 第51期 | 第52期 | 第53期 | 第54期
決算年月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月 | 2024年３月 | 2025年３月
売上高 | （百万円） | 32,170 | 31,076 | 35,239 | 36,947 | 35,477
経常利益又は経常損失（△） | （百万円） | △1,328 | △976 | △1,134 | 9 | △643
当期純利益又は当期純損失（△） | （百万円） | △1,856 | 748 | △2,165 | △1,470 | 530
持分法を適用した場合の投資利益 | （百万円） | － | － | － | － | －
資本金 | （百万円） | 100 | 100 | 100 | 100 | 100
発行済株式総数 | （株） |  |  |  |  |
普通株式 |  | 193,559,297 | 193,559,297 | 193,559,297 | 193,559,297 | 193,559,297
第１回優先株式 |  | － | － | － | － | －
第２回優先株式 |  | 5 | 5 | 5 | 5 | 5
第３回優先株式 |  | 5 | 5 | 5 | 5 | 5
第４回優先株式 |  | 12 | 12 | 12 | 12 | 12
純資産額 | （百万円） | 10,090 | 10,384 | 8,216 | 6,763 | 7,302
総資産額 | （百万円） | 24,187 | 24,276 | 22,528 | 20,318 | 18,989
１株当たり純資産額 | （円） | 32.14 | 42.21 | 30.98 | 23.46 | 26.25
１株当たり配当額 | （円） |  |  |  |  |
普通株式 |  | 2.00 | － | － | － | －
(内１株当たり中間配当額） |  | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
第１回優先株式 |  | 3.70 | － | － | － | －
(内１株当たり中間配当額） |  | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
第２回優先株式 |  | 1,500,000.00 | － | － | － | －
(内１株当たり中間配当額） |  | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
第３回優先株式 |  | 1,500,000.00 | － | － | － | －
(内１株当たり中間配当額） |  | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
第４回優先株式 |  | 1,500,000.00 | － | － | － | －
(内１株当たり中間配当額） |  | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
１株当たり当期純利益又は１株当たり当期純損失（△） | （円） | △10.22 | 3.71 | △11.38 | △7.79 | 2.58
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 41.7 | 42.8 | 36.5 | 33.3 | 38.5
自己資本利益率 | （％） | △18.4 | 7.2 | △23.3 | △19.6 | 7.5
株価収益率 | （倍） | － | 202.16 | － | － | 244.19
配当性向 | （％） | － | 0.0 | － | － | 0.0
営業活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | － | － | 1,193 | 944 | △782
投資活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | － | － | △1,743 | △1,865 | 3,751
財務活動によるキャッシュ・フロー | （百万円） | － | － | △949 | 1 | △914
現金及び現金同等物の期末残高 | （百万円） | － | － | 5,568 | 4,649 | 6,703
従業員数 | （人） | 900 | 816 | 687 | 663 | 523
［外、平均臨時雇用者数］ | [2,050] | [1,944] | [2,842] | [2,843] | [2,454]
株主総利回り | （％） | 89.9 | 88.2 | 94.1 | 106.8 | 74.1
（比較指標：TOPIX配当込） | （％） | (142.1) | (145.0) | (153.4) | (216.8) | (213.4)
最高株価 | （円） | 984 | 814 | 833 | 961 | 908
最低株価 | （円） | 693 | 713 | 723 | 800 | 608

（注）１．第50期及び第51期の売上高の大幅な減少は新型コロナウイルス感染症の継続・拡大によるものです。

２．第52期及び第53期の当期純利益等の大幅な減少は、減損損失の計上等によるものです。

３．第50期の資本金の減少は、資本金3,973百万円をその他資本剰余金へ振り替えたことによるものです。

４．第50期の発行済株式総数の増加及び第１回優先株式の減少は第１回優先株式から普通株式への転換が9,000,000株発生したことによるものです。

５．第50期、第52期及び第53期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの１株当たり当期純損失であるため記載しておりません。

６．第51期及び第54期の潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。

７．第50期、第52期及び第53期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。

８．第51期までは連結財務諸表を作成しておりますので、第51期までの持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

９．第52期、第53期及び第54期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。

10．最高株価及び最低株価は2022年４月４日より東京証券取引所（スタンダード市場）におけるものであり、それ以前は東京証券取引所（市場第二部）におけるものであります。

11．「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号　2020年３月31日）等を第51期の期首から適用しており、第51期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

### ２【沿革】

当社の前身は、1965年４月福井県福井市有楽町に寿司業「徳兵衛寿司」（個人経営）を創業したことに始まります。1972年１月14日に寿司店経営を多店舗化するとともに、企業としての基盤を確立するために株式会社徳兵衛寿司（現株式会社アトム）を設立致しました。

会社設立後、現在までの沿革は次のとおりであります。

年月 | 事項
1972年１月 | 福井県福井市開発に資本金200万円で「株式会社徳兵衛寿司」（現株式会社アトム）を設立、1965年４月に開業した寿司業「徳兵衛寿司」を継承。
1977年８月 | 福井県福井市開発から福井県福井市大宮に本店を移転。
1977年10月 | 「株式会社徳兵衛寿司」を「株式会社元禄寿司」に商号変更。
1980年６月 | 「日本テレビ音楽株式会社」（現契約先は株式会社手塚プロダクション）と著作物使用許諾契約（鉄腕アトムのキャラクター使用許諾契約）を締結し、「アトムボーイ」の商標を使用。
1980年７月 | 岐阜県羽島郡柳津町に岐阜地区第１号店として「アトムボーイ」（柳津店）を開店。
1980年７月 | 著作物使用許諾契約（鉄腕アトムのキャラクター使用許諾）の管理会社として、「株式会社アトムボーイ」（京都府京都市上京区）を設立。
1980年10月 | 「株式会社元禄寿司」を「株式会社アトム」に商号変更。
1986年７月 | 愛知県名古屋市名東区社台に本部事務所を移転。
1989年12月 | 「株式会社アトムライス」（岐阜県安八郡輪之内町）を設立。
1992年11月 | 愛知県名古屋市名東区上社に本部事務所を移転。
1994年11月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録。
1997年10月 | 福井県福井市の「蟹や徳兵衛」（福井店）を改装し、焼肉専門店第１号店として「カルビ大将」（新保店）を開店。
1998年11月 | 名古屋証券取引所市場第二部に株式を上場。
2000年９月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2001年12月 | 静岡県沼津市に韓国料理第１号店として「韓の食卓」（沼津店）を開店。
2002年８月 | 愛知県東海市に本物指向の回転寿司第１号店として「にぎりの徳兵衛」（東海店）を開店。
2004年４月 | 「回転アトムすし」を「廻転寿司アトムボーイ」に屋号変更。
2004年11月 | 岐阜県安八郡輪之内町に流通商品部を移転。
2005年７月 | 第三者割当増資を実施した結果、発行済株式総数は普通株式21,462,196株、 優先株式9,000,000株となる。
2005年９月 | 岐阜県安八郡輪之内町の流通商品部を株式会社コロワイドＣＫ（現　株式会社コロワイドＭＤ）に売却。
2005年10月 | 名古屋市中区に本部事務所を移転。
2006年１月 | 株式会社アトムライスを吸収合併。
2006年３月 | 愛知県尾張旭市の「廻転寿司アトムボーイ」（尾張旭店）を改装し、「廻転すし海へ」第１号店として（尾張旭店）を開店。
2006年７月 | 本店の所在地を「福井県福井市大宮」から「名古屋市中区」に変更。
2006年10月 | 株式会社がんこ炎を吸収合併。
2007年４月 | 静岡県浜松市に「いろはにほへと」第１号店として（浜松駅前店）を開店。
2009年３月 | 株式会社ジクトを吸収合併。
2013年10月 2017年12月 2020年３月 2020年７月 2020年８月 2021年３月 2021年８月 2022年３月 2022年４月 2022年４月 2023年３月 2025年２月 2025年３月 | 株式会社アトム北海道を連結子会社化。 株式会社宮地ビールを吸収合併。 株式会社アトム北海道を株式会社レインズインターナショナルに株式譲渡。 資本金額4,073百万円を100百万円に減少させその他資本剰余金へ振替。 本店の所在地を「名古屋市中区」から「名古屋市千種区」に変更。 Ａ種優先株式9,000,000株を普通株式へ転換、及び普通株式23,000,000株の売出し。 本店の所在地を「名古屋市千種区」から「横浜市西区」に変更。 株式会社エムワイフーズを株式会社コロワイドＭＤに株式譲渡。 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所スタンダード市場に移行。 名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所メイン市場に移行。 新潟県新潟市に「小さな森珈琲」第１号店として（新潟寺尾台店）を開店。 居酒屋事業を株式会社コロワイドダイニングへ会社分割（簡易吸収分割）。 カラオケ事業を株式会社シン・コーポレーションへ会社分割（簡易吸収分割）。

### ３【事業の内容】

当社は、ステーキ、居酒屋、回転寿司、焼肉、とんかつ、カフェ及びカラオケ店などの飲食等チェーン店舗を、東北から関西の地域を中心に、直営及びフランチャイズ展開しております。

また当社は、親会社の株式会社コロワイド及び同社の連結子会社61社により構成される株式会社コロワイドグループに属しております。株式会社コロワイドは、当社の普通株式7,954万株（議決権比率41.2％）を保有しております。

なお、次の４部門は「第５　経理の状況　１　財務諸表等　(1)財務諸表　注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

たれ事業は、前会計年度にコロワイドグループの株式会社コロワイドＭＤへ移管しました。これにより当会計年度よりたれ事業のセグメント区分を廃止しております。詳細は、「第５　経理の状況　１　財務諸表等　(1)財務諸表　注記事項（セグメント情報等）」をご参照ください。

居酒屋事業は、2025年２月１日に株式会社コロワイドダイニングに会社分割（簡易吸収分割）により

承継しております。詳細は、「第５　経理の状況　１　財務諸表等　(1)財務諸表　注記事項（企業結合等関係）」をご参照ください。

カラオケ事業は、2025年３月１日に株式会社シン・コーポレーションに会社分割（簡易吸収分割）に

より承継しております。詳細は、「第５　経理の状況　１　財務諸表等　(1)財務諸表　注記事項（企業結合等関係）」をご参照ください。

当社……… | レストラン事業 | ：ステーキ・回転寿司・焼肉・とんかつ・和食・洋食・カフェ等の店舗経営
| 居酒屋事業 | ：居酒屋の店舗経営
| カラオケ事業 | ：カラオケ店の店舗経営
| その他 | ：フランチャイズ事業、他

（事業の系統図）

### ４【関係会社の状況】

(1)親会社

名称 | 住所 | 資本金 （百万円） | 主要な事業の 内容 | 議決権の被所有割合（％） | 関係内容
株式会社コロワイド （注） | 横浜市 西区 | 43,814 | 飲食業 | 41.2 | 同社の子会社と、食材・消耗品等の購入などの取引をしております。

（注）　有価証券報告書の提出会社であります。

(2)連結子会社

該当事項はありません。

### ５【従業員の状況】

(1)提出会社の状況

|  |  |  | 2025年３月31日現在
従業員数（人） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（千円）
523 | （2,454） | 44.0 | 12.5 | 4,591

セグメントの名称 | 従業員数（人）
レストラン事業 | 428 | （2,447）
全社 | 95 | （7）
合計 | 523 | （2,454）

（注）１．従業員数は就業人員であり、臨時従業員数（パートタイマー、有期契約社員、嘱託社員を含み、派遣社員は除く）は、（　）内に１日８時間換算による年間平均雇用人員を外数で記載しております。

２．平均年齢、平均勤続年数及び平均年間給与は、正社員のみの平均値を記載しております。

３．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

４．全社として記載されている従業員数は、本部に所属しているものであります。

５．従業員数が前事業年度に比べて140名減少しましたが、これは主に居酒屋事業及びカラオケ事業を会社分割したことによるものです。

また、提出会社の従業員数の男女別の内訳は次のとおりです。

男女区分 | 従業員数（人）
男　性 | 439
女　性 | 84

(2)労働組合の状況

当社の労働組合は、2006年３月17日にＵＡゼンセンコロワイドグループ労働組合の支部として結成され、2025年３月31日現在の組合員数は6,318名で上部団体のＵＡゼンセン同盟に加盟しております。なお、労使関係は円満に推移しております。

(3)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

当事業年度 | 補足説明
管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１． | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２． | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１．（注）３．
全労働者 | 正規雇用労働者 | パート・有期労働者
7.4 | 157.1 | 67.4 | 77.5 | 108.5 | －

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の６第２号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

３．男女の賃金の差異については、男性の賃金（年間の総賃金÷年間の平均人数）に対する女性の賃金（年間の総賃金÷年間の平均人数）の割合を示しております。正規雇用労働者について、管理職に占める女性労働者の割合が少ないこと、平均年齢が男性より約８歳若いこと、平均勤続年数が男性より約６年短いことが主な理由となっております。賃金制度・賃金体系において男女間の性別による処遇差は一切ありません。また、2023年４月１日よりＪＯＢ型人事制度に移行しており、同一のＪＯＢ（職務）に対する男女間の賃金差異もありません。引き続き、性別・年齢にかかわらない登用を行い、多様性の確保に努めてまいります。