当第２四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。
(1）業績の状況
当第２四半期連結累計期間における我が国経済は、政府や日本銀行による政策によって、企業収益・雇用情勢に改善が見られ、景気は緩やかな回復基調で推移いたしました。
一方で、中国経済の減速と原油価格の大幅下落による株価や為替の急激な変動や、欧州での同時多発テロなど、日本を含む世界では不透明かつ不安定な情勢が続いております。
ファッション業界におきましては、インバウンド需要による盛り上がり等があったものの、消費税増税後の消費者の節約志向に加えて、暖冬の影響で防寒具・冬物衣料の売上が鈍化するなど全般的には厳しい状況でした。
このような経営環境のもと、主となるファッション事業につきましては、素材調達・紡績・織布から縫製、店頭販売に至るまでのプロセスを自社でプロデュースする当社独自のＳＰＡ（製造小売）システムを活用した商品群が顧客の支持を得て客単価、売上一品単価が向上したことにより、売上向上に寄与いたしました。この結果、売上高は384億21百万円（前年同期比1.9％増）となりました。
レストラン事業につきましては、食材価格等が高止まりしている厳しい経営環境の中、店舗のスクラップアンドビルドを推進し、好業績の事業を伸ばす努力をいたしました。この結果、売上高は9億87百万円（前年同期比9.4％減）となりました。
グループの事業所数（連結対象店舗）につきましては、ファッション事業としてSUIT SELECTを26店舗、紳士服コナカ1店舗、紳士服のフタタ1店舗、カスタムオーダーのO・S・V1店舗、シューズ＆バッグのFIT HOUSE2店舗、REGAL SHOES1店舗、洋服のリフォームのお直しピット1店舗、リユース事業のDon Don Down on Wednesday1店舗の計34店舗を出店し、新規に教育事業として、英語教育を行う学童保育・幼児保育のKids Duoを2校開設いたしました。一方、期間満了・移転等により13店舗退店したことにより、グループの事業所数は524となりました。
以上の結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は394億17百万円（前年同期比1.6％増）、営業利益は30億84百万円（前年同期比9.5％増）、経常利益は29億14百万円（前年同期比7.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は17億10百万円（前年同期比19.0％減）となりました。
なお、第１四半期連結累計期間より、「企業結合に関する会計基準」（企業会計基準第21号 平成25年９月13日）等を適用し、「四半期純利益」を「親会社株主に帰属する四半期純利益」としております。
(2）財政状態の分析
（資産）
当第２四半期連結会計期間末における流動資産は396億38百万円となり、前連結会計年度末に比べ57億12百万円増加いたしました。これは主に現金及び預金が28億75百万円、受取手形及び売掛金が11億28百万円、商品及び製品が16億73百万円増加したことによるものであります。固定資産は419億52百万円となり、前連結会計年度末に比べ42百万円減少いたしました。
この結果、総資産は815億91百万円となり、前連結会計年度末と比べ56億69百万円増加いたしました。
（負債）
当第２四半期連結会計期間末における流動負債は188億99百万円となり、前連結会計年度末と比べ46億60百万円増加いたしました。これは主に支払手形及び買掛金が16億44百万円、電子記録債務が22億81百万円増加したことによるものであります。固定負債は128億5百万円となり、前連結会計年度末と比べ5億77百万円減少いたしました。これは主に長期借入金が4億89百万円減少したことによるものであります。
この結果、負債合計は317億4百万円となり、前連結会計年度末と比べ40億82百万円増加いたしました。
（純資産）
当第２四半期連結会計期間末における純資産合計は498億87百万円となり、前連結会計年度末に比べ15億86百万円増加いたしました。これは主に親会社株主に帰属する四半期純利益17億10百万円によるものであります。
この結果、自己資本比率は60.0％（前連結会計年度末は62.5％）となりました。
(3）キャッシュ・フローの状況
当第２四半期連結累計期間における現金及び現金同等物（以下「資金」という。）は、たな卸資産の増加、売上債権の増加、有形固定資産の取得による支出及び長期借入金の返済による支出等により、一部相殺されたものの仕入債務の増加、税金等調整前四半期純利益及び減価償却費等により、当第２四半期連結会計期間末の資金残高は122億20百万円となり前連結会計年度末と比べ28億75百万円増加いたしました。
当第２四半期連結累計期間における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は次のとおりであります。
（営業活動によるキャッシュ・フロー）
営業活動の結果得られた資金は54億61百万円（前年同四半期は52億44百万円）となりました。これは主に売上債権の増加11億29百万円やたな卸資産の増加17億21百万円があったものの仕入債務の増加34億46百万円、税金等調整前四半期純利益24億24百万円及び減価償却費9億69百万円の計上等によるものであります。
（投資活動によるキャッシュ・フロー）
投資活動の結果減少した資金は12億84百万円（前年同四半期は13億42百万円）となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出10億62百万円によるものであります。
（財務活動によるキャッシュ・フロー）
財務活動の結果減少した資金は12億57百万円（前年同四半期は13億30百万円）となりました。これは主に長期借入金の返済による支出9億38百万円及び配当金の支払額2億78百万円によるものであります。
(4）事業上及び財務上の対処すべき課題
当第２四半期連結累計期間において、事業上及び財務上の対処すべき課題について、重要な変更及び新たに生じた課題はありません。
なお、当社は財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針を定めており、その内容等（会社法施行規則第118条第３号に掲げる事項）は次のとおりであります。
① 基本方針の内容
当社は、永年蓄積した業務知識や営業ノウハウを活用することによって顧客満足度をより高めることを経営の基本施策として、長期的視野に立った経営を行い、強固な財務基盤を形成し、安定した配当を実現しております。したがって、経営の効率性や収益性を高める観点から、専門性の高い業務知識や営業ノウハウを備えた者が取締役に就任して、法令及び定款の定めを遵守しつつ当社の財務及び事業の方針の決定につき重要な職務を担当することが、会社の企業価値ひいては株主共同の利益に資するものと考えており、このことをもって会社の財務及び事業の方針の決定を支配する者の在り方に関する基本方針としております。
② 不適切な支配の防止のための取組み
当社は、大規模な当社株式の買付行為（以下「大規模買付行為」といいます。）がなされた場合について、その大規模買付者が長期的経営意図や計画もなく一時的な収益の向上だけを狙ったもの、株主に株式の売却を事実上強要するおそれがあるもの、買収等の提案理由、買収方法等が不当・不明確であるなどの事情があるときは、企業価値を毀損し、株主共同の利益に資するとはいえないと考えます。
また大規模買付行為を受け入れるかどうかは、最終的には株主の皆様の判断に委ねられるべきものでありますが、株主の皆様が適切な判断を行うためには十分な情報が提供される必要があると考えております。
そこで大規模買付行為に対するルールとして、特定の株主グループの議決権割合が20％以上となるような当社株式の買付を行おうとする者に対して、(a）買付行為の前に、当社取締役会に対して十分な情報提供をすること、(b）その後、当社取締役会がその買付行為を評価し、交渉・評価意見・代替案のできる期間を設けることを要請するルールを策定いたしました。このルールが遵守されない場合は、株主の皆様の利益を保護する目的で対抗措置を講じる可能性があり、当社といたしましても、これに対する防衛策を導入すべきものと判断いたしました。
そのため当社は、平成25年11月８日開催の取締役会において、当社の企業価値・株主共同の利益を向上させるため、基本方針に照らし不適切な支配の防止のための取組みとして、当社株式の大規模な買付行為に関する対応方針（以下「買収防衛策」といいます。）を決議いたしました。
当社は、この買収防衛策の詳細を平成25年11月８日付で「当社株式の大規模な買付行為に関する対応策(買収防衛策）の継続について」として公表いたしました。このプレスリリースの全文は、インターネット上の当社ウェブサイト（アドレスhttp://www.konaka.co.jp）に掲載しております。
③ 不適切な支配の防止のための取組みについての取締役会の判断
(a) 当社取締役会は、上記②の取組みが当社の上記①の基本方針に沿って策定され、当社の企業価値、株主共同の利益を確保するための取組みであり、株主の皆様の共同の利益を損なうものではないと考えます。
現在の当社取締役は、顧客満足度をより高めることを経営の基本施策として、当社の紳士服小売チェーンとしての商品開発戦略、営業販売戦略、店舗開発、広告宣伝、物流システムの確立、子会社グループ企業戦略などに関して、永年業務知識や営業ノウハウを蓄積しております。とくに商品開発におきましては、顧客の嗜好性をいち早く把握する業務知識とノウハウを背景に、低コスト低価格でよりよい商品展開を実現すべく、海外を含めた取引先等との業務提携関係を確立し、高付加価値機能性商品、ＳＰＡ商品等の商品開発をするためにグローバルな商品生産体制を確立すべく業務に取り組んでおります。営業販売戦略及び店舗戦略におきましても、著名なデザイナーとの提携による営業戦略・店舗デザインの大幅見直しなどにより着実な成果を上げるとともに、長期的視野にたった従業員研修、子会社グループ企業戦略などにより、強固な財務基盤を背景に、短期的な収益拡大とともに長期的な成長と将来の成長分野への基盤づくりを兼ね備えた経営を実現しております。
このような当社の事業においては経営の効率性や収益性を高める観点から、専門性の高い業務知識や営業ノウハウを備えた者が取締役に就任することが必要不可欠であると判断されるからであります。
(b) 取締役会によって恣意的な判断がされることを防止するため、特別委員会を設置し、特別委員会の勧告を尊重して買収防衛策が発動されることが定められており、取締役の地位の維持を目的とするものではありません。
なお、当社は、上記の「大規模買付行為に対するルールの設定」及びその「ルールが遵守されなかった場合の対抗措置」の構築につきましては、株主の皆様のご賛同を得ることを条件としており、平成25年12月17日開催の当社第40期定時株主総会において承認可決されました。
(5）研究開発活動
該当事項はありません。
(6）主要な設備
新設、休止、大規模改修、除却、売却等について、当第２四半期連結累計期間に著しい変動があった設備は、次のとおりであります。
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会社名 |
事業所名（所在地） |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
開店年月 |
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提出会社 ㈱コナカ |
紳士服コナカ 西谷店 （神奈川県横浜市保土ヶ谷区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年１月 |
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SUIT SELECT SHAMINE TOTTORI （鳥取県鳥取市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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AZ KUMAGAYA （埼玉県熊谷市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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SAPPORO PASEO （北海道札幌市北区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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109MACHIDA （東京都町田市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年11月 |
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KYOTO SHIJO （京都府京都市下京区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年11月 |
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MOTOSUMIYOSHI （神奈川県川崎市中原区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年11月 |
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KUNITACHI （東京都国立市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年11月 |
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APITA IWAKURA （愛知県岩倉市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年12月 |
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YOKOHAMA WEST （神奈川県横浜市西区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年12月 |
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NAGOYA SUN ROAD （愛知県名古屋市中村区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年12月 |
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SEIJOGAKUEN (東京都世田谷区) |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年１月 |
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DEW HANKYU YAMADA (大阪府吹田市) |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年１月 |
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ASAHIKAWA （北海道旭川市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年２月 |
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CIAL TSURUMI （神奈川県横浜市鶴見区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年３月 |
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○I○I FAMILY MIZONOKUCHI （神奈川県川崎市高津区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年３月 |
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FKD UTSUNOMIYA （栃木県宇都宮市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年３月 |
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NAKANO SOUTH （東京都中野区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年３月 |
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SEISHIN-CHUO PLENTY (兵庫県神戸市西区) |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年３月 |
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VIVA CITY HIKONE (滋賀県彦根市) |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年３月 |
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SUN STREET HAMAKITA (静岡県浜松市北区) |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年３月 |
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BEANS AKABANE (東京都北区) |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年３月 |
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O・S・V 名古屋エスカ店 （愛知県名古屋市中村区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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会社名 |
事業所名（所在地） |
セグメントの名称 |
設備の内容 |
開店年月 |
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国内子会社 ㈱フタタ |
紳士服のフタタ 前原店 （福岡県糸島市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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トキハ別府店 （大分県別府市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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SUIT SELECT FUKUOKA KASHII （福岡県福岡市東区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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YOUME TOWN OMUTA （福岡県大牟田市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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YOUME TOWN YUKUHASHI （福岡県行橋市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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TOKIWA WASADA TOWN （大分県大分市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年11月 |
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YOUME TOWN CHIKUSHINO （福岡県筑紫野市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成28年３月 |
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㈱フィットハウス |
FIT HOUSE イオンモール四條畷店 （大阪府四條畷市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年10月 |
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アピタ田富店 （山梨県中央市） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年11月 |
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コナカエンター プライズ㈱ |
Kids Duo 辻堂テラスモール湘南 （神奈川県藤沢市） |
教育事業 |
店舗設備他 |
平成27年11月 |
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鵠沼 （神奈川県藤沢市） |
教育事業 |
店舗設備他 |
平成28年２月 |
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㈱アイステッチ |
Don Don Down on Wednesday 千葉花見川店 （千葉県千葉市花見川区） |
ファッション事業 |
店舗設備他 |
平成27年12月 |