第一部【企業情報】

第1【企業の概況】

1【主要な経営指標等の推移】

(1)連結経営指標等

回次

第36期

第37期

第38期

第39期

第40期

決算年月

2020年3月

2021年3月

2022年3月

2023年3月

2024年3月

売上高

千円

8,770,192

7,886,026

10,253,553

10,724,889

11,006,334

経常利益

千円

1,703,116

1,593,079

2,414,461

2,102,024

2,919,757

親会社株主に帰属する当期純利益

千円

1,062,428

428,994

1,150,260

1,354,323

1,766,992

包括利益

千円

1,058,713

525,756

1,122,606

1,393,079

1,797,873

純資産額

千円

12,507,432

12,765,566

14,258,075

15,394,508

15,888,271

総資産額

千円

28,090,818

27,789,746

29,433,270

32,918,148

34,234,044

1株当たり純資産額

1,188.43

1,201.59

1,317.38

1,405.48

1,548.77

1株当たり当期純利益

91.63

40.50

106.91

123.83

163.86

潜在株式調整後1株当たり当期純利益

自己資本比率

44.5

45.9

48.4

46.8

46.4

自己資本利益率

8.5

3.4

8.5

9.1

11.3

株価収益率

5.36

16.15

5.81

5.01

6.65

営業活動による

キャッシュ・フロー

千円

602,029

1,256,720

336,950

162,666

495,555

投資活動による

キャッシュ・フロー

千円

231,326

1,116,204

46,139

308,225

558,210

財務活動による

キャッシュ・フロー

千円

448,466

2,153,558

641,507

1,585,070

779,929

現金及び現金同等物の期末残高

千円

5,521,214

3,519,425

3,960,985

5,480,141

4,773,344

従業員数

302

287

265

304

328

(外、平均臨時雇用者数)

(129)

(117)

(137)

(135)

(105)

(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

2.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第38期の期首から適用しており、第38期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

 

(2)提出会社の経営指標等

回次

第36期

第37期

第38期

第39期

第40期

決算年月

2020年3月

2021年3月

2022年3月

2023年3月

2024年3月

売上高

千円

5,340,560

5,099,649

6,675,397

6,911,738

7,588,161

経常利益

千円

1,343,516

1,034,212

1,435,291

1,114,839

2,000,913

当期純利益

千円

899,772

540,901

770,492

820,922

1,340,914

資本金

千円

1,680,835

1,705,635

1,770,375

1,826,649

1,843,317

発行済株式総数

12,963,816

12,963,816

12,963,816

12,963,816

12,963,816

純資産額

千円

9,667,248

10,028,792

10,621,461

11,249,171

11,265,192

総資産額

千円

20,101,315

20,672,950

21,700,478

22,563,037

23,844,133

1株当たり純資産額

918.56

943.98

981.37

1,027.02

1,098.11

1株当たり配当額

30.00

30.00

30.00

30.00

60.00

(内1株当たり中間配当額)

(15.00

(15.00

(15.00

(15.00

(30.00

1株当たり当期純利益

77.60

51.06

71.62

75.06

124.35

潜在株式調整後1株当たり当期純利益

自己資本比率

48.1

48.5

48.9

49.9

47.2

自己資本利益率

9.2

5.5

7.5

7.5

11.9

株価収益率

6.33

12.81

8.67

8.26

8.77

配当性向

38.7

58.8

41.9

40.0

48.3

従業員数

148

154

162

193

211

(外、平均臨時雇用者数)

(44)

(47)

(55)

(46)

(34)

株主総利回り

85.4

117.0

116.6

121.3

208.2

(比較指標:配当込みTOPIX)

(90.5)

(128.6)

(131.2)

(138.8)

(196.2)

最高株価

723

717

742

634

1,298

最低株価

397

411

569

540

603

(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

2.第40期の1株当たり配当額には記念配当30円が含まれております。

3.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第38期の期首から適用しており、第38期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

4.第38期まで、株主総利回りの比較指標にJASDAQ INDEXを用いておりましたが、2022年4月4日の東京証券取引所の市場再編に伴い廃止されました。このため第39期から比較指標を、継続して比較することが可能な配当込TOPIXに変更しております。

5.最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より東京証券取引所スタンダード市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであります。

 

2【沿革】

年月

事項

1984年11月

東京都港区南青山三丁目18番17号において現代版画の販売を目的としてアールビバン株式会社を設立(資本金500万円)

1985年6月

当社全額出資により、仕入及び物流の強化のため株式会社ビバンを設立(資本金300万円)

1985年9月

東京都港区南青山五丁目4番35号に本社を移転

1987年6月

当社全額出資により、海外仕入の強化と効率化のためアートギャラリー・パール株式会社を設立(資本金300万円)

1991年5月

埼玉県入間郡三芳町に埼玉物流センターを新設

東京都港区北青山三丁目10番3号に本社を移転

1992年4月

株式の額面金額変更のため、アールビバン株式会社(形式上の存続会社)と合併、同時にアートギャラリー・パール株式会社を吸収合併

1992年10月

東京都新宿区に額装部門(新宿事業所)を設置

1993年3月

東京都港区南青山七丁目1番5号に本社を移転

1995年3月

新宿事業所及び埼玉物流センターを統合し、埼玉県入間郡三芳町にネットワークセンターを新設

1996年11月

日本証券業協会に株式を店頭登録

1996年11月

当社全額出資により資金の有効利用及び将来の顧客の多様なクレジットニーズにこたえるため株式会社アートファイナンスを設立(資本金2,000万円)

2000年8月

デジタルアート事業分野の進出を目的に株式会社イーピクチャーズを設立

2001年7月

当社がリゾート事業へ進出を図るため当該事業を行っている株式会社志摩東京カウンテイ(その後、タラサ志摩スパアンドリゾート株式会社に社名変更)を買収

2003年10月

業務の効率化を図るため、株式会社ビバン(連結子会社)を吸収合併

2004年8月

健康産業事業への進出を目的にインテグラルビューティー株式会社を設立

2004年12月

日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場

2005年7月

東京都中央区銀座一丁目15番4号に本社を移転

2006年3月

会社分割(簡易分割)により、イラスト系アート事業部の全営業を、新たに設立した子会社ジュネックス株式会社に承継

2007年2月

デジタルアートとイラスト系アートのシナジーを目的として、 株式会社イーピクチャーズはジュネックス株式会社を吸収合併し、商号を株式会社e・ジュネックスに変更

2007年7月

インテグラルビューティー株式会社をタラサ志摩スパアンドリゾート株式会社に吸収合併
また、タラサ志摩スパアンドリゾート株式会社は有限会社ノアコーポレーションを完全子会社化

2007年10月

有限会社ノアコーポレーションをタラサ志摩スパアンドリゾート株式会社に吸収合併

2009年3月

2009年9月

 

アーティストの育成や美術品の購入・販売を目的に株式会社ダブルラックを設立

株式会社ダブルラックを株式会社アートファイナンスに吸収合併し、商号を株式会社ダブルラックに変更

2010年4月

ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に上場

2010年9月

2010年9月

 

経営資源の集中と組織の効率化を目的に、株式会社e・ジュネックス(連結子会社)を吸収合併
タラサ志摩スパアンドリゾート株式会社(連結子会社)は、健康産業事業を会社分割し、その事業を新たに設立したカルナフィットネスアンドスパ株式会社(タラサ志摩スパアンドリゾート株式会社より株式譲渡。資本金3,000万円。議決権の所有100%。連結子会社)に承継

2010年10月

大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEOの各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場

2010年10月

東京都品川区東品川四丁目13番14号に本社を移転

2013年7月

 

東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に上場

2016年8月

 

カルナフィットネスアンドスパ株式会社をタラサ志摩スパアンドリゾート株式会社に吸収合併し、商号をTSCホリスティック株式会社に変更

2018年10月

TSCホリスティック株式会社が運営するリゾートホテルタラサ志摩ホテル&リゾート」を事業譲渡

2022年4月

 

東京証券取引所の市場区分の見直しによりJASDAQ(スタンダード)からスタンダード市場へ移行

 

 

3【事業の内容】

 当社グループは、当社(アールビバン株式会社)及び連結子会社4社・非連結子会社2社により構成されており、版画・絵画・美術品の購入及び販売事業、割賦販売あっせん事業(クレジット事業)、ホットヨガスタジオ等の営業を行っております。

 当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントは、次のとおりであります。

 アート関連事業

(版画等絵画販売事業)

 当社は、アメリカ、ヨーロッパ、中国、日本などの現代アーティスト及び新進アーティストの版画(スタンダードアート)及びイラストレーターの版画(イラスト系アート)を主要商品とし、催事販売と店舗販売を中心とした販売事業を営んでおります。

 当社の商品は、アーティスト、作品及び総摺刷枚数が商品の価値の重要な要素となっています。しかし、業界の慣行として、同一の原画に基づく版画の総摺刷枚数は、通常、作品に付されたエディションナンバー(作品番号)とは一致しておりません。これは、エディションナンバーをアラビア数字、ローマ数字等の一連番号に分けることにより分母を小区分して摺刷されること、アーティスト自ら保有する目的で一定枚数を摺刷されること等があるためであります。従って、販売にあたっては、総摺刷枚数を顧客に周知することが必要であると考えております。

 上記の事項については顧客へ事前に説明し理解を徹底することが重要であるため、販売にあたっては、アーティスト名、作品名、技法名及び総摺刷枚数を「プライスカード」に表示しており、また、販売員の適切な教育、配置及び牽制機能を有した組織対応を図っております。ただし、物故アーティスト、ヨーロッパのアーティスト等の商品の一部については、総摺刷枚数を把握することが困難なため記載していない場合もありますが、かかる場合もプライスカードに可能な限り正確な情報を記載するよう努めております。

  当社の販売形態は、全国各地のホテル、イベントホール等における会場催事販売と、大型小売チェーン店等との提携催事販売があります。なお、主力商品の販売価格は、概ね40万円から120万円(2024年3月期実績)であり、通常、顧客は購入にあたって信販会社のクレジット契約の利用をしております。

 当社の売上計上は、発送基準を採用し、当社物流センター(ネットワークセンター)からの商品発送をもってその計上時点としております。従いまして期中に締結された契約が期末時点で商品代金を受領済みでありましても、未発送の場合には商品代金は当該契約を行った期末では前受金となります。その後、実際に発送が行われる期に売上が計上されます。

 また一方で、催事の会場費や人件費等の販売にかかる費用は、当該経費の発生した期に計上されるため、売上と費用が対応して同期に計上されない場合があります。

 なお、版画等絵画販売事業の販売形態別契約高催事開催数構成比率及び品目別売上高構成比率は次のとおりであります。

① 販売形態別契約高催事開催数構成比率

区分

契約高催事開催数構成比率

当連結会計年度
(自 2023年4月1日
 至 2024年3月31日)

 

(回)

店舗

15.0

(174)

自社企画催事

81.4

(946)

異業種提携催事

3.6

(42)

合計

100.0

(1,162)

(注)1.( )内の数字は店舗、会場における催事開催回数であります。

2.店舗の契約高催事開催数には、店舗において開催された催事の開催数も含まれております。

3.自社企画催事とは、企画宣伝から販売まで当社独自で行う展示会方式の催事販売であります。

4.異業種提携催事とは、百貨店、書店、マスメディア系及び大型小売チェーン店等と異業種企業と提携を行う展示会方式の催事販売であります。

 

② 品目別売上高構成比率

主要品目

内容

当連結会計年度
(自 2023年4月1日
 至 2024年3月31日)

 

 

売上高(千円)

売上高構成比率(%)

シルクスクリーン

絹等の布目を利用して絵柄を色毎に写し取る技法。J.トレンツ・リャド、デビッド・ウィラードソンの作品が代表例。

179,328

2.7

ミックスドメディア

複数の技法をかけ合わせて版画を制作する技法。カーク・レイナート、クリスチャン・R・ラッセンの作品が代表例。

4,071,263

61.3

リトグラフ

石灰石等の表面上で水と油の反発作用を利用して絵柄を出す技法。マルク・シャガールの作品が代表例。

21,751

0.3

油彩画等

油彩画、水彩画等で、制作された企画がただ1点のみのもの。

203,273

3.1

ジクレ(アイリス)

繊細な線のタッチや微妙な色彩の変化などを再現することができる技法。天野喜孝、ステファン・マーチンエアーの作品が代表例。

641,920

9.7

その他

上記以外の技法の版画、彫刻、工芸品等。

1,524,238

22.9

合計

6,641,776

100.0

 

(その他の事業)

 イラストを中心とした雑誌やコミックの出版、グッズの販売を行っております。

 子会社㈱ダブルラック及び子会社TTスタイル㈱は、将来の販売を目的とした絵画・美術品の購入・販売を行っております。

 子会社インターナショナル・オークション・システムズ㈱は、美術品の購入・販売を行っております。

 非連結子会社ART VIVANT Hong Kong LIMITED及びART VIVANT UK LIMITEDに対し、海外からの仕入業務の一部を委託しております。

 

金融サービス事業

(割賦販売あっせん事業)

 子会社㈱ダブルラックは、当社をはじめその他一般加盟店の顧客を中心に、販売代金等の個別信用購入あっせん業務を行っております。

 

健康産業事業

(ホットヨガ事業)

 子会社TSCホリスティック㈱は、ホットヨガスタジオ「アミーダ」(東京都、千葉県、神奈川県を中心に全国各地(2024年3月末現在29店舗))の運営を行っております。

 ※ フィットネス事業の「カルナ フィットネス&スパ 柏」は業績の回復が見込まれなかったことから、2023年12月をもって閉店いたしました。

 

概要図は次のとおりであります。

0101010_001.png

 

非連結子会社:ART VIVANT Hong Kong LIMITED

非連結子会社:ART VIVANT UK LIMITED

 

4【関係会社の状況】

名称

住所

資本金
(千円)

主要な事業の内容

議決権の所有又は被所有割合(%)

関係内容

(連結子会社)

 

 

 

 

 

㈱ダブルラック
(注)2,3

東京都品川区

20,000

金融サービス事業

アート関連事業

 所有

100.0

当社と加盟店契約を締結し割賦販売あっせん業務を行っております。

役員の兼任あり。

資金の貸付あり。

TSCホリスティック㈱
(注)4

東京都品川区

10,000

健康産業事業

100.0

役員の兼任あり。

資金の貸付あり。

インターナショナル・オークション・システムズ㈱

 

東京都品川区

10,000

アート関連事業

100.0

役員の兼任あり。

資金の貸付あり。

TTスタイル㈱

東京都港区

1,000

アート関連事業

100.0

資金の貸付あり。

(注)1.主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。

2.特定子会社に該当しております。

3.㈱ダブルラックについては、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。

主要な損益情報等

(1) 売上高

1,978,008

千円

 

(2) 経常利益

927,696

千円

 

(3) 当期純利益

438,429

千円

 

(4) 純資産額

4,622,892

千円

 

(5) 総資産額

24,041,757

千円

4.TSCホリスティック㈱については、売上高(連結会社相互間の内部売上高を除く。)の連結売上高に占める割合が10%を超えております。また、債務超過の状況にある連結子会社であり、債務超過の額は2,063,774千円であります。

主要な損益情報等

(1) 売上高

1,279,554

千円

 

(2) 経常利益

△87,701

千円

 

(3) 当期純利益

△97,729

千円

 

(4) 純資産額

△2,063,774

千円

 

(5) 総資産額

672,703

千円

 

5【従業員の状況】

 (1)連結会社の状況

 

2024年3月31日現在

セグメントの名称

従業員数(人)

アート関連事業

211

(34)

金融サービス事業

11

(3)

健康産業事業

106

(68)

合計

328

(105)

(注)従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、パート及び嘱託社員は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。

(2)提出会社の状況

 

 

 

 

2024年3月31日現在

従業員数(人)

平均年齢(歳)

平均勤続年数(年)

平均年間給与(円)

211

(34)

31.2

6.7

4,958,574

 

セグメントの名称

従業員数(人)

アート関連事業

211

(34)

(注)1.従業員数は就業人員(当社から社外への出向者を除き、社外から当社への出向者を含む。)であり、パート及び嘱託社員は( )内に年間の平均人員を外数で記載しております。

2.平均年間給与は、基準外賃金及び賞与を含んでおります。

(3)労働組合の状況

 労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しており、特記すべき事項はありません。

 

(4) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

当事業年度

補足説明

管理職に占める女性労働者の割合(%)

 (注)1.

男性労働者の育児休業取得率(%)

 (注)2.

労働者の男女の賃金の差異(%)

(注)1.

全労働者

正規雇用労働者

パート・有期労働者

21.4

0.0

86.0

83.5

116.8

・男性育児休業取得対象者1名、

  うち取得者0名

(注) 1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります。

2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。