(注) 1．当期増加額及び当期減少額の主なものは次のとおりであります。
建物：増加内容については、36店舗の店舗新設等による建物および内装設備の増加であります。
減少内容については、減損損失の計上によるものの他、店舗改装等による建物及び内装設備の除却に
よるものであります。
建設仮勘定：店舗新設等の新設工事による増加であります。
なお、店舗新設による設備投資額は、新規開店に伴い本勘定に振替えております。
工具、器具及び備品：店舗新設による増加であります。
2．「当期減少額」欄の（ ）内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3．長期前払費用の＜ ＞内の金額は内数で、長期前払賃借料等の期間配分に係わるものであり、減価償却資産
と性格が異なるため、 償却累計額及び当期償却額には含めておりません。
4．有形固定資産及び無形固定資産の当期償却額は、損益計算書の販売費及び一般管理費に計上された2,896百万
円のほかに、売上原価の当期商品仕入高に加算している物流費に180百万円、当期製品製造原価の経費に534
百万円が配賦されております。
(注)1 貸倒引当金と株主優待引当金の当期減少額の「その他」は、洗替による戻入額であります。
(注)2 株式給付引当金の当期減少額の「その他」は、退職に伴う受給権失効による取崩額であります。
連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。
該当事項はありません。