# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### 提出会社の状況

回次 | 第45期 | 第46期 | 第47期 | 第48期 | 第49期
決算年月 | 2020年２月 | 2021年２月 | 2022年２月 | 2023年２月 | 2024年２月
売上高 | (千円) | 59,852,686 | 69,456,001 | 71,398,999 | 74,712,107 | 78,076,416
経常利益 | (千円) | 4,248,388 | 7,326,626 | 5,512,897 | 5,316,037 | 5,192,209
当期純利益 | (千円) | 2,559,081 | 4,717,827 | 3,541,677 | 3,366,076 | 3,113,130
持分法を適用した場合 の投資利益 | (千円) | ― | ― | ― | ― | ―
資本金 | (千円) | 2,061,356 | 2,061,356 | 2,061,356 | 2,061,356 | 2,061,356
発行済株式総数 | (株) | 26,240,800 | 26,240,800 | 26,240,800 | 26,240,800 | 26,240,800
純資産額 | (千円) | 28,220,222 | 32,496,726 | 35,346,251 | 34,987,884 | 36,964,029
総資産額 | (千円) | 37,949,925 | 45,287,289 | 46,473,316 | 50,411,490 | 52,553,873
１株当たり純資産額 | (円) | 1,082.11 | 1,246.10 | 1,353.52 | 1,339.80 | 1,415.47
１株当たり配当額 (うち、１株当たり 中間配当額) | (円) | 18.00 | 28.00 | 28.00 | 28.00 | 45.00
(―) | (－) | (－) | (―) | (22.50)
１株当たり当期純利益 | (円) | 98.09 | 180.91 | 135.68 | 128.90 | 119.21
潜在株式調整後 １株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 74.4 | 71.8 | 76.1 | 69.4 | 70.3
自己資本利益率 | (％) | 9.4 | 15.5 | 10.4 | 10.0 | 8.7
株価収益率 | (倍) | 12.9 | 8.4 | 9.8 | 10.6 | 10.7
配当性向 | (％) | 18.3 | 15.5 | 20.6 | 21.7 | 37.7
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 3,953,591 | 7,295,268 | 1,585,662 | 2,534,228 | 8,581,614
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,574,261 | △1,870,621 | △2,414,315 | △2,638,804 | △3,053,355
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △2,332,337 | △660,196 | △733,818 | △734,956 | △1,323,039
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 2,933,400 | 7,697,850 | 6,135,378 | 5,295,845 | 9,501,065
従業員数 (外、平均臨時雇用者数) | (名) | 1,531 | 1,600 | 1,683 | 1,754 | 1,766
(1,890) | (1,788) | (1,892) | (1,964) | (1,934)
株主総利回り (比較指標:配当込みTOPIX) | (％) (％) | 85.0 | 104.0 | 92.6 | 97.1 | 94.4
(106.4) | (125.5) | (127.9) | (136.6) | (184.3)
最高株価 | (円) | 1,559 | 1,989 | 1,655 | 1,432 | 1,377
最低株価 | (円) | 1,175 | 934 | 1,252 | 1,260 | 1,225

(注) １．当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、「連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移」については記載しておりません。

２．持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。

３．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在していないため、記載しておりません。

４．従業員数は、就業人員数を表示しております。なお、(　　)内は、外書きで臨時雇用者の年間の平均人員を記載しており、１人当たり１日８時間換算にて算出したものであります。

５．最高株価及び最低株価は、2022年４月４日より東京証券取引所プライム市場におけるものであり、それ以前については東京証券取引所市場第一部におけるものであります。

６．「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年３月31日)等を第48期の期首から適用しており、第48期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

７．当社は、2014年６月19日より「役員報酬BIP信託」を導入しており、当該信託が所有する当社株式を自己株式として処理しております。これに伴い、１株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は第45期は152,206株、第46期は161,590株、第47期は137,261株、第48期は126,070株、第49期は126,070株であり、１株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式数は第45期は161,590株、第46期は161,590株、第47期は126,070株、第48期は126,070株、第49期は126,070株であります。

### ２ 【沿革】

当社の前身は、代表取締役社長下田佳史の祖父である下田順次が1949年４月旧本社所在地において、子供用玩具（すべり台、歩行器等）の製造・卸・小売を目的として旭玩具製作所を創業したことに始まります。その後、子供用自転車の卸売業や玩具小売業などを経て、1975年４月大阪府門真市に、一般ユーザーを対象とした自転車専門店をオープンし、同年５月株式会社として設立いたしました。

年月 | 事項
1975年５月 | 大阪府大阪市都島区大東町において株式会社旭玩具を設立。
1982年10月 | 大阪府吹田市に「サイクルベースあさひ千里店」オープン。
1989年11月 | 大阪府寝屋川市に当社初の大型自転車専門店「サイクルベースあさひ寝屋川店」オープン。
1992年５月 | 株式会社あさひに商号変更。
1994年10月 | 当社初のフランチャイズ店　大阪府貝塚市に「サイクルベースあさひ貝塚店」オープン。
1995年３月 | 兵庫県に初出店　加古川市に「サイクルベースあさひ加古川店」オープン。
1997年１月 | 京都府に初出店　八幡市に「サイクルベースあさひ八幡店」オープン。
1997年10月 | インターネット通販を開始。WEB上に「サイクルベースあさひネットワーキング店」オープン。
1997年11月 | 愛知県に初出店　豊橋市に「サイクルベースあさひ豊橋店」オープン。
1998年11月 | 奈良県に初出店　香芝市に「サイクルベースあさひ香芝店」オープン。
1999年４月 | 三重県に初出店　名張市に「サイクルベースあさひ名張夏見店」オープン。
1999年７月 | POSシステムを全店舗に導入。
1999年７月 | 和歌山県に初出店　和歌山市に「サイクルベースあさひ和歌山店」オープン。
2000年８月 | 東京都に初出店　足立区に「サイクルベースあさひ扇店」オープン。
2001年２月 | 岡山県に初出店　倉敷市に「サイクルベースあさひ倉敷笹沖店」オープン。
2001年３月 | 広島県に初出店　福山市に「サイクルベースあさひ福山店」オープン。
2001年９月 | 関東圏への出店に伴い、東京都八王子市に関東オフィスを設置。
2002年５月 | 千葉県に初出店　習志野市に「サイクルベースあさひ東習志野店」オープン。
2002年９月 | 神奈川県に初出店　横浜市都筑区に「サイクルベースあさひ港北富士見が丘店」オープン。
2003年３月 | 静岡県に初出店　浜松市東区に「サイクルベースあさひ浜松店」オープン。
2003年３月 | 埼玉県に初出店　さいたま市緑区に「サイクルベースあさひ浦和東店」オープン。
2003年５月 | 滋賀県に初出店　栗東市に「サイクルベースあさひ栗東草津店」オープン。
2004年８月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録。
2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2005年４月 | 岐阜県に初出店　岐阜市に「サイクルベースあさひ岐阜市橋店」オープン。
2005年６月 | 茨城県に初出店　つくば市に「サイクルベースあさひつくば店」オープン。
2005年10月 | 商品供給事業を開始。
2005年10月 | 三重県伊賀市に物流施設を取得「サイクルベースあさひ西日本物流センター」運営開始。
2005年12月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2006年１月 | ジャスダック証券取引所の上場を廃止。
2006年４月 | 栃木県に初出店　宇都宮市に「サイクルベースあさひ宇都宮インターパーク店」オープン。
2007年３月 | 福岡県に初出店　春日市に「サイクルベースあさひ福岡春日店」オープン。
2007年９月 | ヤフーショッピングに出店　WEB上に「サイクルモール・ヤフー店」オープン。
2007年10月 | 東京証券取引所市場第一部に指定。
2008年10月 | 佐賀県に初出店　佐賀市に「サイクルベースあさひ佐賀店」オープン。
2008年10月 | 群馬県に初出店　高崎市に「サイクルベースあさひ高崎東店」オープン。
2009年３月 | 楽天市場に出店　WEB上に「サイクルモール・楽天市場店」オープン。
2010年２月 | 熊本県に初出店　菊池郡菊陽町に「サイクルベースあさひ光の森店」オープン。
2010年３月 | 中華人民共和国現地法人「愛三希（北京）自転車商貿有限公司」設立。
2010年５月 | 大阪府大阪市都島区高倉町に本社を移転。
2010年５月 | 中華人民共和国北京市に初出店「自転車基地愛三希三元西橋本店」オープン。
2010年７月 | 山梨県に初出店　甲府市に「サイクルベースあさひ甲府昭和店」オープン。
2010年９月 | 香川県に初出店　高松市に「サイクルベースあさひ高松中央通店」オープン。
2010年12月 | 大分県に初出店　大分市に「サイクルベースあさひ下郡店」オープン。

年月 | 事項
2011年１月 | 愛媛県に初出店　松山市に「サイクルベースあさひ松山天山店」オープン。
2011年３月 | 宮城県に初出店　名取市に「サイクルベースあさひ名取店」オープン。
2011年４月 | 山口県に初出店　宇部市に「サイクルベースあさひ宇部店」オープン。
2011年５月 | 石川県に初出店　野々市市に「サイクルベースあさひアクロスプラザ野々市店」オープン。
2011年10月 | 高知県に初出店　高知市に「サイクルベースあさひ南御座店」オープン。
2011年11月 | 埼玉県久喜市に物流施設を新設「サイクルベースあさひ東日本物流センター」運営開始。
2011年12月 | 宮崎県に初出店　都城市に「サイクルベースあさひ都城店」オープン。
2012年３月 | 富山県に初出店　富山市に「サイクルベースあさひ富山婦中店」オープン。
2012年４月 | 北海道に初出店　札幌市東区に「サイクルベースあさひ新道東店」オープン。
2012年８月 | 徳島県に初出店　徳島市に「サイクルベースあさひ徳島店」オープン。
2012年９月 | 長野県に初出店　松本市に「サイクルベースあさひ松本店」オープン。
2012年10月 | 新潟県に初出店　長岡市に「サイクルベースあさひ長岡店」オープン。
2013年５月 | 山形県に初出店　山形市に「サイクルベースあさひ山形北店」オープン。
2014年１月 | 岩手県に初出店　盛岡市に「サイクルベースあさひ盛岡南店」オープン。
2014年３月 | 福井県に初出店　福井市に「サイクルベースあさひ福井北店」オープン。
2015年１月 | 秋田県に初出店　秋田市に「サイクルベースあさひ秋田旭南店」オープン。
2015年４月 | 鳥取県に初出店　米子市に「サイクルベースあさひ米子店」オープン。
2016年９月 | 福島県に初出店　郡山市に「サイクルベースあさひ郡山富田店」オープン。
2017年１月 | アウトレット＆リユース専門ショップ「LOHAS Cycle asahi」（ロハスサイクルアサヒ）高石店(大阪府)にて買取サービスを開始。
2017年３月 | 島根県に初出店　松江市に「サイクルベースあさひ松江学園通り店」オープン。
2017年７月 | 「ルイガノ」「ガノー」の日本総販売代理権を取得。
2017年10月 | 海外スポーツサイクルパーツブランド８社の日本総販売代理権を取得。
2018年１月 | 鹿児島県に初出店　鹿児島市に「サイクルベースあさひ鹿児島宇宿店」オープン。
2018年２月 | 長崎県に初出店　大村市に「サイクルベースあさひ大村店」オープン。
2018年８月 | 大阪府大阪市都島区大東町の旧本社ビルに「大東町オフィス」を設置しホールセール事業部を 移転。
2021年５月 | 監査役会設置会社から監査等委員会設置会社へ移行。
2022年４月 | 東京証券取引所プライム市場へ移行。
2023年８月 | 執行役員制度の導入。

### ３ 【事業の内容】

当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社及び非連結子会社（愛三希（北京）自転車商貿有限公司）の計２社で構成されており、店舗において自転車及びパーツ・アクセサリー等の関連商品の販売、各種整備及び修理等の付帯サービスの提供を行なっております。

当社は、当事業年度末現在、北海道・東北・関東・甲信越・中部・近畿・中国・四国・九州に515店舗の直営店を運営している他、当社直営店ノウハウをもとに中部、近畿、中国及び九州に18店舗のフランチャイズ(ＦＣ)店を展開しております。子会社は、中国北京市に置いております。

インターネット通信販売では、「公式オンラインストア」に加え、「Yahoo!店」と「楽天市場店」を展開しております。また、リユース店では、自転車の買取・販売も行なっております。

商品については、当社が企画開発し、中国や台湾の海外メーカーにて生産した自社ブランド商品に加え、国内及び海外の自転車メーカー等の他社ブランド商品、メーカーとの共同開発商品を取り扱っております。

また、商品卸事業では、国内販売店に対し、自社ブランド商品だけでなく、当社が日本総販売代理権を所有する自転車及びパーツ・アクセサリーを販売しております。

なお、当社の事業は、単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

具体的な取扱品目は、以下のとおりであります。

品目別 | 主な内容
自転車 | 一般用自転車、スポーツサイクル、子供用自転車 電動アシスト自転車、折りたたみ自転車
パーツ・アクセサリー | 自転車関連部品、用品
ロイヤリティ | ＦＣ契約締結先からのロイヤリティ収入
その他 | 自転車の整備、修理等のサービス収入、ＦＣ店舗向け自社ブランド商品売上、サイクルメイト加入料等

事業の系統図を示すと以下のとおりであります。　　　　　　　　　　　　　 （2024年２月20日現在）

### ４ 【関係会社の状況】

該当事項はありません。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 提出会社の状況

2024年２月20日現在

従業員数(名) | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年間給与(千円)
1,766 | (1,934) | 34歳5ケ月 | 9年1ケ月 | 4,752

(注) １．従業員数は就業人員数であります。

２．(　　)内は、外書きで臨時雇用者の年間の平均人員を記載しており、１人当たり１日８時間換算にて算出したものであります。

３．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

４．当社の事業は、単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。

#### (2) 労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。

#### (3) 管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合（％）（注）１ | 男性労働者の育児休業等取得率（％）（注）２ | 労働者の男女の賃金の差異（％）（注）１
全労働者 | うち正規雇用労働者 | うちパート・ 有期労働者
2.2 | 60.0 | 53.8 | 76.3 | 79.9

(注)１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したも

のであります。

(注)２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の

規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行なう労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。