# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第56期 | 第57期 | 第58期 | 第59期 | 第60期
決算年月 | 2019年４月 | 2020年４月 | 2021年４月 | 2022年４月 | 2023年４月
売上高 | (千円) | 23,709,084 | 23,016,985 | 22,465,650 | 25,921,386 | 27,871,409
経常利益 | (千円) | 1,752,701 | 1,553,229 | 1,880,447 | 2,175,234 | 2,452,934
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 1,133,774 | 994,608 | 1,211,839 | 1,058,365 | 1,586,001
包括利益 | (千円) | 1,088,831 | 847,936 | 1,314,929 | 1,091,484 | 1,730,872
純資産額 | (千円) | 15,642,171 | 16,219,517 | 17,288,208 | 18,164,905 | 19,301,338
総資産額 | (千円) | 25,473,054 | 24,738,968 | 25,630,023 | 26,976,470 | 26,950,537
１株当たり純資産額 | (円) | 789.83 | 817.55 | 868.40 | 888.92 | 953.93
１株当たり当期純利益金額 | (円) | 57.17 | 50.19 | 60.97 | 52.22 | 78.27
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 61.4 | 65.5 | 67.4 | 67.3 | 71.6
自己資本利益率 | (％) | 7.42 | 6.25 | 7.23 | 5.97 | 8.47
株価収益率 | (倍) | 13.43 | 13.53 | 13.75 | 15.82 | 9.72
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 3,021,968 | 2,789,111 | 3,350,272 | 2,275,034 | 2,618,737
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,905,892 | △1,998,143 | △1,154,405 | △1,020,550 | △947,967
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △344,719 | △1,474,787 | △1,022,999 | △1,482,442 | △1,582,857
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 5,337,831 | 4,655,729 | 5,824,710 | 5,528,903 | 5,561,823
従業員数 | (人) | 520 | 519 | 501 | 502 | 467
(外、平均臨時雇用者数) | (244) | (248) | (250) | (236) | (211)

(注) 潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第56期 | 第57期 | 第58期 | 第59期 | 第60期
決算年月 | 2019年４月 | 2020年４月 | 2021年４月 | 2022年４月 | 2023年４月
売上高 | (千円) | 23,804,865 | 23,124,810 | 22,567,377 | 26,058,506 | 27,994,483
経常利益 | (千円) | 1,516,032 | 1,490,312 | 1,798,639 | 2,015,759 | 2,306,371
当期純利益 | (千円) | 992,948 | 1,029,165 | 1,278,425 | 915,630 | 1,531,055
資本金 | (千円) | 767,152 | 767,152 | 792,738 | 818,686 | 852,699
発行済株式総数 | (株) | 20,415,040 | 20,415,040 | 20,488,040 | 20,550,340 | 20,624,040
純資産額 | (千円) | 14,502,502 | 15,172,117 | 16,273,997 | 16,923,956 | 17,998,027
総資産額 | (千円) | 23,656,024 | 23,140,709 | 24,310,347 | 25,429,639 | 25,484,069
１株当たり純資産額 | (円) | 732.81 | 765.21 | 817.83 | 828.49 | 889.83
１株当たり配当額 | (円) | 15.00 | 15.00 | 20.00 | 20.00 | 20.00
(うち１株当たり中間配当額) | (－) | (－) | (－) | (－) | (－)
１株当たり当期純利益金額 | (円) | 50.07 | 51.94 | 64.32 | 45.18 | 75.56
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 61.3 | 65.6 | 66.9 | 66.6 | 70.6
自己資本利益率 | (％) | 6.97 | 6.94 | 8.13 | 5.52 | 8.77
株価収益率 | (倍) | 15.34 | 13.07 | 13.03 | 18.28 | 10.07
配当性向 | (％) | 30.0 | 28.9 | 31.1 | 44.3 | 26.5
従業員数 | (人) | 348 | 328 | 302 | 300 | 270
(外、平均臨時雇用者数) | (134) | (132) | (136) | (142) | (121)
株主総利回り | (％) | 73.8 | 66.8 | 83.7 | 84.4 | 80.2
(比較指標：配当込み TOPIX) | (％) | (93.2) | (86.6) | (114.6) | (117.4) | (130.7)
最高株価 | (円) | 1,082 | 875 | 968 | 946 | 848
最低株価 | (円) | 576 | 495 | 640 | 744 | 690

(注) １．潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２．最高株価及び最低株価は、東京証券取引所市場第一部及びスタンダード市場におけるものであります。

### ２ 【沿革】

年月 | 事項
1963年５月 | ＬＰガス小売業を目的として、神奈川県横浜市港北区新吉田町に東京エルピー瓦斯株式会社（資本金700千円　現・株式会社トーエル）を設立
1972年３月 | 埼玉県白岡市上野田に、白岡営業所（現・埼玉ＴＡＳＫセンター）を開設（注１）
1972年12月 | 大型団地へのＬＰガス供給を目的に横浜市港北区新吉田町に、東京興発株式会社（資本金1,000千円　現・トーエルシステム株式会社）を設立
1973年６月 | 大型配送の業務委託を目的として、横浜市港北区新吉田町にトーエル商事株式会社（資本金3,000千円　トーエルサービス株式会社 2011年５月に当社へ吸収合併）を設立
1973年12月 | ＬＰガス製造・卸売業を目的として、神奈川県厚木市上依知字に株式会社トーエル(資本金30,000千円）を設立、充填基地にすると共に容器再検査所、配送センター及び安全点検センター開設
1977年２月 | 神奈川県厚木市上依知字に、厚木営業所（現・厚木ＴＡＳＫセンター）を開設
1987年８月 | 茨城県土浦市上高津字沼下に、土浦工場を開設
1988年２月 | 神奈川県綾瀬市深谷に、湘南営業所（現・湘南ＴＡＳＫセンター）を開設
1989年３月 | 安全点検業務を強化する体制を作ることを目的として、有限会社トーエルメインテナンス(資本金17,000千円　現・株式会社ミナックス)を設立（注２） 各地営業所の呼称を「ＴＡＳＫセンター」に改称、販売店顧客に対する配送・管理・緊急出動・保安業務など24時間365日対応する「ＴＡＳＫシステム」を構築
1991年７月 | 埼玉県川越市鯨井に、川越ＴＡＳＫセンターを開設
1992年10月 | 埼玉県北埼玉郡騎西町芋茎に、北埼玉ＴＡＳＫセンター（現・南埼玉ＴＡＳＫセンターに統合）を開設
1995年６月 | 横浜市金沢区福浦に、カマタエナジー株式会社・三石液化ガス株式会社と提携してデポを開設「横浜南配送センター」を開設、同所に横浜南ＴＡＳＫセンターを開設
1996年12月 | 「関東通産局（現・関東経済産業局）認定保安機関」第１号取得
1997年４月 | 西東京地区の顧客の高密度化を促進し営業基盤を確立するため、東京都羽村市神明台に株式会社東興から土地・社屋他営業の全部を買取り、トーエル東興株式会社(資本金10,000千円)を設立
1997年７月 | 東京都羽村市神明台に、西東京ＴＡＳＫセンターを開設
1997年７月 | 本社を神奈川県横浜市港北区高田町に新築移転
1999年10月 | 事業規模の拡大と強化を目的に東京エルピー瓦斯株式会社を存続会社として株式会社トーエルを吸収合併、東京エルピー瓦斯株式会社を株式会社トーエルに商号変更
1999年11月 | グループ再編のため、トーエル商事株式会社をトーエルサービス株式会社に商号変更し、有限会社トーエルメインテナンスから安全・点検業務を引き継ぐと共に器具販売業務を集約
1999年12月 | 容器再検査業務を独立させる目的で、神奈川県厚木市上依知字に株式会社トーエルエンジニアリング(資本金10,000千円　現・ＬＰＧ物流株式会社)を設立
2000年２月 | グループの結束強化のため、東京興発株式会社及びトーエルサービス株式会社を100％子会社化
2002年１月 | 新規事業としてハワイウォーター販売事業を立ち上げ、当該事業の重要な役割を担う株式会社ミナックス(資本金10,000千円)を100％子会社化
2002年11月 | 横浜市保土ヶ谷区今井町に、有限会社大和商事の土地を買取り、事務所・デポを設置、保土ヶ谷 ＴＡＳＫセンターを開設
2002年11月 | ハワイウォーター事業の育成・強化のために、ハワイウォーター部を設置
2003年４月 | トーエル東興株式会社を清算（同年８月清算結了）
2003年６月 | 横浜市港北区新吉田町にハワイウォーター販売事業のさらなる拡大に備えて、事業用倉庫として土地及び建物を購入し、「横浜ストックヤード」を開設
2004年４月 | 株式会社ミナックスは株式会社ＨＷコーポレーションに商号変更
2004年８月 | ハワイウォーターの品質管理・製造設備の稼動状況の把握を行うため米国ハワイ州にTOELL U.S.A. CORPORATION（資本金100千ドル）を設立
2005年２月 | 株式会社ジャスダック証券取引所に株式を上場
2006年１月 | 国産ピュアウォーターの製造をするため長野県大町市に白馬ウォーター株式会社（資本金10,000千円　現・アルプスウォーター株式会社）を設立
2006年９月 | アルプスウォーター株式会社にて国産ピュアウォーターの製造を開始
2008年１月 | 日本レストランシステム株式会社と折半出資し、ネット販売事業への参入を目的とする合弁会社Ｔ＆Ｎネットサービス株式会社を設立
2008年７月 | 国産ピュアウォーターの製造をするため山梨県北杜市に南アルプスウォーター株式会社（資本金50,000千円)を設立

年月 | 事項
2009年５月 | 東京都国立市泉に、多摩ＴＡＳＫセンターを開設
2009年９月 | 日本レストランシステム株式会社と折半出資し、水耕栽培による野菜等の生産を目的とする合弁会社Ｔ＆Ｎアグリ株式会社を設立
2010年５月 | 埼玉県三郷市高州に、三郷ＴＡＳＫセンターを開設
2011年５月 | 保安業務の更なる充実と業務効率の向上を目的に100％子会社であるトーエルサービス株式会社を吸収合併
2012年５月 | 東京興発株式会社はトーエルシステム株式会社に商号変更
2012年12月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場
2013年３月 | 大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ市場の上場を廃止
2013年４月 | TOELL U.S.A. CORPORATIONに追加出資し同社を連結子会社化
2013年５月 | 米国ハワイ州にピュアウォーターの生産工場、Moanalua Factory（ハワイ第１工場）を竣工
2013年９月 | 株式会社トーエルエンジニアリングはＬＰＧ物流株式会社に商号変更
2013年12月 | 東京証券取引所市場第一部に指定
2015年１月 | コールセンターと事務センター機能を分社化し株式会社ＴＯＭ（連結子会社）を設立し、横浜、羽村コールセンター、羽村事務センターを設置
2015年５月 | 国内のピュアウォーターの生産拠点を大町工場に集約し合理化を図るため南アルプスウォーター株式会社を吸収合併
2017年12月 | 厚木工場内にバルク工場新設
2019年６月 | ボトルウォーター需要の伸びに備え、米国ハワイ州にNimitz Factory（ハワイ第２工場）を竣工
2021年３月 | 経営資源の集約と効率的な組織運営を目的として、株式会社ＨＷコーポレーションを吸収合併
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、東京証券取引所スタンダード市場へ移行

(注) １．ＴＡＳＫとは、Ｔ(特定)・Ａ(エリア)・Ｓ(消費者)・Ｋ(管理)サービスの略称（米軍のタスクフォースをもじったもの）であり、特定地域の消費者管理サービスを行う拠点として、当社では各地営業所の呼称を「ＴＡＳＫセンター」（タスクセンター）と定め、販売店から受託するＬＰガスに係る事務から販売店顧客に対する配送・管理・緊急出動・保安業務など24時間365日対応する「ＴＡＳＫシステム」を構築したものであります。

２．㈲トーエルメインテナンスは、1999年11月㈱稲永総業に、2003年９月㈱アイビーに、2004年５月㈱ミナックスに商号変更しております。2004年４月に商号変更した㈱ＨＷコーポレーション（現在は吸収合併により消滅）の前社名㈱ミナックスとは別会社であります。

当社代表取締役名誉会長稲永修が議決権の65％を保有する役員の実質財産保全会社であります。

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社、連結子会社５社及び関連会社２社により構成されており、エネルギー事業及びウォーター事業を中心に行っております。エネルギー事業ではＬＰガス及び関連機器の卸、小売並びにこれに付随する保安管理、顧客サービス業務を行っているほか、住宅関連設備機器の販売業務を行っております。ウォーター事業では国産ピュアウォーター「アルピナ」とハワイ産ピュアウォーター「Pure　Hawaiian」の製造販売を行っております。

当社グループの事業内容と当社及び子会社の当該事業にかかる位置づけは、セグメントと同一の区分であり、次のとおりであります。

区分 | 業務の内容 | 構成会社
エネルギー事業 | ＬＰガス販売 | 当社
ＬＰガス関連器具販売 | 当社
ＬＰガス配管等工事 | 当社（外注先に委託）
ＬＰガス充填業務 | 当社
ＬＰガス容器再検査、容器管理 | ＬＰＧ物流㈱
コールセンター、事務センターの 運営及び管理 | ㈱ＴＯＭ
ホームサービス | 当社
ウォーター事業 | 国産ウォーターの製造 | アルプスウォーター㈱
ハワイ産ピュアウォーター及び 国産ウォーターの販売 | 当社
ハワイ産ピュアウォーターの製造 | TOELL U.S.A. CORPORATION

［事業系統図］

以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 (百万円) | 主要な事業の内容 | 議決権の 所有割合 (％) | 関係内容
（連結子会社） |  |  |  |  |
トーエルシステム㈱ | 横浜市 港北区 | 10 | 当社グループ全体に係るコンピュータ業務、不動産業務 | 100 | 情報システム開発及び運用、不動産管理運営 役員の兼任（４名）
ＬＰＧ物流㈱ | 神奈川県 厚木市 | 10 | ＬＰガス容器再検査 容器管理、運送事業 | 100 | ＬＰガス容器再検査業務 役員の兼任（４名） 資金援助あり
アルプスウォーター㈱ (注）２ | 長野県 大町市 | 50 | ウォーターの製造 | 100 | 清涼飲料水の製造 役員の兼任（５名） 資金援助あり
㈱ＴＯＭ | 東京都 羽村市 | 10 | コールセンター、事務センターの運営及び管理 | 100 | コールセンター、事務センターの運営 役員の兼任（４名）
TOELL U.S.A. CORPORATION (注）２.３ | 米国 ハワイ州 | 1,191 | ハワイ産ピュアウォーターの製造 | 99 （33） | 清涼飲料水の製造 役員の兼務（３名） 資金援助あり
（持分法適用関連会社） |  |  |  |  |
Ｔ＆Ｎネットサービス㈱ | 東京都 渋谷区 | 50 | ネット販売事業 | 45 | 食品、日用品のネット販売 役員の兼任（２名）
Ｔ＆Ｎアグリ㈱ | 東京都 渋谷区 | 100 | 野菜の生産事業 | 50 | 水耕栽培による野菜の販売 役員の兼任（３名）

(注) １．有価証券届出書、又は有価証券報告書を提出している会社はありません。

２．特定子会社に該当しております。

３．議決権の所有割合欄の（　）内は、間接所有割合を内数で表示しております。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2023年４月30日現在

セグメントの名称 | 従業員数 (人)
エネルギー事業 | 218 | (114)
ウォーター事業 | 206 | (87)
全社（共通） | 43 | (10)
合　計 | 467 | (211)

(注) １．従業員数は就業人員（当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。）であり、臨時雇用者数（常用パート、嘱託、取引先からの研修生を含み、派遣社員を含みません。）は、年間の平均人員を（　）外数で記載しております。

２．全社（共通）として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

#### (2) 提出会社の状況

2023年４月30日現在

従業員数（人） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（円）
270 | (121) | 43.0 | 12.4 | 4,844,122

セグメントの名称 | 従業員数 (人)
エネルギー事業 | 187 | (61)
ウォーター事業 | 40 | (50)
全社（共通） | 43 | (10)
合　計 | 270 | (121)

(注) １．従業員数は就業人員（当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含んでおります。）であり、臨時雇用者数（常用パート、嘱託、取引先からの研修生を含み、派遣社員を含みません。）は、年間の平均人員を（　）外数で記載しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

３．全社（共通）として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

#### (3) 労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。

(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①提出会社

当事業年度
管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１ | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２ | 労働者の男女の賃金の差異（％） （注）１
全労働者 | うち正規労働者 | うち非正規労働者
17.5 | 14.2 | 71.8 | 63.7 | 79.6

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したも

のであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の

規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」

（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。

②連結子会社

連結子会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）及び「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定による公表義務の対象ではないため、記載を省略しております。