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回次 |
第48期 |
第49期 |
第50期 |
第51期 |
第52期 |
|
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決算年月 |
2020年6月 |
2021年6月 |
2022年6月 |
2023年6月 |
2024年6月 |
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売上高 |
(百万円) |
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経常利益 |
(百万円) |
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親会社株主に帰属する当期純利益 |
(百万円) |
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包括利益 |
(百万円) |
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純資産額 |
(百万円) |
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総資産額 |
(百万円) |
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1株当たり純資産額 |
(円) |
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1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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自己資本利益率 |
(%) |
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株価収益率 |
(倍) |
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営業活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
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△ |
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投資活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
△ |
|
財務活動によるキャッシュ・フロー |
(百万円) |
△ |
△ |
△ |
△ |
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|
現金及び現金同等物の期末残高 |
(百万円) |
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|
従業員数 |
(人) |
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|
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(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
( |
( |
( |
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(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
2.従業員数は、当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であり、従業員数欄の(外書)は、臨時社員の当該連結会計年度の平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
3.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第50期の期首から適用しており、第50期以降の主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
|
回次 |
第48期 |
第49期 |
第50期 |
第51期 |
第52期 |
|
|
決算年月 |
2020年6月 |
2021年6月 |
2022年6月 |
2023年6月 |
2024年6月 |
|
|
売上高 |
(百万円) |
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|
|
|
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|
経常利益 |
(百万円) |
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当期純利益 |
(百万円) |
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資本金 |
(百万円) |
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発行済株式総数 |
(千株) |
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|
純資産額 |
(百万円) |
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総資産額 |
(百万円) |
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1株当たり純資産額 |
(円) |
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1株当たり配当額 |
(円) |
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(うち1株当たり中間配当額) |
( |
( |
( |
( |
( |
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1株当たり当期純利益金額 |
(円) |
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自己資本比率 |
(%) |
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自己資本利益率 |
(%) |
|
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株価収益率 |
(倍) |
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配当性向 |
(%) |
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|
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従業員数 |
(人) |
|
|
|
|
|
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(外、平均臨時雇用者数) |
( |
( |
( |
( |
( |
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|
株主総利回り |
(%) |
|
|
|
|
|
|
(比較指標:配当込みTOPIX) |
(%) |
( |
( |
( |
( |
( |
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最高株価 |
(円) |
1,985 |
3,060 |
3,865 |
2,205 |
2,095 |
|
最低株価 |
(円) |
1,252 |
1,480 |
1,840 |
1,868 |
1,857 |
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
2.従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員であり、従業員数欄の(外書)は、臨時社員の当該事業年度の平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
3.最高株価及び最低株価は、2022年4月4日より株式会社東京証券取引所(プライム市場)におけるものであり、それ以前は株式会社東京証券取引所(市場第一部)におけるものであります。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第50期の期首から適用しており、第50期以降の主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
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年月 |
事業の変遷 |
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1972年7月 |
名古屋市西区にスポーツ用品の販売を目的として株式会社アルペンを設立 |
|
1976年12月 |
スキー用品のプライベートブランド商品開発開始 |
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1978年2月 |
プライベートブランド商品の開発を目的としてジャパーナインターナショナル株式会社(現・株式会社ミズノ・インターナショナル)を設立 |
|
1980年10月 |
中国広州服装公司と契約 スキー衣料の中国生産開始 |
|
1983年6月 |
ゴルフ用品専門店『ゴルフ5』第1号店、愛知県春日井市にゴルフ5春日井店開店 |
|
1985年6月 |
日経流通新聞スポーツ専門店売上高ランキング第1位(世界第4位) |
|
1985年8月 |
有限会社北海道アルペン(株式会社北海道アルペン)を設立 |
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1987年12月 |
有限会社エス・エー・ピー(現・株式会社エス・エー・ピー)(現・連結子会社)を設立 |
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1988年3月 |
株式会社ロイヤルヒルズを設立 |
|
1988年10月 |
春日井トランスファーセンターを愛知県春日井市に6,000坪で開設 |
|
1989年11月 |
株式会社コーワゴルフ開発を買収 |
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1990年5月 |
株式会社アルペントラベル企画を設立 |
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1990年12月 |
岐阜県郡上郡にスキーリゾート「ウイングヒルズ白鳥リゾート」をオープン |
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1991年6月 |
岐阜県瑞浪市にゴルフ場「みずなみカントリー倶楽部(現:ゴルフ5カントリーみずなみコース)」をオープン |
|
1992年6月 |
無錫ジャパーナ体育用品有限公司を設立 |
|
1992年6月 |
岐阜県御嵩町に株式会社コーワゴルフ開発がゴルフ場「サンクラシックゴルフクラブ」をオープン |
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1992年11月 |
一宮トランスファーセンターを愛知県一宮市に7,800坪で開設 |
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1993年2月 |
株式会社ゴルフプランナーを設立 |
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1993年10月 |
ゴルフ5長久手店にワークショップを開設 |
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1995年8月 |
北海道美唄市にゴルフ場「アルペンゴルフクラブ美唄コース(現:ゴルフ5カントリー美唄コース)」をオープン |
|
1996年7月 |
アルペン初のプロゴルフトーナメント『ゴルフ5レディス』開催 |
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1997年10月 |
大型スポーツ用品専門店『スポーツデポ』第1号店、香川県高松市にスポーツデポ高松伏石店開店 |
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1999年3月 |
株式会社キスマークジャパンを設立 |
|
1999年7月 |
株式会社スポーツロジスティックスを設立 |
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2000年6月 |
ゴルフ5で中古クラブ取扱開始 |
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2000年7月 |
インターネット販売サイトを開設 |
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2003年1月 |
株式会社ミズノ・インターナショナルから会社分割により、株式会社ジャパーナを設立 |
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2006年3月 |
東京証券取引所市場第一部および名古屋証券取引所市場第一部に株式を上場 |
|
2006年4月 |
女性限定のフィットネス施設『アルペンクイックフィットネスクラブ』第1号店、名古屋市東区にアルペンクイックフィットネス砂田橋店開店 |
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2007年1月 |
株式会社北海道アルペンを吸収合併 |
|
2007年9月 |
本社社屋を名古屋市中区丸の内へ移転 |
|
2008年3月 |
株式会社コーワゴルフ開発の全株式を譲渡 |
|
2008年10月 |
株式会社ジャパーナが株式会社ゴルフプランナーを吸収合併 |
|
2008年12月 |
株式会社アルペントラベル企画を清算 |
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2010年6月 |
株式会社ロイヤルヒルズを吸収合併 |
|
2012年3月 |
靴専門フォーマット『ミフト』第1号店、さいたま市見沼区にミフト大宮深作店開店 |
|
2012年4月 |
JAPANA(CAMBODIA)CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立 |
|
2012年8月 |
愛蓬(中国)商貿有限公司を設立 |
|
2014年6月 |
株式会社アルペンリゾート(現・連結子会社)を取得 |
|
2014年10月 |
JAPANA TECHNICALCENTER(CAMBODIA)CO.,LTD.(現・連結子会社)を設立 |
|
2015年5月 |
靴とファッションの通販サイト「LOCONDO.jp」を運営するジェイドグループ株式会社と資本・業務提携(2018年5月に資本提携は解消) |
|
2015年8月 |
株式会社エム・アイ・ゴルフ(現・連結子会社)を取得 |
|
2017年3月 |
株式会社スポーツロジスティックスを吸収合併 |
|
2017年3月 |
株式会社ジャパーナが株式会社キスマークジャパンを吸収合併 |
|
2017年4月 |
ジャパーナ(無錫)商貿有限公司(現・連結子会社)を設立 |
|
2017年8月 |
愛蓬(中国)商貿有限公司を清算 |
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2018年4月 |
アウトドア専門店の第1号店として愛知県春日井市にアルペンアウトドアーズ春日井店開店 |
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2020年3月 |
靴専門フォーマット『ミフト』を全店舗閉店 |
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2020年3月 |
無錫ジャパーナ体育用品有限公司を清算 |
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2020年7月 |
株式会社ジャパーナを吸収合併 |
|
2020年9月 |
プライベートブランドであるティゴラ専門店の第1号店として、東京都立川市にティゴラbyスポーツデポららぽーと立川立飛店開店 |
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2022年4月 |
アルペングループ史上最大の旗艦店舗『Alpen TOKYO』、新宿東口のユニカビルに開店 |
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2022年4月 |
東京証券取引所及び名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、それぞれプライム市場、プレミア市場に移行 |
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2022年11月 |
ジャパーナ(無錫)商貿有限公司を清算 |
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2023年9月 |
旗艦店舗『Alpen FUKUOKA』を福岡市博多区のキャナルシティ博多に開店 |
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2024年3月 |
旗艦店舗『Alpen NAGOYA』を名古屋市中区栄のナディアパークに開店 |
当社グループ(当社および当社の関係会社)は、当社(株式会社アルペン)および子会社5社により構成されており、スポーツ用品の販売および製造を主たる事業としております。
当社グループの事業内容および当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
①小売事業
主にスポーツ用品の販売および製造を行っております。なお商品部門別の取扱い商品は次のとおりであります。
ゴルフ部門・・・ゴルフ用品
スポーツライフスタイル部門・・・スポーツ・カジュアルウェア、スポーツシューズ等
競技・一般スポーツ部門・・・トレーニング・フィットネス用品、テニス、卓球等のラケット用品、
野球・サッカー等の球技用品、自転車用品等
アウトドア部門・・・アウトドアウェア、キャンプ・トレッキング用品、マリン用品等
ウインター部門・・・スキー・スノーボード用品等
②その他
主にスキー場、ゴルフ場の運営、およびフィットネスクラブの運営を行っております。
当社グループは1972年7月の当社設立以来、一貫してスポーツ用品の専門小売業として展開してまいりました。取り扱うスポーツアイテムは、時代とともに変遷し、かつ拡大をしてきております。あわせて、店舗形態も拡大をしております。当初は、スキー用品の販売を主体とした「アルペン」だけでしたが、次にゴルフ用品の販売を目的とした「ゴルフ5」を開設し、その後、野球用品等の各種一般スポーツ用品を備えた大型店舗として「スポーツデポ」を展開いたしました。その後、フィットネス事業へ進出し、30坪前後のスペースで展開する女性限定のフィットネス施設「アルペンクイックフィットネスクラブ」、フィットネス施設である「アルペンフィットネスクラブ」を開設いたしました。また、近年では、アウトドア業態の新たな展開として、アウトドアに特化した体験型アウトドアショップとして「アルペンアウトドアーズ」、アウトドアの中でも山にフォーカスした「アルペンマウンテンズ」を開設し、現在は、これらの店舗形態により全国展開しております。当社グループは、2024年6月末現在、スポーツ業態188店舗、ゴルフ業態196店舗、アウトドア業態24店舗、「アルペンフィットネスクラブ」2店舗、「アルペンクイックフィットネスクラブ」直営店7店舗、フランチャイズ店19店舗を展開しております。
地区別店舗形態別店舗数は、次のとおりであります。
(2024年6月30日現在)
|
地区 |
店舗形態 |
合計 |
||||
|
スポーツ |
ゴルフ |
アウトドア |
アルペンフィットネスクラブ |
アルペンクイックフィットネスクラブ |
||
|
北海道 |
12 |
8 |
1 |
- |
- |
21 |
|
東北 |
8 |
5 |
1 |
- |
- |
14 |
|
関東 |
47 |
64 |
6 |
1 |
13 |
131 |
|
北信越 |
19 |
12 |
- |
- |
- |
31 |
|
中部 |
34 |
35 |
5 |
1 |
5 |
80 |
|
関西 |
28 |
29 |
5 |
- |
5 |
67 |
|
中国・四国 |
14 |
18 |
3 |
- |
2 |
37 |
|
九州・沖縄 |
26 |
25 |
3 |
- |
1 |
55 |
|
合計 |
188 |
196 |
24 |
2 |
26 |
436 |
[事業系統図]
以上述べた事項を事業系統図によって示すと次のとおりであります。
|
名称 |
住所 |
資本金 |
主要な事業の内容 |
議決権の 所有割合 (%) |
関係内容 |
|
(連結子会社) |
|
|
|
|
|
|
株式会社 アルペンリゾート |
名古屋市中区 |
10百万円 |
ゴルフ場の経営 |
100 |
役員の兼任 |
|
株式会社 エス・エー・ピー |
名古屋市中区 |
10百万円 |
不動産仲介 損害保険代理業 |
100 |
役員の兼任 |
|
株式会社 エム・アイ・ゴルフ |
名古屋市中区 |
10百万円 |
ゴルフ場の経営 |
100 |
資金援助 役員の兼任 |
|
JAPANA(CAMB0DIA) CO.,LTD. |
カンボジア王国スバイリエン州バベット地区 |
300万米ドル |
スポーツウェア・グローブの製造 |
100 |
当社販売商品の製造 役員の兼任 |
|
JAPANA TECHNICAL CENTER(CAMBODIA)CO.,LTD. |
カンボジア王国スバイリエン州バベット地区 |
50万米ドル |
靴の製造 |
100 |
資金援助 当社販売商品の製造 役員の兼任 |
(1)連結会社の状況
|
|
2024年6月30日現在 |
|
|
セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
|
小売事業 |
2,404 |
(4,803) |
|
その他 |
215 |
(192) |
|
全社(共通) |
508 |
(113) |
|
合計 |
|
( |
(注)1.従業員数は、当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む就業人員であり、従業員数欄の(外書)は、臨時社員の年間の平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
2.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
(2)提出会社の状況
|
|
|
|
|
2024年6月30日現在 |
|
従業員数(人) |
平均年齢(才) |
平均勤続年数(年) |
平均年間給与(円) |
|
|
|
( |
|
|
|
|
セグメントの名称 |
従業員数(人) |
|
|
小売事業 |
2,211 |
(4,803) |
|
その他 |
89 |
(117) |
|
全社(共通) |
508 |
(113) |
|
合計 |
|
( |
(注)1.従業員数は、当社から他社への出向者を除き、他社から当社への出向者を含む就業人員であり、従業員数欄の(外書)は、臨時社員の年間の平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
2.平均年間給与は、賞与および基準外賃金を含んでおります。
3.全社(共通)として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。
(3)労働組合の状況
当社グループの労働組合は、UAゼンセン アルペン労働組合と称し、2024年6月30日現在における組合員数は2,498名で、UAゼンセンに属しております。
なお、労使関係は安定しております。
(4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異
①提出会社
|
当事業年度 |
|||||||
|
管理職に占める女性労働者の割合(%) |
男性労働者の育児休業取得率(%) |
労働者の男女の賃金の差異(%) |
|||||
|
全労働者 |
社員 |
全労働者 |
社員 |
パート 労働者 |
|||
|
正規 労働者 |
有期 労働者 |
正規 労働者 |
有期 労働者 |
||||
|
|
|
|
|
|
|
|
102.9 |
(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります
2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
3.「男性労働者の育児休業取得率」について、パート労働者については家族情報の管理を行っていないため、記載しておりません。
4.「労働者の男女の賃金の差異」について、賃金制度・体系において性別による差異はありません。男女の賃金の差異は主に男女間の管理職比率および雇用形態の差異によるものです。管理職に占める女性労働者の割合の向上に関する取組み等については、「第2 事業の状況 2 サステナビリティに関する考え方及び取組 <人材育成・多様性等に関する目標>」に記載しております。
②連結子会社
|
当事業年度 |
||||||
|
名称 |
管理職に占める女性労働者の割合(%) |
男性労働者の育児休業取得率(%) |
労働者の男女の賃金の差異(%) |
|||
|
全労働者 |
社員 |
パート 労働者 |
||||
|
正規労働者 |
有期労働者 |
|||||
|
|
|
|
|
|
|
89.0 |
(注)1.「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものであります
2.「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の4第1号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。
3.「労働者の男女の賃金の差異」について、賃金制度・体系において性別による差異はありません。男女の賃金の差異は主に男女間の管理職比率および雇用形態の差異によるものです。
4.「労働者の男女の賃金の差異」の「-」は対象となる女性労働者がいないことを示しております。
5.連結子会社のうち、常時雇用する労働者が101名以上の国内子会社を記載しております。