【セグメント情報】
１．報告セグメントの概要
(1) 報告セグメントの決定方法
当社の報告セグメントは、当社の構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。
当社は、市場及び販売方法等の類似性別に包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しており、「保険薬局事業」及び「ＢＰＯ受託事業」の２つを報告セグメントとしております。
(2) 各報告セグメントに属する製品及びサービスの種類
「保険薬局事業」は、保険薬局の経営を行っております。「ＢＰＯ受託事業」は、ＢＰＯビジネスを行っております。
２．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
３．報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日)
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(単位：百万円) |
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報告セグメント |
調整額 |
連結財務諸表 |
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保険薬局事業 |
ＢＰＯ受託事業 |
計 |
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売上高 |
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(1)外部顧客への売上高 |
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(2)セグメント間の内部 |
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△ |
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計 |
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△ |
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セグメント利益 |
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△ |
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セグメント資産 |
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△ |
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その他の項目 |
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減価償却費 |
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のれん償却額 |
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減損損失 |
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有形固定資産及び |
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当連結会計年度(自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日)
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(単位：百万円) |
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報告セグメント |
調整額 |
連結財務諸表 |
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保険薬局事業 |
ＢＰＯ受託事業 |
計 |
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売上高 |
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(1)外部顧客への売上高 |
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(2)セグメント間の内部 |
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△ |
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計 |
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△ |
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セグメント利益 |
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△ |
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セグメント資産 |
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|
△ |
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その他の項目 |
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減価償却費 |
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のれん償却額 |
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減損損失 |
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有形固定資産及び |
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(注) １．調整額の内容は以下のとおりであります。
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(単位：百万円) |
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セグメント利益の調整額 |
前連結会計年度 |
当連結会計年度 |
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セグメント間取引消去 |
49 |
40 |
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全社費用※ |
△843 |
△943 |
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合計 |
△794 |
△902 |
※主に報告セグメントに帰属しない本社部門に係る一般管理費であります。
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(単位：百万円) |
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セグメント資産の調整額 |
前連結会計年度 |
当連結会計年度 |
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セグメント間取引消去 |
△1,467 |
△1,443 |
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全社資産※ |
309 |
353 |
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合計 |
△1,158 |
△1,090 |
※主に報告セグメントに帰属しない本社部門に係る資産であります。
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(単位：百万円) |
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その他の項目の調整額 |
前連結会計年度 |
当連結会計年度 |
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減価償却費※１ |
30 |
32 |
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有形固定資産及び無形固定資産の増加額※２ |
13 |
24 |
※１．主に報告セグメントに帰属しない本社部門に係る減価償却費であります。
※２．主に報告セグメントに帰属しない本社部門に係る設備投資額であります。
２．セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
【関連情報】
前連結会計年度(自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日)
(a) 製品及びサービスごとの情報
(b) 地域ごとの情報
(イ)売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため該当事項はありません。
(ロ)有形固定資産
本邦以外の国又は地域に所在する連結子会社及び重要な在外支店がないため該当事項はありません。
(c) 主要な顧客ごとの情報
当連結会計年度(自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日)
(a) 製品及びサービスごとの情報
(b) 地域ごとの情報
(イ)売上高
本邦以外の外部顧客への売上高がないため該当事項はありません。
(ロ)有形固定資産
本邦以外の国又は地域に所在する連結子会社及び重要な在外支店がないため該当事項はありません。
(c) 主要な顧客ごとの情報
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日)
当連結会計年度(自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日)
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日)
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(単位：百万円) |
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保険薬局事業 |
ＢＰＯ受託事業 |
全社・消去 |
合計 |
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(のれん) |
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当期償却額 |
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当期末残高 |
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当連結会計年度(自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日)
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(単位：百万円) |
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保険薬局事業 |
ＢＰＯ受託事業 |
全社・消去 |
合計 |
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(のれん) |
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当期償却額 |
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当期末残高 |
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【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日)
該当事項はありません。
当連結会計年度(自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日)
該当事項はありません。
前連結会計年度(自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日)
関連当事者との取引
(1) 連結財務諸表提出会社と関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社と同一の親会社をもつ会社等及び連結財務諸表提出会社のその他の関係会社の子会社等
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種類 |
会社等の |
所在地 |
資本金又 |
事業の内容 |
議決権等 |
関連当事者 |
取引の内容 |
取引金額 |
科目 |
期末残高 |
|
その他の関係会社の子会社 |
㈱メディセオ |
東京都中央区 |
100 |
医薬品等 |
― |
当社の医薬品他仕入先 |
医薬品他の仕入 |
19,834 |
買掛金 |
4,878 |
(注) １．取引金額には消費税等が含まれておらず、期末残高には消費税等が含まれております。
２．取引条件及び取引条件の決定方針等
① 当社と関係を有しない一般取引先と同様の条件によっております。
② ㈱メディセオは、当社の法人主要株主である㈱メディパルホールディングス(被所有割合26.1％、うち間接被所有割合3.3％)の完全子会社であります。
(2) 連結財務諸表提出会社の連結子会社と関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社と同一の親会社をもつ会社等及び連結財務諸表提出会社のその他の関係会社の子会社等
|
種類 |
会社等の |
所在地 |
資本金又 |
事業の内容 |
議決権等 |
関連当事者 |
取引の内容 |
取引金額 |
科目 |
期末残高 |
|
その他の関係会社の子会社 |
㈱メディセオ |
東京都中央区 |
100 |
医薬品等 |
― |
当社子会社の医薬品他仕入先 |
医薬品他の仕入 |
5,124 |
買掛金 |
1,433 |
(注) １．取引金額には消費税等が含まれておらず、期末残高には消費税等が含まれております。
２．取引条件及び取引条件の決定方針等
① 当社子会社と関係を有しない一般取引先と同様の条件によっております。
② ㈱メディセオは、当社の法人主要株主である㈱メディパルホールディングス(被所有割合26.1％、うち間接被所有割合3.3％)の完全子会社であります。
当連結会計年度(自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日)
関連当事者との取引
(1) 連結財務諸表提出会社と関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社と同一の親会社をもつ会社等及び連結財務諸表提出会社のその他の関係会社の子会社等
|
種類 |
会社等の |
所在地 |
資本金又 |
事業の内容 |
議決権等 |
関連当事者 |
取引の内容 |
取引金額 |
科目 |
期末残高 |
|
その他の関係会社の子会社 |
㈱メディセオ |
東京都中央区 |
100 |
医薬品等 |
― |
当社の医薬品他仕入先 |
医薬品他の仕入 |
22,227 |
買掛金 |
5,724 |
(注) １．取引金額には消費税等が含まれておらず、期末残高には消費税等が含まれております。
２．取引条件及び取引条件の決定方針等
① 当社と関係を有しない一般取引先と同様の条件によっております。
② ㈱メディセオは、当社の法人主要株主である㈱メディパルホールディングス(被所有割合22.3％、うち間接被所有割合2.8％)の完全子会社であります。
(2) 連結財務諸表提出会社の連結子会社と関連当事者との取引
連結財務諸表提出会社と同一の親会社をもつ会社等及び連結財務諸表提出会社のその他の関係会社の子会社等
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種類 |
会社等の |
所在地 |
資本金又 |
事業の内容 |
議決権等 |
関連当事者 |
取引の内容 |
取引金額 |
科目 |
期末残高 |
|
その他の関係会社の子会社 |
㈱メディセオ |
東京都中央区 |
100 |
医薬品等 |
― |
当社子会社の医薬品他仕入先 |
医薬品他の仕入 |
4,088 |
買掛金 |
1,192 |
(注) １．取引金額には消費税等が含まれておらず、期末残高には消費税等が含まれております。
２．取引条件及び取引条件の決定方針等
① 当社子会社と関係を有しない一般取引先と同様の条件によっております。
② ㈱メディセオは、当社の法人主要株主である㈱メディパルホールディングス(被所有割合22.3％、うち間接被所有割合2.8％)の完全子会社であります。
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前連結会計年度 (自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日) |
当連結会計年度 (自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日) |
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１株当たり純資産額 |
652.42円 |
936.74円 |
|
１株当たり当期純利益金額 |
128.35円 |
141.19円 |
|
潜在株式調整後 |
― |
130.19円 |
(注)１．前連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
２．１株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
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前連結会計年度 (自 平成28年４月１日 至 平成29年３月31日) |
当連結会計年度 (自 平成29年４月１日 至 平成30年３月31日) |
|
１株当たり当期純利益金額 |
|
|
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親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) |
4,353 |
4,986 |
|
普通株主に帰属しない金額(百万円) |
― |
― |
|
普通株式に係る親会社株主に帰属する |
4,353 |
4,986 |
|
普通株式の期中平均株式数(株) |
33,919,776 |
35,313,335 |
|
|
|
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|
潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額 |
|
|
|
親会社株主に帰属する当期純利益調整額(百万円） |
― |
― |
|
(うち支払利息(税額相当額控除後）(百万円)) |
― |
― |
|
普通株式増加数(株） |
― |
2,984,641 |
|
(うち転換社債型新株予約権付社債(株)) |
― |
2,984,641 |
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希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式の概要 |
第１回無担保転換社債型 |
― |
(注)株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、１株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、１株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。
１株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後１株当たり当期純利益金額の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は前連結会計年度320,971株、当連結会計年度604,125株であり、１株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度669,300株、当連結会計年度539,500株であります。
該当事項はありません。