##### 【注記事項】

##### (重要な会計方針)

１．資産の評価基準及び評価方法

#### (1) 有価証券の評価基準及び評価方法

#### 関係会社株式

移動平均法による原価法

### その他有価証券

市場価格のない株式等以外のもの

時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。

市場価格のない株式等

移動平均法による原価法

#### (2) デリバティブ等の評価基準及び評価方法

デリバティブ

時価法

#### (3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法

原材料及び貯蔵品

最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)

#### ２．固定資産の減価償却の方法

#### (1) 有形固定資産

定率法（ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（建物附属設備を除く）ならびに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法）を採用しております。

また、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物　　　３～47年

車両運搬具　　　　　２～６年

工具、器具及び備品　２～10年

なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、３年間の均等償却によっております。

#### (2) 無形固定資産

定額法によっております。

なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(５年)に基づいております。

#### (3) リース資産

所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。

#### (4) 長期前払費用

均等償却を採用しております。

なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。

３．繰延資産の処理方法

社債発行費

社債償還期間（５年間）にわたり均等償却しております。

４．引当金の計上基準

#### (1) 貸倒引当金

債権の貸倒による損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

(2) 株主優待引当金

株主優待制度に基づく将来の費用の発生に備えるため、発生見込額を計上しております。

(3) 関係会社事業損失引当金

関係会社の事業に係る損失に備えるため、関係会社の財政状態及び将来の回復見込等を個別に勘案し、損失見込額を見積計上しております。

５．収益及び費用の計上基準

当社の主な収益は飲食事業による収益、不動産の賃貸等による収益及び子会社からの経営指導料となります。居酒屋・レストラン等の飲食店運営によるサービスの提供による収益は、顧客へ料理を提供し対価を受領した時点で履行義務が充足されることから、当該時点で収益を認識しております。不動産の賃貸等による収益は、リース取引に関する会計基準に従い、その発生期間に賃貸収益を認識しております。経営指導にかかる契約については、当社の子会社に対し指導、助言等を行うことを履行義務として識別しております。当該履行義務は業務が実施された時点で当社の履行義務が充足されることから当該時点で収益を認識しております。

####

６．ヘッジ会計の方法

#### (1) ヘッジ会計の方法

繰延ヘッジ処理によっております。なお、特例処理の要件を満たす金利スワップ取引については、特例処理を採用しております。

#### (2) ヘッジ手段とヘッジ対象

ヘッジ手段　金利スワップ取引

ヘッジ対象　借入金の利息

#### (3) ヘッジ方針

借入金の金利変動リスクを回避する目的で金利スワップ取引を行っております。

#### (4) ヘッジ有効性評価の方法

ヘッジ対象のキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段のキャッシュ・フロー変動の累計を半期毎に比較し、両者の変動額を基礎にして、ヘッジ有効性を評価しております。

(重要な会計上の見積り)

１．関係会社株式の評価

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

|  | （単位：千円）
| 前事業年度 | 当事業年度
関係会社株式 | 400,000 | 400,000
関係会社株式評価損 | 20,000 | -

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

関係会社株式については、取得原価をもって貸借対照表価額としております。関係会社株式の評価は、実質価額を帳簿価額と比較し、実質価額の著しい低下の有無を判定しております。実質価額が著しく低下したときは、回復可能性が十分な証拠によって裏付けられる場合を除き、相当の減額を行い、評価差額は当期の損失として処理しております。ただし、関係会社の株式の実質価額の算定にあたっては、将来の事業計画に基づく超過収益力等を反映させておりますので、超過収益力等の見積りには、将来の不確実な経済条件の変動などによって影響を受ける可能性があります。そのため、将来の事業計画などの見積りの前提条件に変化があった場合は、関係会社株式の金額に重要な影響を与える可能性があります。

２．関係会社貸付金の評価

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

|  | （単位：千円）
| 前事業年度 | 当事業年度
関係会社長期貸付金 | 1,798,817 | 1,089,558
貸倒引当金 | 1,699,029 | 392,739
貸倒引当金戻入額 | 63,488 | 1,306,290
貸倒引当金繰入額 | 324,749 | -

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

当社は、関係会社長期貸付金について、債権の貸倒れによる損失に備えるため、個別に回収可能性を勘案して回収不能見込額を算定し、当該回収不能見込額を貸倒引当金として計上しております。当該回収不能見込額の見積りにあたっては、各関係会社の将来の業績及び財政状態に関する事業計画を考慮したうえで、支払能力を総合的に判断しております。

これらの見積りは、将来の不確実な経済状況の変動による影響を受けるため、関係会社の業績が計画通りに進捗しない場合には、翌事業年度以降の財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。

３．関係会社事業損失引当金

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

|  | （単位：千円）
| 前事業年度 | 当事業年度
関係会社事業損失引当金 | 1,754,000 | 361,000
関係会社事業損失引当金戻入額 | - | 1,393,000
関係会社事業損失引当金繰入額 | 1,549,000 | -

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

当社では、財務諸表「注記事項　（重要な会計方針）　４ 引当金の計上基準 (3)　関係会社事業損失引当金」に記載のとおり、関係会社の事業に係る損失に備えるため、関係会社の財政状態及び将来の回復見込等を個別に勘案し、関係会社の債務超過額を関係会社事業損失引当金として見積計上しております。

新型コロナウイルス感染症の５類移行により、外食需要の回復が見られたことから翌事業年度の上期以降の売上高は概ね当事業年度の水準で推移すると仮定しております。上述の仮定が見込まれなくなった場合には、翌事業年度以降の財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。

４.　固定資産の減損

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

|  | （単位：千円）
| 前事業年度 | 当事業年度
飲食店舗に係る固定資産 | - | 840,100
飲食店舗に係る減損損失 | - | 5,927

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

当社は、店舗の固定資産の減損の兆候の有無を把握する際には、店舗を独立したキャッシュ・フロー生成単位としております。

当社は、減損の兆候があると識別した資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額との比較により、減損損失を認識するかどうかの検討をしております。減損損失の認識が必要と判断された場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、帳簿価額の減少額は減損損失として認識しております。

割引前将来キャッシュ・フローの見積りの基礎となる数値には、当社の各事業の収益及び営業利益の予測についての重要な仮定が含まれております。新型コロナウイルス感染症の５類移行により、外食需要の回復が見られたことから翌事業年度の上期以降の売上高は概ね当事業年度の水準で推移すると仮定しております。上述の仮定が見込まれなくなった場合には、翌事業年度以降の財務諸表に重要な影響を及ぼす可能性があります。

##### (会計方針の変更)

該当事項はありません。

##### (表示方法の変更)

(貸借対照表)

前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「貯蔵品」は、当事業年度において新たに原材料が発生したため、合わせて「棚卸資産」として表示することとしました。また、前事業年度において独立掲記していた「流動資産」の「未収入金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。

この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「貯蔵品」と表示していた1,804千円及び「流動資産」の「未収入金」と表示していた96,078千円は、「棚卸資産」1,804千円及び「その他」96,078千円として組み替えております。

前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「保険積立金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。

この結果、前事業年度の貸借対照表において、「投資その他の資産」の「保険積立金」と表示していた19,505千円は、「その他」として組み替えております。

前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「未払消費税等」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。また、前事業年度において「流動負債」の「その他」に表示していた「前受収益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。

この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「未払消費税等」と表示していた12,993千円及び「流動負債」の「その他」と表示していた14,400千円は、「前受収益」14,400千円、「その他」12,993千円として組み替えております。

前事業年度において、独立掲記していた「固定負債」の「長期預り保証金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。

この結果、前事業年度の貸借対照表において、「固定負債」の「長期預り保証金」と表示していた84,066千円は、「その他」として組み替えております。

###### (貸借対照表関係)

※１．担保資産及び担保付債務

担保に供している資産は次のとおりであります。

| 前事業年度 (2023年２月28日) | 当事業年度 (2024年２月29日)
建物及び構築物 | 298,642千円 | 239,774千円
土地 | 396,658 | 396,658
計 | 695,300 | 636,433

担保付債務は次のとおりであります。

| 前事業年度 (2023年２月28日) | 当事業年度 (2024年２月29日)
1年内返済予定の長期借入金 | 71,916千円 | 35,916千円
長期借入金 | 266,781 | 230,865
計 | 338,697 | 266,781

※２．関係会社項目

関係会社に対する資産及び負債には次のものがあります。

| 前事業年度 (2023年２月28日) | 当事業年度 (2024年２月29日)
長期金銭債務 | －千円 | 16,264千円

※３．棚卸資産の内訳は次のとおりであります。

| 前事業年度 (2023年２月28日) | 当事業年度 (2024年２月29日)
原材料 | －千円 | 73,159千円
貯蔵品 | 1,804 | 4,885

４．保証債務

債務保証

次の関係会社について、金融機関からの借入に対し債務保証を行っております。

| 前事業年度 (2023年２月28日) | 当事業年度 (2024年２月29日)
㈱ジェイプロジェクト | 150,734千円 | －千円
㈱ジェイブライダル | 2,536 | －
㈱ジェイアセット | 2,267,206 | 2,184,372

###### (損益計算書関係)

※１．関係会社との取引に係るものは次のとおりであります。

| 前事業年度 (自2022年３月１日 至2023年２月28日) | 当事業年度 (自2023年３月１日 至2024年２月29日)
営業取引による取引高 |  |
売上高 | 1,660,780千円 | 497,566千円
その他の営業取引高 | 45,625 | 226,719
営業取引以外の取引による 取引高 | 45,796 | 66,592

※２．販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度62％、当事業年度79％、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度38％、当事業年度21％であります。

主要な費目及び金額は次のとおりであります。

| 前事業年度 (自2022年３月１日 至2023年２月28日) | 当事業年度 (自2023年３月１日 至2024年２月29日)
給料手当 | 170,984 |  | 1,909,133 |
地代家賃 | 6,789 |  | 853,311 |
減価償却費 | 16,196 |  | 143,128 |
株主優待引当金繰入額 | 11,045 |  | △5,333 |

※３．関係会社事業損失引当金戻入額

前事業年度(自2022年３月１日至2023年２月28日)

該当事項はありません。

当事業年度(自2023年３月１日至2024年２月29日)

当事業年度において、当社の連結子会社である株式会社ジェイプロジェクト及び株式会社ジェイブライダルを吸収合併したこと及び連結子会社であるKAKEHASIの全株式を譲渡したことにより、当該子会社の事業の損失に備えるため計上していた引当金1,393,000千円を関係会社事業損失引当金戻入額として計上しております。

※４．貸倒引当金戻入額

前事業年度(自2022年３月１日至2023年２月28日)

当事業年度において、連結子会社であるNEWFIELD HONOLULU,INCの全株式を譲渡したことにより、当該子会社の回収が困難であると見込まれる債権に対し計上していた引当金63,488円及び当該子会社の債権の回収額18,199千円を貸倒引当金戻入額として計上しております。

当事業年度(自2023年３月１日至2024年２月29日)

当事業年度において、当社の連結子会社である株式会社ジェイプロジェクト及び株式会社ジェイブライダルを吸収合併したこと及び連結子会社であるKAKEHASHI,S.L.U.の全株式を譲渡したことにより、当該子会社の回収が困難であると見込まれる債権に対し計上していた引当金1,306,290千円を貸倒引当金戻入額として計上しております。

※５．関係会社事業損失引当金繰入額

前事業年度(自2022年３月１日至2023年２月28日)

当事業年度において、当社の連結子会社である株式会社ジェイプロジェクト、株式会社ジェイブライダル、株式会社ボカディレクション、KAKEHASHI,S.L.U.及び株式会社ジェイキャストの事業の損失に備えるため、1,549,000千円を関係会社事業損失引当金繰入額として計上しております。

当事業年度(自2023年３月１日至2024年２月29日)

該当事項はありません。

※６．関係会社株式評価損

関係会社株式評価損の内訳は次のとおりであります。

| 前事業年度 (自2022年３月１日 至2023年２月28日) | 当事業年度 (自2023年３月１日 至2024年２月29日)
株式会社ジェイキャスト | 20,000 | 千円 | － | 千円

※７．貸倒引当金繰入額

連結子会社の債権に対する回収可能性を個別に検討し、回収が困難であると見込まれる債権については貸倒引当金繰入額を計上しております。

※８．債権放棄損

前事業年度(自2022年３月１日至2023年２月28日)

該当事項はありません。

当事業年度(自2023年３月１日至2024年２月29日)

当事業年度において、当社の連結子会社であるKAKEHASHI,S.L.U.の全株式を譲渡したことにより、当該子会社に対する債権124,551千円を債権放棄損として計上しております。

※９．抱合せ株式消滅差損

前事業年度(自2022年３月１日至2023年２月28日)

該当事項はありません。

当事業年度(自2023年３月１日至2024年２月29日)

当事業年度において、当社の連結子会社である株式会社ジェイプロジェクト及び株式会社ジェイブライダルを吸収合併したことに伴い、抱合せ株式消滅差損を特別損失として計上しております。

###### (有価証券関係)

１．子会社株式及び関連会社株式

市場価格のない株式等の貸借対照表計上額

|  | （単位：千円）
区分 | 前事業年度 | 当事業年度
子会社株式 | 400,000 | 400,000
関連会社株式 | ― | ―
計 | 400,000 | 400,000

２．減損処理を行った有価証券

前事業年度において、有価証券について20,000千円(子会社株式20,000千円)減損処理を行っております。

なお、減損処理にあたっては、市場価格のない株式等については、発行会社の悪化等により、実質価額が取得原価に比べて著しく下落していると判断した場合には、回復可能性等を考慮して減損処理を行っております。

###### (税効果会計関係)

１．繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

| 前事業年度 (2023年２月28日) |  | 当事業年度 (2024年２月29日)
繰延税金資産 |  |  |  |  |
税務上の繰越欠損金 | 239,068 | 千円 |  | 1,217,553 | 千円
未払事業所税 | 181 |  |  | 2,852 |
貸倒引当金 | 594,301 |  |  | 144,442 |
減損損失 | － |  |  | 50,029 |
資産除去債務 | － |  |  | 25,513 |
ゴルフ会員権評価損 | 3,770 |  |  | 4,771 |
関係会社株式評価損 | 148,394 |  |  | 20,300 |
関係会社事業損失引当金 | 603,902 |  |  | 124,292 |
未払決算賞与 |  |  |  | 31,991 |
その他 | 9,623 |  |  | 4,605 |
繰延税金資産小計 | 1,599,243 |  |  | 1,626,355 |
税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額 | △239,068 |  |  | △1,217,553 |
将来減算一時差異等の合計に係る評価性引当額 | △1,360,174 |  |  | △406,505 |
評価性引当額小計 | △1,599,243 |  |  | △1,624,059 |
繰延税金資産合計 | － |  |  | 2,296 |
繰延税金負債 |  |  |  |  |
資産除去債務に対応する除去費用 | － |  |  | △2,296 |
繰延税金負債合計 | － |  |  | △2,296 |
繰延税金資産の純額 | － |  |  | － |

２．法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

| 前事業年度 (2023年２月28日) |  | 当事業年度 (2024年２月29日)
法定実効税率 | － |  | 34.4％
（調整） |  |  |
住民税均等割 | － |  | 9.8％
評価性引当額の増減 | － |  | △47.9％
抱合せ株式消滅差損 | － |  | 504.8％
合併による影響額 | － |  | △516.9％
その他 | － |  | △0.0％
税効果会計適用後の法人税等の負担率 | － |  | △15.8％

(注) 前事業年度は、税引前当期純損失であるため注記を省略しております。

###### (企業結合等関係)

連結財務諸表「注記事項（企業結合等関係）」に同一の内容を記載をしているため、注記を省略しております。

(収益認識関係)

顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、財務諸表「注記事項　（重要な会計方針）　５．収益及び費用の計上基準」に記載しております。

###### (重要な後発事象)

該当事項はありません。