２【財務諸表等】

（１）【財務諸表】

①【貸借対照表】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (2020年３月31日)	当事業年度 (2021年３月31日)
資産の部
流動資産
現金及び預金	1,146,118	1,125,470
有価証券	※１,※５ 63,080	※１,※５ 39,048
営業貸付金	239,779	388,497
貸借取引貸付金	189,194	320,013
公社債及び一般貸付金	※４ 32,084	※４ 43,483
その他の貸付金	※４ 18,500	※４ 25,000
買現先勘定	2,747,396	3,001,856
借入有価証券代り金	3,948,303	5,402,777
その他	※１ 241,750	※１ 246,180
貸倒引当金	△415	△632
流動資産合計	8,386,014	10,203,198
固定資産
有形固定資産
建物	411	398
器具及び備品	277	211
土地	830	830
建設仮勘定	－	53
有形固定資産合計	1,519	1,494
無形固定資産
ソフトウエア	2,290	1,297
ソフトウエア仮勘定	13	－
その他	14	13
無形固定資産合計	2,318	1,311
投資その他の資産
投資有価証券	※１,※５ 418,304	※１,※５ 451,025
関係会社株式	26,893	26,893
固定化営業債権	148	107
前払年金費用	156	72
その他	1,083	27,095
貸倒引当金	△148	△107
投資その他の資産合計	446,437	505,086
固定資産合計	450,275	507,892
資産合計	8,836,290	10,711,091

		(単位：百万円)
	前事業年度 (2020年３月31日)	当事業年度 (2021年３月31日)
負債の部
流動負債
コールマネー	※１ 1,138,395	※１ 1,506,600
短期借入金	95,993	92,084
１年内返済予定の長期借入金	1,000	－
コマーシャル・ペーパー	366,000	613,000
売現先勘定	3,923,414	4,191,808
貸付有価証券代り金	3,073,804	4,021,950
未払法人税等	208	363
賞与引当金	429	389
役員賞与引当金	120	118
貸借取引担保金	93,591	132,499
その他	3,853	14,164
流動負債合計	8,696,811	10,572,979
固定負債
繰延税金負債	2,833	6,205
再評価に係る繰延税金負債	74	74
役員株式給付引当金	185	231
その他	18,543	9,735
固定負債合計	21,636	16,247
負債合計	8,718,448	10,589,227
純資産の部
株主資本
資本金	10,000	10,000
資本剰余金
資本準備金	5,181	5,181
その他資本剰余金	6,144	3,697
資本剰余金合計	11,325	8,878
利益剰余金
利益準備金	2,278	2,278
その他利益剰余金	95,668	97,146
配当引当積立金	2,030	2,030
別途積立金	77,030	77,030
繰越利益剰余金	16,608	18,086
利益剰余金合計	97,946	99,424
自己株式	△4,857	△2,399
株主資本合計	114,414	115,904
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	13,668	17,300
繰延ヘッジ損益	△10,408	△11,507
土地再評価差額金	168	168
評価・換算差額等合計	3,428	5,960
純資産合計	117,842	121,864
負債純資産合計	8,836,290	10,711,091

②【損益計算書】

		(単位：百万円)
	前事業年度 (自　2019年４月１日 　至　2020年３月31日)	当事業年度 (自　2020年４月１日 　至　2021年３月31日)
営業収益
貸付金利息	2,117	2,155
買現先利息	3,019	4,428
借入有価証券代り金利息	2,321	2,730
受取手数料	298	357
有価証券貸付料	13,181	13,332
その他	4,445	4,545
営業収益合計	25,383	27,550
営業費用
支払利息	726	272
売現先利息	1,622	2,932
支払手数料	738	796
有価証券借入料	11,921	12,661
その他	717	984
営業費用合計	15,725	17,647
営業総利益	9,657	9,903
一般管理費
報酬給与等	2,298	2,240
退職給付費用	413	427
賞与引当金繰入額	429	389
役員賞与引当金繰入額	120	118
役員株式給付引当金繰入額	71	63
減価償却費	1,202	1,196
貸倒引当金繰入額	－	197
貸倒引当金戻入額	△193	－
その他	2,402	2,356
一般管理費合計	6,746	6,990
営業利益	2,911	2,912
営業外収益
受取利息及び受取配当金	506	1,634
雑収入	31	34
営業外収益合計	538	1,668
営業外費用
金銭の信託運用損	－	82
自己株式取得費用	5	－
投資事業組合運用損	12	13
雑支出	0	0
営業外費用合計	17	96
経常利益	3,432	4,484
税引前当期純利益	3,432	4,484
法人税、住民税及び事業税	690	1,099
法人税等調整額	252	△125
法人税等合計	942	974
当期純利益	2,490	3,509

③【株主資本等変動計算書】

前事業年度（自　2019年４月１日　至　2020年３月31日）

								(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金			利益剰余金合計
						配当引当積立金	別途積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	10,000	5,181	6,144	11,325	2,278	2,030	77,030	16,168	97,506
当期変動額
剰余金の配当								△2,050	△2,050
当期純利益								2,490	2,490
自己株式の取得
自己株式の処分			△0	△0
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	△0	△0	－	－	－	439	439
当期末残高	10,000	5,181	6,144	11,325	2,278	2,030	77,030	16,608	97,946

	株主資本		評価・換算差額等				純資産合計
	自己株式	株主資本合計	その他有価証券評価差額金	繰延ヘッジ損益	土地再評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	△4,374	114,458	20,846	△4,810	168	16,204	130,662
当期変動額
剰余金の配当		△2,050					△2,050
当期純利益		2,490					2,490
自己株式の取得	△506	△506					△506
自己株式の処分	23	23					23
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）			△7,178	△5,598	－	△12,776	△12,776
当期変動額合計	△483	△44	△7,178	△5,598	－	△12,776	△12,820
当期末残高	△4,857	114,414	13,668	△10,408	168	3,428	117,842

当事業年度（自　2020年４月１日　至　2021年３月31日）

								(単位：百万円)
	株主資本
	資本金	資本剰余金			利益剰余金
		資本準備金	その他資本剰余金	資本剰余金合計	利益準備金	その他利益剰余金			利益剰余金合計
						配当引当積立金	別途積立金	繰越利益剰余金
当期首残高	10,000	5,181	6,144	11,325	2,278	2,030	77,030	16,608	97,946
当期変動額
剰余金の配当								△2,031	△2,031
当期純利益								3,509	3,509
自己株式の取得
自己株式の処分			△49	△49
自己株式の消却			△2,396	△2,396
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
当期変動額合計	－	－	△2,446	△2,446	－	－	－	1,478	1,478
当期末残高	10,000	5,181	3,697	8,878	2,278	2,030	77,030	18,086	99,424

	株主資本		評価・換算差額等				純資産合計
	自己株式	株主資本合計	その他有価証券評価差額金	繰延ヘッジ損益	土地再評価差額金	評価・換算差額等合計
当期首残高	△4,857	114,414	13,668	△10,408	168	3,428	117,842
当期変動額
剰余金の配当		△2,031					△2,031
当期純利益		3,509					3,509
自己株式の取得	△0	△0					△0
自己株式の処分	61	12					12
自己株式の消却	2,396	－					－
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）			3,631	△1,098	－	2,532	2,532
当期変動額合計	2,458	1,489	3,631	△1,098	－	2,532	4,022
当期末残高	△2,399	115,904	17,300	△11,507	168	5,960	121,864

【注記事項】

（重要な会計方針）

１　有価証券の評価基準及び評価方法

（1）子会社株式及び関連会社株式

…移動平均法による原価法

（2）その他有価証券

時価のあるもの

…決算日の市場価格等に基づく時価法（評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定）

時価のないもの

…移動平均法による原価法

２　デリバティブの評価基準及び評価方法…時価法

３　固定資産の減価償却の方法

（1）有形固定資産

定率法を採用しております。

ただし、1998年４月１日以降に取得した建物（附属設備を除く）並びに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法を採用しております。

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物　　３～50年

（2）無形固定資産

定額法を採用しております。

なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間（５年）に基づく定額法を採用しております。

４　引当金の計上基準

（1）貸倒引当金

債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。

（2）賞与引当金

従業員の賞与の支払に備えるため、賞与支給対象期間に基づく支給見込額を計上しております。

（3）役員賞与引当金

役員（執行役員を含む）の賞与の支払に備えるため、支給見込額に基づき計上しております。

（4）退職給付引当金（前払年金費用）

従業員の退職給付に備えるため、当事業年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき計上しております。

①退職給付見込額の期間帰属方法

退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によっております。

②数理計算上の差異の費用処理方法

数理計算上の差異は、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数（15年）による定率法により按分した額を、それぞれ発生の翌事業年度から費用処理することとしております。

（5）役員株式給付引当金

役員（執行役員を含む）への当社株式の給付に備えるため、内規に基づく当事業年度末における株式給付債務の見込額を計上しております。

５　その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項

（1）退職給付に係る会計処理

退職給付に係る未認識数理計算上の差異の会計処理の方法は、連結財務諸表における会計処理の方法と異なっております。

（2）重要なヘッジ会計の方法

①ヘッジ会計の方法

繰延ヘッジ処理によっております。

②ヘッジ手段とヘッジ対象

ヘッジ手段…金利スワップ、為替予約等

ヘッジ対象…投資有価証券

③ヘッジ方針

リスク管理に関する社内規程に基づき、将来の金利変動リスク及び為替変動リスク等を回避する目的で行っております。

④ヘッジ有効性評価の方法

ヘッジ対象の相場変動とヘッジ手段の相場変動を比較し、両者の変動額等を基礎にして、ヘッジ有効性を評価しております。

（3）消費税等の会計処理

消費税及び地方消費税の会計処理は、税抜方式によっております。

（重要な会計上の見積り）

繰延税金資産の回収可能性

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

（単位：百万円）
	当事業年度
繰延税金資産	8,544
繰延税金負債	14,749
繰延税金負債（純額）	6,205

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

(1)の金額の算出方法等は、連結財務諸表「注記事項（重要な会計上の見積り）繰延税金資産の回収可能性」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。

（表示方法の変更）

（「会計上の見積りの開示に関する会計基準」の適用）

「会計上の見積りの開示に関する会計基準」（企業会計基準第31号　2020年３月31日）を当事業年度の年度末に係る財務諸表から適用し、財務諸表に重要な会計上の見積りに関する注記を記載しております。

ただし、当該注記においては、当該会計基準第11項ただし書きに定める経過的な取扱いに従って、前事業年度に係る内容については記載しておりません。

（追加情報）

（執行役等に信託を通じて自社の株式を交付する取引）

執行役等に信託を通じて自社の株式を交付する取引に関する注記については、連結財務諸表「注記事項（追加情報）」に同一の内容を記載しておりますので、注記を省略しております。

（貸借対照表関係）

※１　担保資産及び担保付債務

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
有価証券	18,999百万円	28,999百万円
投資有価証券	75,769	18,623

上記の担保資産は、次の債務の担保に供しております。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
コールマネー	67,000百万円	127,000百万円
短期借入金	－	－

コールマネー及び短期借入金については、上記担保に供している資産のほか、下記２及び６による担保の一部を差し入れております。

このほか、日本証券クリアリング機構及びほふりクリアリングの清算基金等の担保として差し入れているものは、次のとおりであります。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
流動資産（その他）	188,311百万円	222,264百万円
投資有価証券	－	5,864

　２　自由処分権を有する担保受入金融資産は、次のとおりであります。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
受入担保有価証券の時価	1,295,842百万円	2,081,786百万円
うち貸付有価証券	119,167	186,426
うち再担保差入	169,490	325,002
うち手許保管	1,007,183	1,570,356

　３　関係会社に対する金銭債権及び金銭債務は、次のとおりであります。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
短期金銭債権	70,477百万円	77,206百万円
長期金銭債権	289	289
短期金銭債務	3,610	3,073
長期金銭債務	４	６

※４　金融商品取引業者向け極度貸付及び顧客向け極度貸付に係る貸出未実行残高は、次のとおりであります。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
極度額総額	801,508百万円	826,508百万円
貸出実行残高	30,510	38,670
差引額	770,998	787,838

なお、この契約は、融資限度額まで融資実行されずに終了するものを含んでいるため、融資未実行残高そのものが必ずしも将来のキャッシュ・フローに影響を与えるものではありません。

※５　消費貸借契約等により貸し付けている有価証券及び投資有価証券の貸借対照表価額は次のとおりであります。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
有価証券	44,080百万円	6,049百万円
投資有価証券	316,356	385,238

　６　消費貸借契約等により借り入れている有価証券の時価は、次のとおりであります。

	前事業年度 （2020年３月31日）	当事業年度 （2021年３月31日）
借入有価証券の時価	6,871,810百万円	8,218,318百万円
うち貸付有価証券	6,684,742	7,842,430
うち担保差入	163,101	296,942
うち手許保管	23,966	78,944

（損益計算書関係）

　関係会社との取引高は、次のとおりであります。

	前事業年度 （自　2019年４月１日 至　2020年３月31日）	当事業年度 （自　2020年４月１日 至　2021年３月31日）
営業取引による取引高
営業収益	14百万円	16百万円
営業費用	1,330	1,307
営業取引以外の取引による取引高	267	1,444

（有価証券関係）

前事業年度（2020年３月31日）

子会社株式及び関連会社株式（当事業年度の貸借対照表計上額は子会社株式26,268百万円、関連会社株式624百万円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

当事業年度（2021年３月31日）

子会社株式及び関連会社株式（当事業年度の貸借対照表計上額は子会社株式26,268百万円、関連会社株式624百万円）は、市場価格がなく、時価を把握することが極めて困難と認められることから、記載しておりません。

（税効果会計関係）

１　繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度 （2020年３月31日）		当事業年度 （2021年３月31日）
繰延税金資産
未払事業税	37百万円		59百万円
賞与引当金	131		119
退職給付引当金	768		793
貸倒引当金	－		18
その他有価証券評価差額金	1,969		1,658
繰延ヘッジ損益	7,383		8,647
その他	209		249
繰延税金資産小計	10,498		11,547
評価性引当額	△1,347		△3,003
繰延税金資産合計	9,151		8,544
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金	△8,174		△9,396
合併受入資産評価益	△580		△537
繰延ヘッジ損益	△3,171		△4,750
その他	△58		△65
繰延税金負債合計	△11,985		△14,749
繰延税金負債の純額	△2,833		△6,205

２　法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

	前事業年度 （2020年３月31日）		当事業年度 （2021年３月31日）
法定実効税率	30.6％		30.6％
（調整）
交際費等永久に損金に算入されない項目	1.5		0.9
受取配当金等永久に益金に算入されない項目	△3.3		△10.5
評価性引当額の増減	△1.8		0.1
その他	0.5		0.5
税効果会計適用後の法人税等の負担率	27.5		21.7

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

④【附属明細表】

【有形固定資産等明細表】

資産の種類	当期首残高 （百万円）	当期増加額 （百万円）	当期減少額 （百万円）	当期末残高 （百万円）	当期末減価償却累計額又は償却累計額 （百万円）	当期償却額 （百万円）	差引当期末 残高 （百万円）
有形固定資産
建物	2,436	12	0	2,449	2,050	25	398
器具及び備品	1,318	5	0	1,324	1,112	71	211
土地	830 (242)	－	－	830 (242)	－	－	830
建設仮勘定	－	53	－	53	－	－	53
有形固定資産計	4,586 (242)	72	1	4,657 (242)	3,163	97	1,494
無形固定資産
ソフトウエア	5,504	105	－	5,610	4,312	1,098	1,297
ソフトウエア仮勘定	13	44	58	－	－	－	－
その他	48	－	－	48	34	0	13
無形固定資産計	5,566	149	58	5,658	4,346	1,098	1,311

（注）　土地の「当期首残高」及び「当期末残高」欄の（　）内は内書きで、「土地の再評価に関する法律」による再評価差額であります。

【引当金明細表】

区分	当期首残高 （百万円）	当期増加額 （百万円）	当期減少額 （目的使用） （百万円）	当期減少額 （その他） （百万円）	当期末残高 （百万円）
貸倒引当金	563	622	21	（注） 424	739
賞与引当金	429	389	429	－	389
役員賞与引当金	120	118	120	－	118
役員株式給付引当金	185	63	17	－	231

（注）一般債権の貸倒実績率による洗替額等であります。

（２）【主な資産及び負債の内容】

連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しております。

（３）【その他】

該当事項はありません。