## 第１【企業の概況】

### １【主要な経営指標等の推移】

#### (1）連結経営指標等

回次 | 第41期 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | 第45期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
売上高 | (千円) | 27,239,945 | 34,466,108 | 17,625,205 | 27,319,772 | 22,506,629
経常利益 | (千円) | 7,304,361 | 9,580,400 | 1,149,796 | 4,546,570 | 3,135,764
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 4,023,480 | 5,803,867 | 217,824 | 2,424,740 | 857,702
包括利益 | (千円) | 4,440,439 | 6,223,303 | 228,039 | 2,693,067 | 1,725,750
純資産額 | (千円) | 31,958,564 | 37,528,526 | 37,448,079 | 40,202,322 | 41,672,776
総資産額 | (千円) | 67,726,935 | 75,462,862 | 77,100,350 | 77,979,711 | 83,286,616
１株当たり純資産額 | (円) | 769.47 | 904.94 | 903.77 | 963.64 | 980.29
１株当たり当期純利益 | (円) | 105.03 | 151.51 | 5.68 | 63.29 | 22.39
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | (円) | － | － | － | － | －
自己資本比率 | (％) | 43.5 | 45.9 | 44.9 | 47.3 | 45.1
自己資本利益率 | (％) | 14.5 | 18.1 | 0.6 | 6.8 | 2.3
株価収益率 | (倍) | 29.2 | 6.6 | 328.7 | 27.9 | 5,140.7
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 6,385,928 | 13,963,705 | △1,448,592 | 13,162,094 | △12,445,003
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △8,328,253 | △5,559,309 | △3,927,069 | △2,638,226 | △2,542,228
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 4,136,056 | △1,883,636 | 4,905,234 | △5,014,238 | 4,912,212
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 13,488,110 | 20,008,870 | 19,538,443 | 25,048,073 | 14,973,054
従業員数 | (名) | 436 | 470 | 478 | 413 | 377
（外、平均臨時雇用者数） | (1,131) | (1,001) | (543) | (596) | (613)

（注）１．「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号　2020年３月31日)等を第44期の期首から適用しており、第44期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

２．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

#### (2）提出会社の経営指標等

回次 | 第41期 | 第42期 | 第43期 | 第44期 | 第45期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
売上高 | (千円) | 21,745,269 | 28,046,858 | 12,865,612 | 21,396,184 | 13,628,049
経常利益 | （千円） | 6,054,576 | 8,429,551 | 1,218,495 | 4,093,865 | 249,767
当期純利益又は当期純損失（△） | （千円） | 3,704,262 | 5,370,728 | 308,052 | 2,446,338 | △52,389
資本金 | （千円） | 1,580,817 | 1,580,817 | 1,580,817 | 1,580,817 | 1,580,817
発行済株式総数 | （株） | 38,315,000 | 38,315,000 | 38,315,000 | 38,315,000 | 38,315,000
純資産額 | （千円） | 27,411,874 | 32,169,436 | 32,209,264 | 34,540,536 | 34,258,310
総資産額 | （千円） | 50,918,661 | 57,036,882 | 57,415,676 | 58,410,506 | 62,563,876
１株当たり純資産額 | （円） | 715.59 | 839.79 | 840.83 | 901.69 | 894.33
１株当たり配当額 | （円） | 15 | 15 | 2 | 6 | 3
（うち１株当たり中間配当額） | (7) | (8) | (－) | (1) | (1)
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | （円） | 96.70 | 140.20 | 8.04 | 63.86 | △1.36
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 | （円） | － | － | － | － | －
自己資本比率 | （％） | 53.8 | 56.4 | 56.1 | 59.1 | 54.8
自己資本利益率 | （％） | 14.3 | 18.0 | 1.0 | 7.3 | △0.2
株価収益率 | （倍） | 31.7 | 7.1 | 232.4 | 27.7 | －
配当性向 | （％） | 15.5 | 9.9 | 24.9 | 9.4 | －
従業員数 | （名） | 408 | 438 | 442 | 371 | 321
（外、平均臨時雇用者数） | (1,100) | (974) | (420) | (473) | (523)
株主総利回り | （％） | 75.0 | 24.9 | 46.2 | 43.9 | 29.0
（比較指標：配当込みTOPIX） | （％） | (95.0) | (85.9) | (122.1) | (124.6) | (131.8)
最高株価 | （円） | 4,870 | 3,180 | 2,163 | 2,298 | 1,851
最低株価 | （円） | 2,981 | 769 | 718 | 1,332 | 1,020

（注）１．「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号　2020年３月31日)等を第44期の期首から適用しており、第44期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

２．第41期の１株当たり配当額には、創立40周年記念配当１円を含んでおります。

３．潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

４．第45期の株価収益率、配当性向につきましては、当期純損失を計上しているため記載しておりません。

５．最高株価及び最低株価は、2022年４月４日より東京証券取引所スタンダード市場におけるものであり、それ以前については、東京証券取引所市場第一部におけるものであります。

### ２【沿革】

1979年３月 | 東和建設株式会社を設立し、土木建設請負業を始める。
1982年２月 | 宅地建物取引業免許を取得し、建売分譲住宅等の販売を始める。
1986年12月 | 祥福不動産株式会社を設立し、分譲マンション販売及び自社賃貸マンションの建設を始める。
1989年８月 | 祥福コーポレーション株式会社を設立し、祥福不動産株式会社が販売した分譲マンション管理、賃貸 マンション管理を始める。
1989年12月 | 祥福不動産株式会社は、「ホリデイゴルフガーデン新田店」を出店。
1990年４月 | 株式会社ホリデイを設立し、ゴルフ練習場の運営を始める。
1990年12月 | 株式会社ホリデイは、「ホリデイゴルフガーデン和泉店」を出店。
1991年５月 | 株式会社沓名を設立し、建設作業の請負業を始める。
1994年３月 | 株式会社住まい発見のコロンブスを設立し、不動産仲介業を始める。
1995年３月 | 株式会社住まい発見のコロンブスを株式会社未来都市に商号変更し、賃貸マンションの受注建設を 始める。
1996年１月 | 東和建設株式会社が株式会社沓名を吸収合併。
| 祥福不動産株式会社が祥福コーポレーション株式会社を吸収合併。
1996年５月 | 株式会社ホリデイは、「ホリデイスポーツクラブ三河安城」を出店。
1997年５月 | 株式会社未来都市を株式会社ジーエルホーム愛知三河に商号変更し、ジーエルホーム株式会社のフランチャイズに加盟し、ツーバイフォーの戸建住宅販売を始める。
| 祥福不動産株式会社をショーフク株式会社に商号変更。
1997年８月 | 祥福開発株式会社を設立し、株式会社ホリデイから飲食部門を分離。
1999年４月 | ショーフク株式会社、株式会社ホリデイ、株式会社ジーエルホーム愛知三河、祥福開発株式会社を吸収合併し、株式会社東祥に商号変更。
1999年10月 | 株式会社和泉芝生より造園事業を譲受。
1999年11月 | 「サンルート三河安城」、「サンマルク三河安城」をオープン、ホテルレストラン事業開始。
2000年12月 | 「ホリデイスポーツクラブ刈谷知立」を出店しスポーツクラブ事業での多店舗展開開始。
2001年３月 | 株式会社和泉芝生を吸収合併。
2004年２月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録。
2004年３月 | 自社所有賃貸マンション「Ａ・Ｃｉｔｙ日の出」が完成。「Ａ・Ｃｉｔｙ」シリーズの展開を始める。
2004年12月 | 日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
2005年９月 2010年４月 2012年５月 2013年３月 2013年５月 2013年６月 2014年３月 2014年６月 2014年10月 2017年12月 2018年２月 2022年４月 2023年６月 | 「サンルート三河安城」を「ＡＢホテル三河安城本館」に名称変更、「ＡＢホテル三河安城新館」を出店しホテル事業での多店舗展開開始。 ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（現　大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード））に上場。 ホリデイスポーツクラブにおいて、関東初進出となる「ホリデイスポーツクラブ船橋日大前」を開業。 東京証券取引所市場第二部に上場。 名古屋証券取引所市場第二部に上場。 大阪証券取引所ＪＡＳＤＡＱ（スタンダード）上場廃止。 東京事務所を開設。 東京証券取引所市場第一部並びに名古屋証券取引所市場第一部に指定。 ＡＢホテルにおいて、愛知県外初進出となる「ＡＢホテル深谷」を出店。 会社分割によりホテル事業を分社化しＡＢホテル株式会社（現・連結子会社）を設立。 連結子会社であるＡＢホテル株式会社が、東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱスタンダード及び名古屋証券取引所市場第二部に上場。 連結子会社である東祥アセットマネジメント株式会社を設立。 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場一部からスタンダード市場に移行 名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所市場第一部からプレミア市場に移行。 現在、「ホリデイスポーツクラブ」99店舗、「ホリデイゴルフカーデン」２店舗、「ＡＢホテル」33店舗、「Ａ・Ｃｉｔｙ」等の自社所有の賃貸マンション44棟1,701室を運営。

### ３【事業の内容】

当社グループは、『健康』をキーワードに事業展開を行っております。『健康』な生活を創造するために「ホリデイスポーツクラブ」という名称で大人専用のスポーツクラブ事業を展開するほか、「ＡＢホテル」という名称でホテル事業を運営しており、「Ａ・Ｃｉｔｙ」という名称で不動産事業を運営しております。

なお、セグメント別の概要は次のとおりであります。

①　スポーツクラブ事業

当事業は、「ホリデイスポーツクラブ」という名称で、全国で99店舗（2023年３月31日現在）を運営しております。

16歳以上の大人に特化した会員制スポーツクラブとして、「大人の健康」をキーワードに「遊ぶ・楽しむ・フィットネス」を基本コンセプトとして、地域の皆様の健康づくりやリラクゼーションの場所を提供しております。

当社の施設は、ジュニア用スイミングスクールを併設しないことにより、大人専用の広い施設とし、誰でも楽しめるエクササイズを月会費のみ（一部有料プログラムを除く）で利用することができます。また地域の特性、会員のニーズに合わせ23時までの営業（一部店舗を除く）、リラクゼーション施設の充実、グループ会員制の導入を図り、差別化により地域一番店を目指し、会員確保に努めております。

また、「ホリデイゴルフガーデン」という名称で、愛知県安城市内において２店舗（2023年３月31日現在）のゴルフ練習場を運営しております。

②　ホテル事業

当事業は、「ＡＢホテル」の名称で愛知県を中心に33店舗（2023年３月31日現在）を運営しております。『ビジネスホテルより快適に、シティホテルよりリーズナブルに』をキーワードに忙しいビジネスシーンや、アクティブな観光を快適にサポートするくつろぎ空間を提供し、お客様のニーズに着実にお応えする細やかなサービスを行っております。

③　不動産事業

当事業は、「Ａ・Ｃｉｔｙ」等の名称で愛知県内に賃貸マンションを44棟1,701室、テナントビル２棟（2023年３月31日現在）所有しており、駐車場の管理も行っております。
「Ａ・Ｃｉｔｙ」シリーズは、当社が土地所有者より土地を購入若しくは賃借し、運営管理を行う賃貸マンションです。高品質でハイセンスな重厚感あふれる設計を賃貸マンションで採用、当社独自のノウハウにより安定した収益性を実現し、土地所有者も土地を貸すだけで長期安定収入が得られる土地活用です。

連結子会社である東祥アセットマネジメント株式会社は、投資運用業を営んでおります。

事業の系統図は、次のとおりであります。（2023年３月31日現在）

### ４【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 （千円） | 主要な事業の内容 | 議決権の所有割合又は被所有割合（％） | 関係内容
（連結子会社） |  |  |  |  |
ＡＢホテル株式会社 （注）２、５、６ | 愛知県安城市 | 953,920 | ホテル事業 | 52.77 | 事務所及び店舗の賃貸借並びに宿泊取引他
東祥アセットマネジメント株式会社（注）２ | 愛知県安城市 | 300,000 | 不動産事業 | 100.00 | 事務所の賃貸借
東祥投資事業有限責任組合 (注)２ | 東京都千代田区 | 1,920,052 | 不動産事業 | 89.58 | －
（持分法適用関連会社） |  |  |  |  |
東祥東海リート投資法人 （注）３、４ | 愛知県安城市 | 10,100,000 | 不動産事業 | 18.81 (18.81) | 不動産の売買

（注）１．主要な事業の内容欄には、セグメントの名称を記載しております。

２．特定子会社に該当しております。

３．議決権の所有割合の（ ）内は、間接所有割合で内数であります。

４．持分は100分の20未満であるが、実質的な影響力を持っているため関連会社としたものであります。

５．売上高（連結会社相互間の内部売上高を除く。）の連結売上高に占める割合が10％を超えておりますが、当連結会計年度におけるセグメント情報の売上高に占める当該連結子会社の売上高（セグメント間の内部売上高又は振替高を含む。）の割合が100分の90を超えているため、主要な損益情報等の記載を省略しております。

６．有価証券報告書を提出しております。

### ５【従業員の状況】

(1）連結会社の状況

| 2023年３月31日現在
セグメントの名称 | 従業員数（名）
スポーツクラブ事業 | 305 | （523）
ホテル事業 | 51 | （88）
不動産事業 | 7 | （2）
報告セグメント計 | 363 | （613）
全社（共通） | 14 | （－）
合　　計 | 377 | （613）

（注）１．従業員数は就業人員であり、臨時社員（パートタイマー等）は、期末雇用人員を（　）外書きで記載しております。なお、臨時社員の期末雇用人数は、月間173時間換算で計算しております。

２．前連結会計年度末に比べ従業員数が36名減少しておりますが、主にスポーツクラブ事業における自己都合退職の増加並びに採用人数の減少によるものであります。

(2）提出会社の状況

|  |  |  | 2023年３月31日現在
従業員数（名） | 平均年齢（歳） | 平均勤続年数（年） | 平均年間給与（千円）
321 | （523） | 29.3 | 6.0 | 4,396

セグメントの名称 | 従業員数（名）
スポーツクラブ事業 | 305 | （523）
不動産事業 | 2 | （－）
報告セグメント計 | 307 | （523）
全社（共通） | 14 | （－）
合　　計 | 321 | （523）

（注）１．従業員数は就業人員であり、臨時社員（パートタイマー等）は、期末雇用人員を（　）外書きで記載しております。なお、臨時社員の期末雇用人員は、月間173時間換算で計算しております。

２．平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでおりますが、新入社員、中途入社、休職者及び退職者等は含んでおりません。

３．全社（共通）として記載されている従業員数は、管理部門に所属しているものであります。

４．前事業年度末に比べ従業員数が50名減少しておりますが、主に自己都合退職の増加並びに採用人数の減少によるものであります。

(3）労働組合の状況

労働組合は結成されておりませんが、労使関係は円満に推移しております。

(4）管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異

①提出会社

当事業年度 | 補足説明
管理職に占める女性労働者の割合（％） （注）１. | 男性労働者の育児休業取得率（％） （注）２. | 労働者の男女の賃金の差異（％）（注）１.
全労働者 | うち正規雇用 労働者 | うちパート・有期労働者
3.0 | 7.14 | 56.7 | 77.9 | 134.4 | 期末在籍者により算出

（注）１．「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」（平成27年法律第64号）の規定に基づき算出したものであり、店長職を含めて算出したものであります。

２．「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」（平成３年法律第76号）の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」（平成３年労働省令第25号）第71条の４第１号における育児休業等の取得割合を算出したものであります。（正規雇用男性労働者の取得率を算出しております。）

②連結子会社

連結子会社につきましては、各社とも公表義務の対象ではないため記載を省略しております。

なお、当社の主要な子会社であるＡＢホテル株式会社における「管理職に占める女性労働者の割合（課長代理職以上）」は12.5％であります。