# 第一部 【企業情報】

## 第１ 【企業の概況】

### １ 【主要な経営指標等の推移】

#### (1) 連結経営指標等

回次 | 第110期 | 第111期 | 第112期 | 第113期 | 第114期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
営業収益 | (千円) | 5,488,059 | 5,156,697 | 4,723,455 | 6,734,830 | 7,307,192
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 201,292 | △319,007 | △83,868 | 1,590,089 | 1,185,351
親会社株主に帰属する 当期純利益又は 親会社株主に帰属する 当期純損失(△) | (千円) | 888,148 | △707,120 | △83,774 | 1,190,468 | 820,955
包括利益 | (千円) | 840,031 | △766,141 | 49,193 | 1,228,310 | 839,726
純資産額 | (千円) | 5,427,764 | 4,579,483 | 4,627,515 | 5,890,425 | 6,632,448
総資産額 | (千円) | 12,090,406 | 11,730,867 | 10,853,968 | 12,182,536 | 11,050,309
１株当たり純資産額 | (円) | 2,718.80 | 2,299.72 | 2,321.64 | 2,970.56 | 3,354.20
１株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 460.06 | △366.30 | △43.40 | 616.71 | 425.29
潜在株式調整後１株 当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 43.4 | 37.8 | 41.3 | 47.1 | 58.6
自己資本利益率 | (％) | 18.4 | △14.6 | △1.9 | 23.3 | 13.5
株価収益率 | (倍) | 2.09 | △1.27 | △18.39 | 2.75 | 3.46
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 962,393 | 731,246 | 200,817 | 2,878,063 | 1,170,297
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 1,022,514 | △1,585,277 | 197,266 | △33,189 | △524,125
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △1,737,675 | 266,472 | △146,830 | △839,980 | △1,718,147
現金及び現金同等物 の期末残高 | (千円) | 855,010 | 251,862 | 491,311 | 2,547,034 | 1,531,783
従業員数 ［外、平均臨時 雇用者数］ | (人) | 59 | 59 | 57 | 55 | 59
［2］ | ［1］ | ［1］ | ［1］ | ［1］

(注) １　第111期及び第112期の親会社株主に帰属する当期純損失（△）は、営業損失（△）及び固定資産に係る減損損失の計上等によるものであります。

２ 「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第113期の期首から適用しており、第113期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。また、当該会計基準等の適用により、第113期の１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益は、それぞれ60.96円増加しております。

３　潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

４　従業員数は、就業人員数を表示しております。

#### (2) 提出会社の経営指標等

回次 | 第110期 | 第111期 | 第112期 | 第113期 | 第114期
決算年月 | 2019年３月 | 2020年３月 | 2021年３月 | 2022年３月 | 2023年３月
営業収益 | (千円) | 5,282,781 | 4,927,131 | 4,471,124 | 6,517,474 | 7,069,962
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 50,581 | △242,859 | △272,660 | 1,625,155 | 1,178,865
当期純利益又は 当期純損失(△) | (千円) | 203,118 | △336,299 | 10,458 | 1,245,864 | 810,017
資本金 | (千円) | 702,000 | 702,000 | 702,000 | 702,000 | 702,000
発行済株式総数 | (千株) | 1,932 | 1,932 | 1,932 | 1,932 | 1,932
純資産額 | (千円) | 2,786,958 | 2,309,650 | 2,428,131 | 3,715,322 | 4,453,723
総資産額 | (千円) | 4,805,860 | 4,544,702 | 5,539,717 | 7,070,250 | 6,803,157
１株当たり純資産額 | (円) | 1,443.68 | 1,196.44 | 1,257.86 | 1,924.67 | 2,307.24
１株当たり配当額 (内１株当たり 中間配当額) | (円) (円) | 40 | ― | ― | 50 | 80
(―) | (―) | (―) | (―) | (―)
１株当たり当期純利益又は当期純損失(△) | (円) | 105.22 | △174.21 | 5.42 | 645.40 | 419.62
潜在株式調整後１株 当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ―
自己資本比率 | (％) | 58.0 | 50.8 | 43.8 | 52.6 | 65.5
自己資本利益率 | (％) | 7.5 | △13.2 | 0.4 | 40.6 | 19.8
株価収益率 | (倍) | 9.12 | △2.68 | 147.23 | 2.62 | 3.50
配当性向 | (％) | 38.0 | ― | ― | 7.7 | 19.1
従業員数 ［外、平均臨時 雇用者数］ | (人) | 23 | 23 | 21 | 20 | 19
［1］ | ［1］ | ［1］ | ［1］ | ［1］
株主総利回り | (％) | 83.3 | 42.3 | 69.8 | 148.6 | 136.7
(比較指標：東証業種別 株価指数) | (％) | (71.7) | (54.7) | (135.7) | (370.9) | (345.8)
最高株価 | (円) | 1,315 （153） | 977 | 925 | 3,330 | 2,240
最低株価 | (円) | 721 （109） | 430 | 445 | 729 | 1,327

(注) １　第111期の当期純損失（△）は、多額の営業損失（△）の計上等によるものであります。

２ 「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第113期の期首から適用しており、第113期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。また、当該会計基準等の適用により、第113期の１株当たり純資産額及び１株当たり当期純利益は、それぞれ31.91円増加しております。

３　潜在株式調整後１株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

４　従業員数は、就業人員数を表示しております。

５　第113期まで、株主総利回りの比較指標に東証第二部株価指数を用いておりましたが、2022年４月４日の東京証券取引所の市場再編に伴い廃止されました。このため第114期から比較指標を、継続して比較することが可能な東証業種別株価指数に変更しております。

６　最高株価及び最低株価は、2022年４月３日以前は東京証券取引所市場第二部におけるものであり、2022年４月４日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。なお、2019年３月期の株価については株式併合後の最高株価及び最低株価を記載しており、株式併合前の最高株価及び最低株価を括弧内に記載しております。

### ２ 【沿革】

1929年５月、故玉井周吉氏他６名が神戸市において資本金500千円をもって中外商船株式会社として創業。

1932年３月、神戸市において資本金150千円をもって玉井商船株式会社を設立し、10,000トン級大型貨物船による不定期船海運事業を開始。

その後の主な変遷は次のとおりであります。

1935年２月 | 中外商船株式会社(資本金500千円)を吸収合併
1949年５月 | 大同汽船株式会社設立(1953年10月、資本参加、1954年２月、本社を四日市市に移転、1968年9月、同名の新会社に営業譲渡し解散)
1952年２月 | 神戸証券取引所上場
1959年８月 | 日本軽金属株式会社とボーキサイト輸入合理化のため資本提携、ボーキサイト専属輸送契約締結
1961年10月 | 東京・大阪証券取引所(第二部)上場
1963年３月 | 東京証券取引所(第二部)上場廃止
1964年４月 | 海運６グループ発足、山下新日本汽船株式会社(現　株式会社商船三井)の系列会社となる
1966年７月 | 神戸市に本山不動産株式会社設立(1972年１月、本山パインクレスト株式会社に商号変更、現・連結子会社)
1967年10月 | 神戸証券取引所解散に伴い上場廃止
1968年８月 | 四日市市に大同汽船株式会社の子会社として大四興業株式会社設立(1990年３月、大四マリン株式会社に商号変更、1998年８月、本社を東京都品川区に移転、2003年６月、本社を東京都港区に移転、現・連結子会社)
1968年10月 | 四日市市に大同汽船株式会社設立、同名旧会社より営業の全部を譲り受ける
1975年２月 | 武蔵野市にパインクレストアスレティック株式会社設立
1978年５月 | リベリア国に子会社T.S. Central Shipping Co., Ltd.設立（現・連結子会社）
1986年８月 | 神戸本社を東京都港区へ移転し、東京支社と合体
1992年４月 | 御殿山不動産株式会社(資本金26百万円)を吸収合併
1995年７月 | 東京都港区に大同汽船株式会社の子会社として大同マリン株式会社設立(1996年２月、本社を東京都品川区に移転)
1996年２月 | 本社を東京都品川区に移転
1996年４月 | 大同汽船株式会社(資本金60百万円)を吸収合併
2002年９月 | 子会社大同マリン株式会社清算結了(2002年６月解散)
2003年６月 | 本店を東京都港区に移転
2008年４月 | 子会社本山パインクレスト株式会社(資本金50百万円)が子会社パインクレストアスレティック株式会社(資本金20百万円)を吸収合併
2013年７月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所(第二部)上場
2022年４月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行

### ３ 【事業の内容】

当社グループは、当社と連結子会社(T.S. Central Shipping Co.,Ltd.、大四マリン(株)及び本山パインクレスト(株))の計４社で構成されており、外航海運業、内航海運業及び不動産賃貸業を展開しております。

当社及び連結子会社の事業における当社及び連結子会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、セグメントと同一の区分であります。

海運業 | 連結財務諸表提出会社(玉井商船㈱、以下当社という。)は、主として、内外航船舶をもって海上の貨物運送を行い、運賃、貸船料等の海運業収益を得ることを目的とする海運業を営んでおります。
(外航海運業) | T.S. Central Shipping Co., Ltd.（連結子会社、以下、T.S. Central社という。海運業）からの長期定期用船船舶４隻を中心に、適宜市場から短期用船を行ない、主要荷主である日本軽金属(株)（軽金属加工業）向けの水酸化アルミ輸送や全農向けの穀物輸送や国外向けのスラグ輸送を行っております。
(内航海運業) | 当社は内航の同業他社から内航貨物船１隻を長期定期用船し、水酸化アルミ輸送を行っております。 当社所有の内航タンカー１隻及び液化ガスばら積船１隻を大四マリン㈱(連結子会社、内航船舶貸渡業)に裸貸船し、同社は船員配乗のうえ、当社が同業他社に定期貸船しております。 大四マリン㈱は、船員派遣業を行っております。また、同業他社から内航タンカー１隻を裸用船し、同社は船員配乗のうえ、同業他社に定期貸船しております。
不動産賃貸業 | 当社は、賃貸用集合住宅を数室所有し、不動産賃貸業を営んでおります。 本山パインクレスト㈱(連結子会社、不動産賃貸業)は、賃貸用不動産を所有し不動産賃貸業を営んでおります。

以上に述べたことを事業系統図によって示すと、次のとおりであります。

### ４ 【関係会社の状況】

名称 | 住所 | 資本金 (千円) | 主要な事業 の内容 | 議決権の所有 割合(％) | 関係内容
(連結子会社) |  |  |  |  |
T.S. Central Shipping Co., Ltd.＊１ | リベリア国 モンロビア市 | 米ドル 10,000 | 外航海運業 | 100.0 | 同社より船舶４隻を長期用船している。 同社の銀行借入金 1,153,391千円に対し当社が債務保証している。 関係会社長期貸付金 1,925,668千円 役員の兼任　３名
大四マリン㈱ | 東京都港区 | 30,000 | 内航海運業 | 100.0 | 当社より船舶２隻を裸貸船している。 役員の兼任　３名
本山パインクレスト㈱ | 神戸市中央区 | 70,000 | 不動産賃貸業 | 78.9 ［3.9］ | 役員の兼任　２名、転籍　１名

(注) １　「主要な事業の内容」欄には、セグメント情報に記載された名称を記載しております。

２　＊１は、特定子会社であります。

３　議決権の所有割合の［　］内は、間接所有割合で内数となっております。

４　連結子会社はいずれも連結営業収益に占める営業収益（連結会社相互間の内部営業収益を除く）の割合が10％以下であるため、主要な損益情報等の記載を省略しております。

### ５ 【従業員の状況】

#### (1) 連結会社の状況

2023年３月31日現在

セグメントの名称 | 従業員数(人)
外航海運業 | 6
［―］
内航海運業 | 41
［―］
不動産賃貸業 | ―
［―］
全社(共通) | 12
［1］
合計 | 59
［1］

(注) １　従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は、［　］内に年間平均人員を外数で記載しております。

２　臨時従業員には、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員及び外航海運業における外国人船員は含めておりません。

#### (2) 提出会社の状況

2023年３月31日現在

区分 | 従業員数(人) | 平均年齢(歳) | 平均勤続年数(年) | 平均年間給与(千円)
陸上従業員 | 13 | 41.5 | 16.7 | 7,732
〔１〕
海上従業員 | 6 | 38.1 | 15.4 | 8,513
〔－〕
合計 | 19 | 40.4 | 16.3 | 7,922
〔1〕

セグメントの名称 | 従業員数(人)
外航海運業 | 6
［―］
内航海運業 | 1
［―］
不動産賃貸業 | ―
［―］
全社(共通) | 12
［1］
合計 | 19
［1］

(注) １　従業員数は就業人員数であり、臨時従業員数は、［　］内に年間平均人員を外数で記載しております。

２　臨時従業員には、パートタイマー及び嘱託契約の従業員を含み、派遣社員を除いております。

３　平均年間給与には、賞与及び基準外賃金を含んでおります。

#### (3) 労働組合の状況

陸上従業員は少人数の関係もあり、労働組合を結成しておりません。

海上従業員（提出会社６名、連結子会社40名）は、産業別単一組織である全日本海員組合に加入しております。